下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は963億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち973番目、食料品119社のうち47番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.4%です。平均年間給与は841.2万円（2025年度・提出会社単体）で、食料品117社のうち17番目。平均年齢は39.5歳、平均勤続年数は15.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
理研ビタミンと同業2社を、ダッシュボードで並べるウェルネオシュガー・紀文食品と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ウェルネオシュガー・紀文食品と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社18社で構成されており、その主な事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、次の３事業は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等（１）連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
(1）国内食品事業
家庭用食品（一般家庭向け加工食品）、業務用食品（業務用市場向け加工食品など）及び加工食品用原料等（食品業界向け加工食品用原料・食品用改良剤・ビタミンなど）の製造、販売を行っており、以下の製品群を取り扱っております。
海藻（わかめ）商品 … 理研食品㈱が製造し、当社が販売しております。
ドレッシング ………… 当社が製造、販売しております。
エキス・調味料類 …… 当社及び理研食品㈱が製造し、また当社が製造する一部製品はサニー包装㈱が小分け包装し、当社が販売しております。
食品用改良剤 ………… 当社が製造、販売しており、栄研商事㈱も当社製品を含め販売しております。
ビタミン ……………… 当社が製造、販売しており、栄研商事㈱も当社製品を含め販売しております。
健康機能食品 ………… 当社が製造、販売しております。
(2）国内化成品その他事業
化成品用改良剤、飼料用添加物などの製造、販売を行っております。
化成品用改良剤 ……… 当社及び㈱健正堂が製造し、当社及び栄研商事㈱が販売しております。
飼料用添加物 ………… 栄研商事㈱が仕入、販売しております。
(3）海外事業
食品用改良剤、化成品用改良剤、エキス・調味料類などの製造、販売を行っております。
食品用改良剤及び 化成品用改良剤 ／ … ／ 当社、RIKEVITA(MALAYSIA)SDN.BHD.及び天津理研維他食品有限公司が製造し、海外７拠点の子会社等が販売しております。
各子会社とその主な販売地域は以下のとおりであります。
子会社名 ／ 販売地域
RIKEVITA(SINGAPORE)PTE LTD ／ 東南アジア、南アジア、オセアニア
RIKEVITA VIET NAM CO., LTD. ／ ベトナム
RIKEVITA(THAILAND)CO., LTD. ／ タイ
RIKEN VITAMIN EUROPE GmbH ／ ヨーロッパ、アフリカ、中近東
RIKEN VITAMIN USA, INC. ／ 北米、中南米
理研維他精化食品工業（上海）有限公司 ／ 中国
理研維他亜細亜股份有限公司 ／ 台湾、韓国
エキス・調味料類 ／ … ／ GUYMON EXTRACTS INC.が製造し、当社及びRIKEN VITAMIN USA, INC.が販売しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YFDJ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 664億円・利益 64億円・従業員 943人
売上 213億円・利益 -4億円・従業員 665人
売上 87億円・利益 9億円・従業員 123人
連結子会社 14社（有報に社名が載る主な会社は14社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「(1）中期経営計画2027の位置づけ当社グループは、中長期ビジョンのゴールである2034年度に営業利益135億円、海外売上高比率35％、ＲＯＥ10～12％という目標を掲げています。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆さまへの利益還元を経営上の重要課題の一つと考えております。当社の経営環境、業績、財務状況、株主還元性向、経営基盤強化のための内部留保等を総合的に勘案しながら、連結配当性向40％以上を目安に安定的な配当を継続して実施していく配当方針としております。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議によって３月末日及び９月末日を基準日として剰余金の配当を行うことができる旨を定款に定めております。また、会社法第454条第５項の規定に基づき、取締役会の決議によって中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
当期の期末配当金につきましては、この基本方針に基づき普通配当１株当たり55円とさせていただくことといたしました。この期末配当を実施いたしますと、中間配当を含めました年間配当は１株につき110円となり、連結配当性向は 46.2％配当性向は 41.1％となります。
内部留保資金につきましては、中長期的な視野に立った設備投資や研究開発投資、競争力強化のための合理化投資など経営基盤強化を図っていくために備えております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 42 | — |
| 2021 | 46 | 7.3 |
| 2022 | 59 | 45.7 |
| 2023 | 81 | 32.6 |
| 2024 | 94 | 30.3 |
| 2025 | 110 | 41.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度
毎年３月末および９月末現在の株主名簿に記載された100株以上を保有している株主に対し、保有株式数および保有期間に応じて下記の基準で当社製品を贈呈。
保有株式数 ／ 保有期間３年未満 ／ 保有期間３年以上（※）
100株以上500株未満 ／ 1,000円相当 ／ 2,000円相当
500株以上1,000株未満 ／ 2,000円相当 ／ 3,000円相当
1,000株以上3,000株未満 ／ 3,000円相当 ／ 4,000円相当
3,000株以上 ／ 4,000円相当 ／ 5,000円相当
（※）「保有期間３年以上」とは、毎年３月末および９月末の株主名簿に同一株主番号で７回以上連続して記載された株主を指す。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 理研ビタミン取引先持株会 | 11.40 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 6.13 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（退職給付信託口・ミヨシ油脂株式会社口）＊みなし保有株式 | 3.67 |
| 4 | 理研ビタミン社員持株会 | 2.62 |
| 5 | 住友生命保険相互会社 | 2.47 |
| 6 | 株式会社みずほ銀行 | 2.36 |
| 7 | 朝日生命保険相互会社 | 1.49 |
| 8 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 1.44 |
| 9 | 清水食品株式会社 | 1.21 |
| 10 | 三菱ＵＦＪ信託銀行株式会社 | 1.14 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は33.98%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 776 | 854 | 856 | 881 | 872 | 895 | 890 | 830 | 777 | 792 | 888 | 915 | 956 | 963 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 60 | 71 | 63 | 50 | 53 | 14 | 58 | 72 | 94 | 87 | 69 |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.8 | 8.1 | 7.0 | 5.7 | 6.4 | 1.8 | 7.4 | 8.1 | 10.2 | 9.1 | 7.2 |
| 当期利益億円 | 24 | 36 | 38 | 41 | 41 | 48 | 26 | -89 | -16 | 216 | 64 | 88 | 94 | 70 |
| EPS円 | 106.7 | 162.4 | 171.7 | 93.7 | 127.5 | 146.9 | 80.0 | -272.5 | -49.4 | 658.0 | 195.5 | 268.4 | 310.1 | 238.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YFDJ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。