下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は30,745億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち53番目、化学197社のうち3番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.9%です。平均年間給与は848.4万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち28番目。平均年齢は41.9歳、平均勤続年数は17.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
旭化成と同業2社を、ダッシュボードで並べる三菱ケミカルグループ・富士フイルムホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 三菱ケミカルグループ・富士フイルムホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、連結財務諸表提出会社(以下、当社という)及び関係会社346社から構成されています。その主な事業内容はセグメントの区分のとおりであり、当社及び主な関係会社の当該事業に係る位置付けとセグメントとの関連は次のとおりです。
セグメント ／ 主要な事業内容 ／ 主要な製品・サービス ／ 主要な関係会社
ヘルスケア (関係会社74社) ／ 医薬事業 ／ 医療用医薬品 等 ／ 旭化成ファーマ㈱ Veloxis Pharmaceuticals, Inc. Calliditas Therapeutics AB ※ ㈱カイノス
ライフサイエンス事業 ／ ウイルス除去フィルター、CRO事業、CDMO事業 等 ／ 旭化成ライフサイエンス㈱ Bionova Scientific, LLC. Asahi Kasei Bioprocess Europe S.A./N.V.
クリティカルケア事業 ／ 心肺蘇生関連(AED、医療従事者向け除細動器)、着用型自動除細動器、睡眠時無呼吸症治療・診断機器 等 ／ ZOLL Medical Corporation
住宅 (関係会社97社) ／ 住宅事業 ／ 建築請負(戸建・集合住宅)、不動産関連、リフォーム、その他住宅周辺事業、米国・豪州住宅事業 等 ／ 旭化成ホームズ㈱ 旭化成不動産レジデンス㈱ 旭化成リフォーム㈱ Focus Companies LLC ODC Operations LLC Asahi Kasei Homes Australia Pty Ltd. NEX Building Group Pty Ltd Erickson Framing Operations LLC ※ ㈱森組
建材事業 ／ 軽量気泡コンクリート(ALC)、断熱材、基礎杭、構造資材 等 ／ 旭化成建材㈱
セグメント ／ 主要な事業内容 ／ 主要な製品・サービス ／ 主要な関係会社
マテリアル (関係会社151社) ／ エレクトロニクス事業 ／ 電子材料、電子部品 等 ／ 旭化成エレクトロニクス㈱
カーインテリア事業 ／ 自動車内装材、人工皮革 等 ／ Sage Automotive Interiors, Inc.
エナジー＆インフラ事業 ／ リチウムイオン電池用セパレータ、イオン交換膜、中空糸ろ過膜 等 ／ 旭化成バッテリーセパレータ㈱ Asahi Kasei Battery Separator Canada Corporation Asahi Kasei Honda Battery Separator Corporation Polypore International, LLC
コンフォートライフ事業 ／ 繊維、消費財 等 ／ 旭化成アドバンス㈱ 旭化成ホームプロダクツ㈱
ケミカル事業(パフォーマンスケミカル事業、エッセンシャルケミカル事業) ／ 樹脂 等 ／ 旭化成精細化工（南通）有限公司 Asahi Kasei Plastics Singapore Pte. Ltd. Asahi Kasei Plastics (America) Inc. 旭化成塑料（上海）有限公司
基礎原料 等 ／ ＰＳジャパン㈱ Asahi Kasei Synthetic Rubber Singapore Pte. Ltd. Tongsuh Petrochemical Corporation ※ 三菱ケミカル旭化成エチレン㈱※ PTT Asahi Chemical Co., Ltd.
マテリアル共通 ／ － ／ Asahi Kasei Europe GmbH
その他 (関係会社24社) ／ エンジニアリング事業 各種リサーチ・情報提供事業 人材派遣・紹介事業 等 ／ － ／ Asahi Kasei America, Inc. Asahi Kasei Holdings US, Inc. 旭化成（中国）投資有限公司 ※ 旭有機材㈱
(注) １ 当社はマテリアルセグメント内の複数の事業を行っています。
２ 一部の関係会社の事業内容は、複数のセグメントに跨っています。
３ ※は持分法適用会社です。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGRD）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
旭有機材持分法適用関連会社・化学議決権 30.8%
森組持分法適用関連会社・建設業議決権 30.3%（うち間接 30.3%）
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は旭化成の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
売上 13,062億円・利益 683億円・従業員 20,377人
売上 10,774億円・利益 998億円・従業員 13,093人
売上 6,641億円・利益 835億円・従業員 10,388人
売上 267億円・利益 39億円・従業員 1,372人
連結子会社 285社（有報に社名が載る主な会社は35社）。持分法適用関連会社など 36社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2025年4月10日に発表した「中期経営計画2027 ～Trailblaze Together～」で、2027年度に営業利益2,700億円（のれん償却前3,060億円）、ROIC6.0%、ROE9.0%を目標としている。2026年4月15日の進捗説明では、売上高の計画を31,800億円から34,700億円に修正し、利益・資本効率の目標は据え置いた。2030年度の長期展望は営業利益3,800億円、ROIC8%以上、ROE12%以上（進捗説明資料p4・p8・p20）。
中期経営計画・決算説明資料より
トップメッセージ
一次資料ベース「旭化成ならではのDiversityとSpecialtyの掛け合わせで、世界の人びとの“いのち”と“くらし”に貢献します」
代表取締役社長 工藤 幸四郎（ごあいさつ・2026-09-26閲覧）から引用
旭化成 中期経営計画2027 経営指標
| 指標 | 2025年度見通し（2026年4月時点） | 2027年度修正計画 | |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 30,650 | 34,700 | 億円 |
| 営業利益 | 2,250 | 2,700 | 億円 |
| のれん償却前営業利益 | 2,590 | 3,060 | 億円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 1,450 | 1,740 | 億円 |
| ROIC | 5.9 | 6 | % |
| ROE | 7.6 | 9 | % |
| D/Eレシオ | 0.56 | 0.7目安 | 倍 |
2027年度の当初計画は売上高31,800億円、EBITDA4,960億円（修正計画4,830億円）で、ほかの主な指標は修正計画と同じ。為替前提は140円/ドル。2024年度実績は営業利益2,119億円、ROIC5.5%、ROE7.4%（p20）。
出典：中期経営計画2027 進捗状況（経営説明会）（p20） 2026-04-15公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の株主還元の基本的な考え方として、累進配当を特に重視した上で、還元水準の継続的向上を図っています。株主還元に関する基本方針は次の３点です。
① 中期的なフリー・キャッシュ・フローの見通しから、株主還元の水準を判断する。
② DOE３％を目安とした、中長期的な累進配当を目指す。
③ 自己株式取得は資本構成適正化に加え、投資案件やキャッシュ・フロー、株価の状況等を総合的に勘案して検討・実施する。
３つの方針の中でも、特に②の累進配当の方針を重視しており、その方針をフォローするため、DOEを指標とした上で、その水準として３％を目安に中長期的な累進配当を実現させていく予定です。2025年度は上記の方針から、１株当たり年間配当金として42円と４円増配します。2026年度以降も引き続き配当金維持・向上を予定しています。
株主還元を含めたキャピタルアロケーションについては、「第２ 事業の状況 １ 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等 (１) 経営方針・経営戦略等 ② 当社グループ全体の経営方針・経営戦略等 ＜経営方針・経営戦略＞●「中期経営計画2027 ～Trailblaze Together～」の概要 ⅳ 財務・資本政策 ■ 資金の源泉と使途の枠組み」を併せてご参照ください。
内部留保については、「ヘルスケア」「住宅」「マテリアル」の３領域において、M&Aを含む戦略的な投資や、新事業創出のための研究開発費など、将来の収益拡大の実現に必要な資金として充当していきます。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことにしており、剰余金の配当の決定機関は取締役会としています。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 34 | 69.7 |
| 2021 | 34 | 89.9 |
| 2022 | 36 | — |
| 2023 | 36 | 29.3 |
| 2024 | 38 | 141.5 |
| 2025 | 42 | 50.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) (注) １ | 14.72 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) (注) １ | 5.96 |
| 3 | 日本生命保険相互会社 | 3.01 |
| 4 | 旭化成グループ従業員持株会 | 2.64 |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.17 |
| 6 | 住友生命保険相互会社 | 1.48 |
| 7 | みずほ信託銀行株式会社退職給付信託 みずほ銀行口再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行 (注) １ | 1.46 |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.36 |
| 9 | 明治安田生命保険相互会社 | 1.35 |
| 10 | 東京海上日動火災保険株式会社 | 1.21 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は35.35%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 16,666 | 18,978 | 19,864 | 19,409 | 18,830 | 20,422 | 21,704 | 21,516 | 21,061 | 24,613 | 27,265 | 27,849 | 30,373 | 30,745 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1,652 | 1,592 | 1,985 | 2,096 | 1,773 | 1,718 | 2,026 | 1,277 | 1,407 | 2,119 | 2,312 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.5 | 8.5 | 9.7 | 9.7 | 8.2 | 8.2 | 8.2 | 4.7 | 5.1 | 7.0 | 7.5 |
| 当期利益億円 | 537 | 1,013 | 1,057 | 918 | 1,150 | 1,702 | 1,475 | 1,039 | 798 | 1,619 | -919 | 438 | 1,350 | 1,588 |
| EPS円 | 38.4 | 72.5 | 75.6 | 65.7 | 82.3 | 121.9 | 105.7 | 74.9 | 57.5 | 116.7 | -66.3 | 31.6 | 97.9 | 117.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGRD）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。