表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2017年度は日本基準、2018年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、持株会社制を採っており、即席めんを主とするインスタント食品の製造及び販売を中核として、その他食品事業、物流業等の周辺事業への展開を図っております。海外においても、現地子会社及び関連会社による即席めん等の製造・販売やこれら現地法人に対する技術援助などにより業域を拡大しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は7,881億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち233番目、食料品119社のうち12番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+9.3%です。平均年間給与は842.5万円（2025年度・提出会社単体）で、食料品117社のうち16番目。平均年齢は39.5歳、平均勤続年数は8.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
日清食品ホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるコカ・コーラ ボトラーズジャパンホールディングス・日清製粉グループ本社と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ コカ・コーラ ボトラーズジャパンホールディングス・日清製粉グループ本社と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、持株会社制を採っており、即席めんを主とするインスタント食品の製造及び販売を中核として、その他食品事業、物流業等の周辺事業への展開を図っております。海外においても、現地子会社及び関連会社による即席めん等の製造・販売やこれら現地法人に対する技術援助などにより業域を拡大しております。
以上についての概要図は次のとおりであります。
なお、当社は特定上場会社等であります。特定上場会社等に該当することにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することになります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YEWB）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
湖池屋子会社・食料品議決権 45.1%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は日清食品ホールディングスの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
売上 2,419億円・利益 321億円・従業員 2,237人
売上 1,637億円・利益 106億円・従業員 5,500人
売上 1,042億円・利益 77億円・従業員 953人
売上 959億円・利益 53億円・従業員 1,985人
売上 749億円・利益 90億円・従業員 3,764人
売上 591億円・利益 76億円
売上 483億円・利益 34億円・従業員 614人
連結子会社 73社（有報に社名が載る主な会社は73社）。持分法適用関連会社など 4社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、常にグループ収益力の強化に努め、企業価値の向上と株主の皆様に対する適切な利益還元を最重要経営課題と認識し、連結業績や今後の資金需要を勘案しながら、継続的かつ安定的な利益還元を行っていくことを基本方針としております。
上記方針に基づき、中長期成長戦略では安定的株主還元を中長期的な経済価値ターゲットの１つとして定めております。
また、内部留保した資金の使途につきましては、さらなる企業価値の向上を図るための設備投資、研究開発投資、M&A等の資金需要に備えるとともに、余資につきましては、リスクを勘案しながら、効率的に運用してまいります。
この方針に沿って、当期は中間配当として１株当たり35円を実施しております。また、期末配当及び年間配当はそれぞれ35円、70円を予定しております。
なお、今後の株主配当につきましても、持続的な利益成長に合わせ、連結配当性向約40％を目安とした柔軟な増配を行う累進的配当に努めてまいります。
第78期にかかる剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額10,064百万円及び１株当たり配当額35円につきましては、2026年６月25日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 120 | 92.8 |
| 2021 | 130 | 54.8 |
| 2022 | 140 | 86.5 |
| 2023 | 120 | 143.7 |
| 2024 | 70 | 143.4 |
| 2025 | 70 | 29.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
１．100株以上300株未満保有の株主
＜割当基準日＞
年１回、３月末日
＜内容＞
「1,000円相当の当社グループ商品詰め合わせ」、「国連WFP協会への1,000円の寄付」又は「日清食品グループ オンラインストアで利用できる1,000円クーポン」
２．300株以上900株未満保有の株主
＜割当基準日＞
年１回、３月末日
＜内容＞
「3,000円相当の当社グループ商品詰め合わせ」、「国連WFP協会への3,000円の寄付」又は「日清食品グループ オンラインストアで利用できる3,000円クーポン」
３．900株以上3,000株未満保有の株主
＜割当基準日＞
年２回、９月末日及び３月末日
＜内容＞
「6,000円相当の当社グループ商品詰め合わせ」、「国連WFP協会への6,000円の寄付」又は「日清食品グループ オンラインストアで利用できる6,000円クーポン」
４．3,000株以上保有の株主
＜割当基準日＞
年２回、９月末日及び３月末日
＜内容＞
「7,500円相当の当社グループ商品詰め合わせ」、「国連WFP協会への7,500円の寄付」又は「日清食品グループ オンラインストアで利用できる7,500円クーポン」
長期保有優遇制度
900株以上3,000株未満を３年以上継続して保有し、７回連続して同一株主番号で株主名簿に記載された株主にワンランク上の株主優待品を贈呈
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 9.52 |
| 2 | 公益財団法人安藤スポーツ・食文化振興財団 | 8.24 |
| 3 | 三菱商事株式会社 | 5.74 |
| 4 | 伊藤忠商事株式会社 | 5.63 |
| 5 | 株式会社安藤インターナショナル | 4.11 |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 2.87 |
| 7 | 株式会社みずほ銀行 | 1.76 |
| 8 | 日清共栄会 | 1.70 |
| 9 | 全国共済農業協同組合連合会 | 1.66 |
| 10 | 株式会社三菱UFJ銀行 | 1.54 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は42.81%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 3,828 | 4,176 | 4,316 | 4,681 | 4,957 | 4,409 | 4,510 | 4,689 | 5,061 | 5,697 | 6,692 | 7,329 | 7,766 | 7,881 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 264 | 286 | 352 | 290 | 413 | 555 | 466 | 556 | 734 | 744 | 623 |
| 営業利益率% | — | — | — | 5.6 | 5.8 | 8.0 | 6.4 | 8.8 | 11.0 | 8.2 | 8.3 | 10.0 | 9.6 | 7.9 |
| 当期利益億円 | 189 | 193 | 185 | 269 | 236 | 291 | 194 | 293 | 408 | 354 | 448 | 542 | 550 | 454 |
| EPS円 | 171.1 | 174.8 | 167.9 | 245.5 | 221.3 | 279.8 | 185.9 | 93.8 | 130.7 | 114.5 | 146.9 | 178.2 | 184.4 | 157.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YEWB）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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