下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は1,714億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち689番目、サービス業542社のうち26番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.5%です。平均年間給与は847.0万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち57番目。平均年齢は38.1歳、平均勤続年数は6.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＭＩＸＩと同業2社を、ダッシュボードで並べるＧＥＮＤＡ・オープンアップグループと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＧＥＮＤＡ・オープンアップグループと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社MIXI）、連結子会社32社及び持分法適用関連会社４社により構成されております。
当社グループの事業内容及び当社と主要な関係会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりであります。
(1) デジタルエンターテインメント事業
当事業では、スマートデバイス向けゲームを中心としたゲームの提供等を行っており、主にユーザーからの有料サービス利用料を収益源として事業展開しております。
(2) スポーツ事業
当事業では、プロスポーツチーム経営や国内外のソーシャルベッティングサービスの提供を行っており、主に興行収入及び車券等販売委託料を収益源として事業展開しております。
(3) ライフスタイル事業
当事業では、インターネットを活用した人々の生活に密着したサービスの運営を行っており、ユーザーからの有料サービス利用料及び企業側からの広告料を収益源として事業展開しております。
(4) 投資事業
当事業では、スタートアップやベンチャーキャピタルへの出資を行っており、投資先企業からの配当等を収益源として事業展開しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YE1D）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ハブ持分法適用関連会社・小売業議決権 20.0%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はＭＩＸＩの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
株式会社チャリ・ロト議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 839億円・利益 431億円・従業員 423人
売上 658億円・利益 51億円・従業員 839人
売上 172億円・利益 9億円・従業員 288人
売上 44億円・利益 10億円・従業員 7人
連結子会社 15社（有報に社名が載る主な会社は15社）。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を重要な経営課題の一つとして認識し、将来の成長に必要な事業開発、研究開発、M&Aなどの投資を実施することにより、企業価値の持続的な向上を目指しながら、連結配当性向20％又は株主資本配当率（DOE）５％を目安に配当を行うことを基本方針としております。
上記方針に基づき、当期の年間配当金につきましては、１株当たり120円とさせていただきます。なお、中間期において、中間配当を１株当たり60円にて実施しており、期末配当金は１株当たり60円となります。
これまで当社は、利益水準に左右されない安定的な株主還元を行うため、DOE５％を目安に配当の維持もしくは増配を行ってまいりました。今後は利益成長局面への移行を踏まえ、連結配当性向の目安を20％から40％へ引き上げ、株主還元を強化してまいります。DOE５％を目安とする方針を維持しつつ、連結配当性向を引き上げることにより、これまでよりも利益成長を株主還元に反映することが可能な方針といたしました。
上記方針に基づき、次期（2027年３月期）の配当につきましては、年間配当金として１株当たり125円（うち中間配当金60円）を予定しております。
なお、自己株式の取得につきましては、事業の状況や見通しを踏まえ必要に応じて機動的に実施してまいります。また、自己株式の保有につきましては、発行済株式総数の５％程度を目安とし、超過する部分は原則として消却することを方針としております。
今後も株主還元の充実を図るとともに、中長期的な成長投資にも積極的に取り組むことで、企業価値の継続的な向上を目指してまいります。
なお、当社は、会社法第459条第１項の規定に基づき、法令に別案の定めのある場合を除いて、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる旨、及び、会社法第454条第５項の規定に基づき、取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 110 | 50.9 |
| 2021 | 110 | 97.3 |
| 2022 | 110 | 107.2 |
| 2023 | 110 | 106.8 |
| 2024 | 120 | 51.3 |
| 2025 | 120 | 47.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 笠原 健治 | 49.95 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 8.16 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 2.48 |
| 4 | 木村 弘毅 | 2.18 |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.70 |
| 6 | BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE | 1.56 |
| 7 | THE BANK OF NEW YORK 133612 | 1.40 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 0.89 |
| 9 | 三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社 | 0.78 |
| 10 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044 | 0.78 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は69.88%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 126 | 122 | 1,129 | 2,088 | 2,072 | 1,891 | 1,440 | 1,122 | 1,193 | 1,220 | 1,469 | 1,469 | 1,548 | 1,714 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 950 | 890 | 724 | 410 | 171 | 229 | 178 | 248 | 192 | 266 | 223 |
| 営業利益率% | — | — | — | 45.5 | 43.0 | 38.3 | 28.5 | 15.3 | 19.2 | 14.6 | 16.9 | 13.1 | 17.2 | 13.0 |
| 当期利益億円 | 17 | -2 | 330 | 610 | 599 | 418 | 265 | 108 | 157 | 103 | 52 | 71 | 176 | 173 |
| EPS円 | 22.2 | -3.0 | 409.6 | 734.6 | 730.9 | 533.5 | 350.3 | 142.8 | 208.2 | 139.9 | 70.9 | 99.7 | 255.4 | 260.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YE1D）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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