下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、親会社、子会社９社及び関連会社２社により構成されており、当社グループが営んでいる事業内容は、菓子食品の製造販売並びに洋菓子類の製造販売及び喫茶、飲食店の経営を主な内容とし、さらにこれらに関連する事業活動を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は1,196億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち870番目、食料品119社のうち44番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.8%です。平均年間給与は571.6万円（2025年度・提出会社単体）で、食料品117社のうち80番目。平均年齢は36.1歳、平均勤続年数は12.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
不二家と同業2社を、ダッシュボードで並べる亀田製菓・ヱスビー食品と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 亀田製菓・ヱスビー食品と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、親会社、子会社９社及び関連会社２社により構成されており、当社グループが営んでいる事業内容は、菓子食品の製造販売並びに洋菓子類の製造販売及び喫茶、飲食店の経営を主な内容とし、さらにこれらに関連する事業活動を展開しております。
当グループの事業に係る位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。
事業区分 ／ 主要製品及び業務内容 ／ 主要な会社
洋菓子事業 ／ ケーキ、ベーカリー、デザート等洋菓子及びアイスクリームの製造・販売 喫茶及び飲食店の経営 ／ 当社、 ㈱ダロワイヨジャポン Ｂ－Ｒ サーティワン アイスクリーム㈱ FUJIYA USA Corporation、山崎製パン㈱ (会社総数５社)
製菓事業 ／ チョコレート、キャンディ、ビスケット、飲料及び乳製品等菓子食品の製造・販売 ／ 当社、 日本食材㈱、不二家乳業㈱、㈱不二家神戸、 不二家(杭州)食品有限公司、不二家ベトナム Co.,Ltd. (会社総数６社)
その他 ／ キャラクターグッズ等の通信販売及びライセンス事業、不動産の賃貸及び管理等、事務受託業務及びアウトソーシング受託等 ／ 当社、 ㈱不二家システムセンター、不二家テクノサービス㈱ 不二家保険サービス㈱ (会社総数４社)
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XS9W）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
Ｂ－Ｒ サーティワン アイスクリーム持分法適用関連会社・食料品議決権 36.7%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は不二家の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
日本食材㈱議決権 50.7%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 841億円・利益 80億円・従業員 1,535人
売上 318億円・利益 -9億円・従業員 550人
売上 37億円・利益 6億円・従業員 199人
連結子会社 6社（有報に社名が載る主な会社は6社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を充実させていくことが経営上の最重要課題のひとつであると考えており、収益力向上に向け企業体質の強化を図りながら、継続的、安定的に配当を行うことを基本方針としております。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
会社法第454条第５項の規定により、取締役会の決議によって毎年６月30日を基準日として中間配当を行うことができる旨定款に定めております。
当事業年度の配当につきましては、業績の状況と今後の事業環境を勘案し、企業基盤の強化のための内部留保にも配慮しつつ、2026年3月25日開催予定の当社第131期定時株主総会での決議を条件として、期末配当を１株につき30円とする予定であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 15 | 90.2 |
| 2021 | 30 | 37.7 |
| 2022 | 30 | 29.4 |
| 2023 | 30 | 220.3 |
| 2024 | 30 | 82.9 |
| 2025 | 30 | 58.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年12月31日の最終の株主名簿及び実質株主名簿に記載された株主に対し不二家の洋菓子店・喫茶及び不二家レストランで使用できるご優待券を３月上旬に贈呈する。
100株から499株まで所有の株主 ／ 小売価格3,000円相当の株主ご優待券
500株から999株まで所有の株主 ／ 小売価格4,000円相当の株主ご優待券
1,000株以上の所有の株主 ／ 小売価格6,000円相当の株主ご優待券
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 山崎製パン株式会社 | 54.39 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 4.35 |
| 3 | 不二家不二栄会持株会 | 3.58 |
| 4 | 株式会社バンダイナムコホールディングス | 1.93 |
| 5 | UBS AG LONDON A/C IPB SEGREGATED CLIENT ACCOUNT | 0.84 |
| 6 | GOLDMAN SACHS BANK EUROPE SE | 0.58 |
| 7 | BOFAS INC SEGREGATION ACCOUNT | 0.52 |
| 8 | 藤井 林太郎 | 0.45 |
| 9 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 0.41 |
| 10 | 損害保険ジャパン株式会社 | 0.38 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は67.47%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 899 | 938 | 1,041 | 1,040 | 1,044 | 1,059 | 1,052 | 1,033 | 991 | 1,048 | 1,006 | 1,055 | 1,100 | 1,196 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 15 | 25 | 11 | 24 | 18 | 25 | 41 | 43 | 14 | 23 | 28 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.4 | 2.4 | 1.1 | 2.3 | 1.8 | 2.5 | 4.0 | 4.3 | 1.3 | 2.1 | 2.4 |
| 当期利益億円 | 22 | 9 | -1 | 1 | 13 | 163 | 14 | 12 | 10 | 32 | 34 | 10 | 17 | 20 |
| EPS円 | 8.4 | 3.6 | -0.4 | 0.6 | 50.3 | 631.8 | 53.2 | 46.8 | 40.6 | 123.1 | 131.0 | 37.6 | 64.9 | 78.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XS9W）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。