下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は33,570億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち49番目、化学197社のうち2番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.9%です。平均年間給与は1,085.5万円（2025年度・提出会社単体）で、化学197社のうち5番目。平均年齢は43.3歳、平均勤続年数は17.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
富士フイルムホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べる三菱ケミカルグループ・旭化成と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 三菱ケミカルグループ・旭化成と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
富士フイルムホールディングス 最新期の売上構成比
有価証券報告書のセグメント情報に、区分別の売上高の記載がありません。区分別に開示されているのが売上総利益や当期利益だけの会社があります。
当社は、米国会計基準によって連結財務諸表を作成しており、「関係会社」については米国会計基準の定義に基づいて開示しております。「第2 事業の状況」、「第3 設備の状況」においても同様であります。
当社は、創立90周年を機に、グループパーパス「地球上の笑顔の回数を増やしていく。」を制定しました。創業以来、先進的かつ独自の技術に基づいた商品やサービスの提供を通じて、人々の「笑顔」に寄り添ってきました。これから迎える100周年、さらにその先においても、当社は全事業を通じて社会課題の解決に貢献するとともに、世界中の人々に幸せな笑顔が何度も訪れるよう、従業員一人ひとりが「アスピレーション（志）」を持って挑み続けていきます。
各事業区分の主要製品並びに主要会社は次のとおりであります。また、この事業区分はセグメント情報における区分内容と同一であります。
なお、当社は特定上場会社等に該当することにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
事業区分及び主要製品 ／ 主要会社
ヘルスケア メディカルシステム機材、バイオ医薬品製造開発受託、細胞・培地・試薬等の創薬支援材料、医薬品、化粧品・サプリメント等 ／ 富士フイルム㈱、富士フイルム富山化学㈱ 富士フイルムヘルスケアマニュファクチャリング㈱ 富士フイルムメディカル㈱、富士フイルム和光純薬㈱ FUJIFILM Diosynth Biotechnologies U.S.A.,Inc. FUJIFILM SonoSite, Inc. FUJIFILM Biosciences Inc. FUJIFILM Healthcare Americas Corporation FUJIFILM Diosynth Biotechnologies UK Limited FUJIFILM Diosynth Biotechnologies Denmark ApS FUJIFILM (China) Investment Co.,Ltd. FUJIFILM Asia Pacific Pte.Ltd.
エレクトロニクス 半導体材料、ディスプレイ材料、産業機材、ファインケミカル等 ／ 富士フイルム㈱、富士フイルム和光純薬㈱ 富士フイルムエレクトロニクスマテリアルズ㈱ FUJIFILM Electronic Materials U.S.A.,Inc. FUJIFILM North America Corporation FUJIFILM Electronic Materials (Europe) NV FUJIFILM Electronic Materials Taiwan Co., Ltd. FUJIFILM (China) Investment Co.,Ltd.
ビジネスイノベーション ソリューション・サービス、デジタル複合機、グラフィックコミュニケーションシステム機材、インクジェット機材等 ／ 富士フイルムビジネスイノベーション㈱ 富士フイルムビジネスイノベーションジャパン㈱ 富士フイルムシステムサービス㈱ 富士フイルムマニュファクチャリング㈱ 富士フイルムグラフィックソリューションズ㈱ 富士フイルムサービスクリエイティブ㈱ FUJIFILM Business Innovation Asia Pacific Pte.Ltd. FUJIFILM Dimatix, Inc. FUJIFILM North America Corporation FUJIFILM Business Innovation Australia Pty Ltd FUJIFILM Business Innovation (China) Corp. FUJIFILM Business Innovation Hong Kong Limited FUJIFILM Manufacturing Shenzhen Corp. FUJIFILM Manufacturing Hai Phong Co., Ltd.
イメージング インスタントフォトシステム、カラーフィルム、写真プリント用カラーペーパー・サービス・機器、デジタルカメラ、光学デバイス等 ／ 富士フイルム㈱ 富士フイルムイメージングシステムズ㈱ FUJIFILM North America Corporation FUJIFILM Germany GmbH FUJIFILM Asia Pacific Pte.Ltd. FUJIFILM Manufacturing Europe B.V. FUJIFILM Imaging Systems (Suzhou) Co.,Ltd. FUJIFILM (China) Investment Co.,Ltd.
2026年3月31日現在の子会社数は258社、関連会社数は27社であります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YIBH）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
スタジオアリス持分法適用関連会社・サービス業議決権 20.3%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は富士フイルムホールディングスの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
富士フイルムビジネスイノベーションジャパン㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
連結子会社 258社（有報に社名が載る主な会社は50社）。持分法適用関連会社など 27社。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2024年4月17日に策定した中期経営計画「VISION2030」の財務目標は、2026年度に売上高3兆4,500億円、営業利益3,600億円、当社株主帰属当期純利益2,700億円、ROE8.1%、ROIC5.8%。最終年度の2030年度は、売上高4兆円、営業利益率15%以上、ROE10%以上、ROIC9%以上。2026年6月24日提出の有価証券報告書でも、2026年度（中期経営計画）の数値は同じ。
中期経営計画・決算説明資料より
富士フイルムホールディングス 中期経営計画「VISION2030」財務目標
| 指標 | 2025年度実績 | 2026年度目標 | |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 33,570 | 34,500 | 億円 |
| 営業利益 | 3,502 | 3,600 | 億円 |
| 当社株主帰属当期純利益 | 2,767 | 2,700 | 億円 |
| ROE | 7.7% | 8.1% | |
| ROIC | 5.5% | 5.8% |
2030年度の目標は、売上高4兆円、営業利益率15%以上、ROE10%以上、ROIC9%以上。2024～2026年度の成長投資は1.9兆円（研究開発費・設備投資の合計）。2025年度実績は有価証券報告書（2026年6月24日提出）から。同報告書でも2026年度（中期経営計画）の数値は変わっておらず、2026年度の見通しは売上高3兆4,700億円、営業利益3,650億円、当社株主帰属当期純利益2,800億円、ROE7.8%、ROIC5.6%としている。
出典：中期経営計画「VISION2030」を策定 2024-04-17公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、配当について、連結業績を反映させるとともに、成長事業のさらなる拡大に向けたM&A、設備投資、研究開発投資等、将来にわたって企業価値を向上させていくために必要となる資金の水準等も考慮した上で決定します。また、その時々のキャッシュ・フローを勘案し、株価推移に応じた機動的な自己株式の取得も実施してまいります。
当社は、中間配当と期末配当の年2回の配当を行うことを基本方針としております。
これらの配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
第130期の配当は、上記方針に基づき、中間配当として1株当たり35円、期末配当として1株当たり35円とし、通期で1株当たり70円の配当とさせていただく予定です。
当社は、会社法第454条第5項の規定に基づき、「取締役会の決議によって毎年9月30日を基準日として中間配当をすることができる。」旨を定款に定めております。
内部留保資金の使途につきましては、成長事業のさらなる拡大に向けたM&A、設備投資、研究開発投資等に充当し、今後の事業展開に役立ててまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 100 | 152.4 |
| 2021 | 110 | 134.8 |
| 2022 | 130 | 392.6 |
| 2023 | 150 | 936.3 |
| 2024 | 65 | 1,504.6 |
| 2025 | 70 | 597.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年3月31日及び9月30日現在の株主に対し、保有株式数に応じて次のとおり自社製品、商品優待割引等を進呈します。
対象株主 ／ 優待内容
保有年数 ／ 保有株式数 ／ 基準日
制限なし ／ 100株以上 ／ 3月31日 ／ ・当社グループヘルスケア商品優待割引
9月30日 ／ ・当社グループヘルスケア商品優待割引
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 18.30 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 6.29 |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 3.41 |
| 4 | 日本生命保険相互会社 | 2.81 |
| 5 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.45 |
| 6 | THE CHASE MANHATTAN BANK, N.A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT | 1.33 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.23 |
| 8 | MOXLEY ＆ CO LLC | 1.17 |
| 9 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042 | 1.09 |
| 10 | GOVERNMENT OF NORWAY | 1.06 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は38.19%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 21,995 | 24,181 | 24,634 | 24,604 | 23,222 | 24,334 | 24,315 | 23,151 | 21,925 | 25,258 | 28,590 | 29,609 | 31,958 | 33,570 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — | — |
| 当期利益億円 | 508 | 716 | 1,109 | 1,164 | 1,315 | 1,407 | 1,381 | 1,250 | 1,812 | 2,112 | 2,194 | 2,435 | 2,610 | 2,767 |
| EPS円 | 105.6 | 148.5 | 230.1 | 250.0 | 296.3 | 322.6 | 326.8 | 102.1 | 151.1 | 175.8 | 182.4 | 202.3 | 216.7 | 229.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YIBH）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。化学の197社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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