下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は、スナック菓子、タブレット等の製造販売を主たる事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は612億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1224番目、食料品119社のうち60番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.8%です。平均年間給与は623.2万円（2025年度・提出会社単体）で、食料品117社のうち69番目。平均年齢は38.3歳、平均勤続年数は10.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
湖池屋と同業2社を、ダッシュボードで並べるファーマフーズ・日本食品化工と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ファーマフーズ・日本食品化工と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社は、スナック菓子、タブレット等の製造販売を主たる事業としております。また、当社は以下の子会社４社及び関連会社１社を統括しております。
台湾湖池屋股份有限公司・・・・・・・台湾でのスナック菓子の販売及び輸出事業 Koikeya Vietnam Co.,Ltd.・・・・・・ベトナムでのスナック菓子の製造販売及び輸出事業 KOIKEYA（THAILAND）CO.,LTD. ・・・・タイでのスナック菓子の販売事業 KOIKEYA AMERICA INC.・・・・・・・・アメリカでのスナック菓子の販売事業日清湖池屋（中国・香港）有限公司・・香港でのスナック菓子の販売事業親会社の日清食品ホールディングス株式会社とは、業務・資本提携により開発・マーケティング・調達・生産・営業といった事業活動全般における協働関係の強化に取り組んでおります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YDGW）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
売上 547億円・利益 34億円・従業員 784人
売上 64億円・利益 6億円・従業員 388人
連結子会社 4社（有報に社名が載る主な会社は4社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営上重要な施策の一つとして位置付けております。
利益還元を行うに際しては、安定した配当等を継続するとともにグループの業績に応じた成果の配分を行うことを基本方針としております。
具体的には、一定の株主還元割合を考慮した安定的な配当等を行い当社株式の長期保有を促すとともに、各事業年度の企業活動の成果を、事業収益、キャッシュ・フローの状況等を勘案しながら適正に還元することとしております。
毎事業年度における配当の回数につきましては、配当事務に係るコスト等を考慮し、現在のところ期末日を基準とする年１回の現金配当を基本方針としております。
なお、当社は、「会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる。」旨定款に定めております。
内部留保資金につきましては、将来における持続的な企業成長と経営環境の変化に対応するため、将来の新製品開発及び新事業の展開、そして財務体質の一層の強化に用いることとし、企業価値の向上及び株主価値の増大に努めてまいります。
当事業年度につきましては、株主の皆様の日頃のご支援にお応えすべく、2026年５月13日付けの取締役会決議に基づき、１株当たり55円の期末配当を行うことといたしました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 60 | 23.9 |
| 2021 | 45 | 63.3 |
| 2022 | 65 | 25.5 |
| 2023 | 100 | 50.5 |
| 2024 | 55 | 24.6 |
| 2025 | 55 | 24.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
９月30日現在の100株以上を保有する株主に対し、2,500円相当の当社製品を贈呈。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日清食品ホールディングス株式会社 | 45.10 |
| 2 | 一般社団法人湖池の会 | 15.01 |
| 3 | 小池 孝 | 6.98 |
| 4 | 有限会社ダブリュー・ビー・ファイン | 2.99 |
| 5 | 小池 渉 | 2.96 |
| 6 | 湖池屋従業員持株会 | 2.02 |
| 7 | MSIP CLIENT SECURITIES | 1.14 |
| 8 | 石田 美奈子 | 0.80 |
| 9 | 岸田 亮 | 0.80 |
| 10 | 岸田 俊 | 0.80 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は78.65%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 291 | 309 | 312 | 324 | 303 | 322 | 340 | 377 | 402 | 304 | 446 | 548 | 594 | 612 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 4 | 3 | 3 | 7 | 10 | 17 | 11 | 18 | 36 | 40 | 39 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.4 | 1.1 | 0.9 | 2.0 | 2.7 | 4.1 | 3.6 | 4.0 | 6.6 | 6.8 | 6.3 |
| 当期利益億円 | -1 | 2 | 2 | 3 | 3 | 1 | 4 | 6 | 12 | 8 | 12 | 22 | 26 | 26 |
| EPS円 | -23.9 | 38.1 | 32.8 | 49.5 | 56.3 | 25.8 | 69.0 | 60.4 | 108.8 | 71.1 | 109.2 | 207.0 | 242.8 | 243.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YDGW）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。