下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社が販売を行うほか、S&B INTERNATIONAL CORPORATION、S&B FOODS SINGAPORE PTE.LTD.、S&B SPICE CANADA INC.が当社より供給した商品を販売しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,290億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち833番目、食料品119社のうち42番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+2.5%です。平均年間給与は697.3万円（2025年度・提出会社単体）で、食料品117社のうち48番目。平均年齢は41.4歳、平均勤続年数は13.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ヱスビー食品と同業2社を、ダッシュボードで並べる亀田製菓・ブルボンと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 亀田製菓・ブルボンと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社および当社の関係会社は、主としてスパイスを原料とする食料品の製造・加工会社を中心に、原材料・商品の供給および販売等を担当する会社をもって構成されており、当社および主な関係会社の位置づけは次のとおりであります。
なお、当連結会計年度から、報告セグメントを変更しております。変更の内容については、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 注記事項 セグメント情報等」に記載のとおりであります。
(1) 国内事業
各種香辛料、即席カレー、チューブ製品、レトルトカレー等の製造・販売のほか、関連する原材料の調達を行っております。
当社が製造・販売を行うほか、下記の活動を行っております。
・生産関係
エスビーガーリック食品株式会社、ヱスビースパイス工業株式会社、株式会社ヱスビーサンキョーフーズ、株式会社大伸は、商品の製造を担当し、当社に納入しております。
・原材料関係
株式会社ヱスビー興産、峯栄興業株式会社は、輸入原料および国内原材料等の調達を担当しております。
(2) 海外事業
各種香辛料、即席カレー、チューブ製品、レトルトカレー等の販売を行っております。
当社が販売を行うほか、S&B INTERNATIONAL CORPORATION、S&B FOODS SINGAPORE PTE.LTD.、S&B SPICE CANADA INC.が当社より供給した商品を販売しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YGTZ）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 1,154億円・利益 64億円・従業員 1,907人
売上 136億円・利益 39億円・従業員 59人
連結子会社 8社（有報に社名が載る主な会社は8社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「ビジョンの実現に向けた長期目標として、2043年に売上高2,000億円超、海外売上高比率40％超を目指し取り組んでまいります。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題と位置付け、今後の事業展開に向けた投資のための内部留保の充実を図りつつ、経営体質の一層の強化と堅実な経営基盤の確保に努めますとともに、純資産配当率や配当性向などの各種指標を勘案し、業績に裏付けられた成果を、安定的な配当として維持、継続いたしますことを基本方針としております。
上記方針に基づき、株主還元につきましては、中長期的に総還元性向35％を目指し一層の充実に努めつつ、配当水準に関しましては、第４次中期経営計画の最終年度に連結配当性向20％以上を目標とした安定的な配当と増配に取り組んでまいります。
当社の剰余金の配当につきましては、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。また当社は、「剰余金の配当等会社法第459条第１項各号に定める事項については、法令に別段の定めのある場合を除き、株主総会決議によらず取締役会の決議によって定める」旨を定款に定めております。
内部留保資金につきましては、持続的な成長と企業価値の向上に資する事業や成長分野への投資に活用してまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 46 | 9.5 |
| 2021 | 50 | 11.1 |
| 2022 | 54 | 21.0 |
| 2023 | 66 | 11.9 |
| 2024 | 80 | 15.2 |
| 2025 | 50 | 17.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
（注）２
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 山崎兄弟会 | 9.93 |
| 2 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 4.48 |
| 3 | 農林中央金庫 | 4.48 |
| 4 | 株式会社きらぼし銀行 | 3.58 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.27 |
| 6 | セコム損害保険株式会社 | 2.92 |
| 7 | 日本生命保険相互会社 | 2.70 |
| 8 | 大日本印刷株式会社 | 2.48 |
| 9 | 株式会社常陽銀行 | 1.82 |
| 10 | 公益財団法人山崎香辛料振興財団 | 1.82 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は37.49%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,254 | 1,240 | 1,219 | 1,331 | 1,379 | 1,424 | 1,452 | 1,126 | 1,143 | 1,180 | 1,207 | 1,264 | 1,235 | 1,290 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 38 | 54 | 64 | 72 | 72 | 94 | 86 | 54 | 78 | 94 | 103 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.9 | 3.9 | 4.5 | 4.9 | 6.4 | 8.3 | 7.3 | 4.5 | 6.2 | 7.6 | 8.0 |
| 当期利益億円 | 17 | 21 | 20 | 17 | 27 | 39 | 43 | 55 | 67 | 62 | 41 | 67 | 76 | 84 |
| EPS円 | 248.6 | 295.9 | 144.8 | 124.7 | 211.5 | 306.0 | 340.0 | 431.9 | 261.9 | 246.1 | 166.1 | 278.0 | 313.0 | 347.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YGTZ）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。食料品の119社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。