ハブ

3030 / 日本基準 / 2月期

2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証スタンダード小売業一次資料ベース
収録 38 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社のその他の関係会社である株式会社MIXIは、同社、連結子会社32社及び持分法適用関連会社4社でグループを構成(2026年3月末現在)し、デジタルエンターテインメント事業、スポーツ事業、ライフスタイル事業及び投資事業を主な事業内容としております。今後MIXIグループのサービス・コンテンツと連携し、新たな時代に即した企画開発等を行うことで新規顧客層の取り込みを目指してまいります。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年5月提出)

同業2社と並べて動かす

数字で見るハブ

2025年度の売上収益は113億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2487番目、小売業315社のうち248番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+24.2%です。平均年間給与は477.3万円(2025年度・提出会社単体)で、小売業309社のうち231番目。平均年齢は34.9歳、平均勤続年数は9.8年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益113億円全体で上位69%(3,585社中)小売業では248番目(315社中)2020→2025年度で年+24.2%(計算値)2025年度
当期利益6億円全体で上位65%(3,684社中)小売業では180番目(315社中)2025年度
営業利益率逆算4.7%小売業の中央値 3.7%(315社)2025年度
ROE19.5%小売業の中央値 8.2%(315社)2025年度
自己資本比率50.7%小売業の中央値 46.6%(315社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与477.3万円全体で上位93%(3,658社中)小売業では231番目(309社中)2020→2025年度で+29.2%(計算値)2025年度
平均年齢34.9歳小売業の中央値 41.8歳(309社)2025年度
平均勤続年数9.8年小売業の中央値 10.9年(309社)2025年度
従業員数(連結)312人小売業の中央値 719人(315社)2020→2025年度で−3.4%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

ハブと同業2社を、ダッシュボードで並べるグローバルスタイル・ティーライフと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます
01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ グローバルスタイル・ティーライフと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

ハブ 最新期の売上構成比

有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。

ハブの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社のその他の関係会社である株式会社MIXIは、同社、連結子会社32社及び持分法適用関連会社4社でグループを構成(2026年3月末現在)し、デジタルエンターテインメント事業、スポーツ事業、ライフスタイル事業及び投資事業を主な事業内容としております。今後MIXIグループのサービス・コンテンツと連携し、新たな時代に即した企画開発等を行うことで新規顧客層の取り込みを目指してまいります。

当社は、英国PUB文化を日本において広く普及させ、「感動文化創造事業」を展開するため、北海道、東北、関東、中部、近畿及び九州地域で英国風PUBチェーン110店舗(2026年2月28日現在)を運営しております。

なお、当社は英国風PUB事業の単一セグメントであるため、セグメント別の事業の内容は記載しておりません。

本場英国のPUBには数百年の歴史があり、家でも会社でもない、もうひとつのコミュニティーが形成される場として、人々の暮らしの中に文化として根付いております。

当社は、創業時より、本場英国PUBの「豪華な雰囲気」の中で「週刊誌を買うようなリーズナブルな価格」で商品を提供することで、お客様が毎日でも気軽に立ち寄ることができ、自然に笑顔が生まれ明日への活力となる「場」を日本に広めることに取り組んでおります。

店舗で生まれるお客様の小さな感動をコツコツと積み上げることにより、地域になくてはならないコミュニティーが形成されるリアルの「場」を創造し続けることで、日本の暮らし・社会をより一層豊かなものにすることを経営目的としております。

当社の営業の特徴は、次のとおりであります。

(ブランド)

20代から30代の比較的若い層をターゲットとし、駅前の繁華街やオフィス街及び商業施設を中心に出店しているHUBブランドと、30代から50代の大人の世代をターゲットとし、オフィス街を中心に出店している82(エイティトゥ)ブランドの2つのブランドを展開しております。

(ドリンク)

ドリンクは、当社の売上の中で最も大きなウェイトを占めており、ビール(国産生ビール、HUBオリジナルエール、ギネス等)を中心に、カクテル(ベーシックなものだけでなく、シーズンやトレンドに合わせたオリジナルメニューを含む。)、ワイン、ウィスキーも豊富に取り揃えております。

(フード)

フードについては、英国の代表的な料理である「フィッシュ&チップス」を中心に、お酒によく合うオリジナルメニューを数多く取り揃えております。

(サービス)

サービスについては、当社の特徴である「キャッシュ・オン・デリバリーシステム」(前払会計及び原則セルフサービス)を導入し、ファストフード的な気軽さの中にも、ゆったりと飲食を楽しんでいただける雰囲気(空間)を提供しております。さらに、お客様が自由に座席を選べるよう配慮し、一人ひとりが気兼ねなくのんびりとくつろいでいただけるサービスを心がけております。

(イベント)

各種スポーツ観戦や音楽イベントを開催し、それらのイベントを通してともに感動し、お客様同士のコミュニケーションが促進されるような場面を演出しております。

また、お客様の来店頻度を高めるため、メンバーズカードアプリやSNSを活用した販促活動にも取り組んでおります。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年5月提出・S100Y764)。事業系統図は省いています。

03

ハブのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「・売上高14,600百万円・営業利益710百万円・経常利益660百万円・店舗数140店舗(3)中長期的な会社の経営戦略及び対処すべき課題当社は「挑戦」をテーマに掲げた中期経営計画(2025-2027)を策定いたしました。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

ハブの配当政策

当社は、株主への還元を重要課題として認識して、配当原資確保のための収益力を強化し、内部留保資金を確保しつつ、配当性向30%を目安とする業績に連動した配当を行うことを基本方針としております。

また、定款に中間配当を行うことができる旨を定めておりますが剰余金の配当は当面「期末のみの年1回」を基本方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。

当事業年度は、繰延税金資産の計上に伴い当期純利益が当初予想を上回る結果となりました。これは、会計上の法人税等調整額(益)の計上によるものであり、現預金の増加を伴うものではありませんが、株主の皆様への還元をより一層充実させるため、当事業年度の配当につきましては、1株当たり普通配当を10円とするとともに、1株当たり1円の特別配当を実施し、合わせて1株当たり11円としております。

内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開やリスクへの備えとして活用してまいりたいと考えております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年5月提出)

1株配当と配当性向

ハブの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20171329.4
20181429.7
2019716.7
2023627.9
20241028.2
20251122.7

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

ハブの株主優待

2026年5月提出の有報

毎年2月末日現在の当社株主名簿に記載または記録された当社株式100株(1単元)以上保有の株主を対象に、下記のとおり贈呈いたします。

100株~300株未満 ご優待カード( 2,000円分)1枚 300株~500株未満 ご優待カード( 6,000円分)1枚 500株~1,000株未満 ご優待カード(10,000円分)1枚 1,000株以上 ご優待カード(20,000円分)1枚 1,000株以上かつ1年以上保有 ご優待カード(25,000円分)1枚

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

ハブの大株主(上位10名)

2026年2月末
ハブの大株主
順位株主持株比率(%)
1株式会社MIXI20.02
2ロイヤルホールディングス株式会社14.83
3株式会社久世8.73
4みのりホールディングス株式会社6.60
5高野 慎一1.67
6ハブ社員持株会1.24
7太田 剛0.91
8伊藤 真己0.58
9THE BANK OF NEW YORK MELLON 1400440.56
10ハブ役員持株会0.46

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は55.60%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円7685929510211011612138247698106113
営業利益億円———78887-16-12-5355
営業利益率%———7.77.57.16.85.9-40.9-49.7-7.22.84.34.7
当期利益億円44445555-281-3346
EPS円287.0114.0101.5115.944.144.247.241.9-249.811.6-22.621.535.548.5

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高36.3百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益1.7百万円2025年度・逆算
平均年齢34.9歳2025年度
平均勤続年数9.8年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

ハブの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率11.3%2025年度業種の中央値 12.5%(小売業247社)2024:11.6 2025:11.3
男性の育児休業取得率92.9%2025年度業種の中央値 75.0%(小売業207社)2024:83.3 2025:92.9
男女の賃金の差異62.2%2025年度業種の中央値 64.1%(小売業244社)2024:61.9 2025:62.2
女性役員比率20.0%2025年度業種の中央値 16.7%(小売業276社)2024:20.0 2025:20.0役員10名のうち女性2名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 太田剛
本店の所在地
東京都千代田区外神田三丁目14番10号
決算期
2月
市場・業種
東証スタンダード / 小売業
役員
10名(うち女性2名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年5月提出)。

ハブの沿革

  1. 1980年3月、神戸市において、英国風PUB「HUB」のチェーン展開を目的とする会社として、現在の株式会社ハブの前身である株式会社ハブが設立されました。
  2. その後、1986年11月に同社は解散され、その事業は株式会社ダイエーの子会社である株式会社キャプテンクックに引き継がれました。
  3. さらに、1989年9月に当該事業は株式会社ダイエーの子会社で居酒屋事業を展開する株式会社りきしゃまんに営業譲渡されました。
  4. 1998年5月に株式会社ダイエーホールディングコーポレーションの子会社として株式会社ハブを設立の上、同年9月に株式会社りきしゃまんより英国風PUB「HUB」15店舗の営業を譲り受け、店舗網を拡大しつつ現在に至っております。
  5. なお、当社設立以後の事業の変遷は次のとおりであります。
  6. 1998年5月株式会社ダイエーホールディングコーポレーション(ダイエーグループの持株会社)が全株式を所有する子会社として株式会社ハブ(現)を設立。<資本金:490,000千円、本社所在地:東京都新宿区歌舞伎町>
  7. 1998年8月本社を東京都足立区千住へ移転。
  8. 1998年9月株式会社りきしゃまんより英国風PUB「HUB」15店舗の営業を譲り受ける。
  9. 2002年12月株式会社ダイエーが、その所有していた当社株式を、加藤義和株式会社及び加ト吉グループの株式会社村さ来本社に譲渡したことにより、株式会社加ト吉の連結子会社となる。同じく、21LADY株式会社に譲渡したことにより、21LADY株式会社の持分法適用関連会社となる。
  10. 2004年3月本社を東京都中央区築地<カトキチ築地ビル>へ移転。
  11. 2006年4月大阪証券取引所(ニッポン・ニュー・マーケット-「ヘラクレス」市場)に上場。
  12. 2010年2月テーブルマーク株式会社(旧社名 株式会社加ト吉)及びフードインクルーヴ株式会社(旧社名 株式会社村さ来本社)が、その所有していた当社株式をロイヤルホールディングス株式会社に譲渡したことにより、ロイヤルホールディングス株式会社の持分法適用関連会社となる。
  13. 2010年7月本社を東京都千代田区外神田へ移転。
  14. 2010年10月大阪証券取引所JASDAQ市場、同取引所ヘラクレス市場及び同取引所NEO市場の各市場の統合に伴い、大阪証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場。
沿革の続き(あと7件・2024年まで)
  1. 2013年7月東京証券取引所と大阪証券取引所の現物市場の統合に伴い、東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)に株式を上場。
  2. 2017年2月東京証券取引所市場第二部へ市場変更。
  3. 2017年12月東京証券取引所市場第二部から同取引所市場第一部銘柄に指定。
  4. 2021年4月Tech Growth Capital有限責任事業組合へ第三者割当増資を行う。また前月にロイヤルホールディングス株式会社が所有していた一部の株式をTech Growth Capital有限責任事業組合へ譲渡していることによりTech Growth Capital有限責任事業組合の議決権比率が20.02%となり、その親会社である株式会社ミクシィの持分法適用関連会社となる。
  5. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。
  6. 2023年10月東京証券取引所の市場区分の再選択により、東京証券取引所のプライム市場からスタンダード市場へ移行。
  7. 2024年8月Tech Growth Capital有限責任事業組合の解散に伴い、その保有する当社株式は、株式会社MIXI(旧社名 株式会社ミクシィ)に引き継がれ、株式会社MIXIが当社の主要株主である筆頭株主及びその他の関係会社となる。

有価証券報告書【沿革】より(2026年5月提出・S100Y764)。会社が書いたとおりに載せています。

小売業で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。

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出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AAQC、S100D08T、S100FU3Z、S100INLB、S100LE0F、S100O4H3、S100QTLJ、S100TI4N、S100VUAF、S100Y764一次資料

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