下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、当社(応用地質株式会社)、子会社26社及び関連会社４社により構成されており、防災・インフラ事業、環境・エネルギー事業、国際事業の３つの事業を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は763億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1095番目、サービス業542社のうち56番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+9.0%です。平均年間給与は723.4万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち114番目。平均年齢は45.4歳、平均勤続年数は17.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
応用地質と同業2社を、ダッシュボードで並べるセントラル警備保障・ＧＭＯインターネットと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ セントラル警備保障・ＧＭＯインターネットと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ(当社及び当社の関係会社、以下同じ)は、当社(応用地質株式会社)、子会社26社及び関連会社４社により構成されており、防災・インフラ事業、環境・エネルギー事業、国際事業の３つの事業を営んでおります。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、事業区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
《防災・インフラ事業》
当社、国内の連結子会社９社、及び関連会社１社は、主に自然災害(地震・津波・火山災害、豪雨災害、土砂災害など)に対する社会や企業の強靭化を支援するためのソリューションサービス、及び社会インフラの維持管理(整備・維持・更新)を支援するためのソリューションサービスを提供しております。
《環境・エネルギー事業》
当社、国内の連結子会社４社は、主に地球環境の保全及び負荷軽減対策などを支援するためのソリューションサービス、及び資源・エネルギーの開発・保全・有効活用などを支援するためのソリューションサービスを提供しております。
《国際事業》
海外の連結子会社13社、及び関連会社３社は、海外におけるインフラ整備やメンテナンス、防災、資源・エネルギー開発に関わる製品・ソリューションサービスを提供しております。
区分 ／ 主な事業内容 ／ 会社
防災・インフラ事業 ／ 社会インフラの老朽化調査 維持管理システムの構築 調査・設計・計測サービス 非破壊検査製品の開発・販売 被害予測・防災計画立案 自然災害リスクの調査・損失予測・対策の提案 モニタリングシステムの構築・設置・更新 自然災害による被災箇所の調査・復旧設計 ／ 当社 応用リソースマネージメント㈱ 応用計測サービス㈱ 東北ボーリング㈱ 宏栄コンサルタント㈱ ㈱ケー・シー・エス 南九地質㈱ 応用地震計測㈱ ㈱イー・アール・エス ※１ 他２社
＜会社数 11社＞
環境・エネルギー事業 ／ 環境モニタリング 土壌・地下水汚染対策 アスベスト対策 社会環境、自然環境分野の調査・コンサルティング 地質調査コンサルティング メタンハイドレート開発研究 洋上風力・地熱・地中熱などの再生可能エネルギー事業化支援 資源探査装置・システムの開発・販売 海底三次元資源探査サービス ／ 当社 エヌエス環境㈱ オーシャンエンジニアリング㈱ 日本ジタン㈱ 三洋テクノマリン㈱
＜会社数 ５社＞
国際事業 ／ インフラの長寿命化 強靭化を支える非破壊検査機器 地震観測システムの開発・製造・販売 安全な洋上インフラを支える物理探査機器の開発・製造・販売 地域のインフラを支える調査・設計・工事・施工管理サービス ／ OYO CORPORATION U.S.A. KINEMETRICS,INC. GEOPHYSICAL SURVEY SYSTEMS,INC. OYO CORPORATION, PACIFIC FONG CONSULT PTE.LTD. FC INSPECTION PTE.LTD. GEOSMART INTERNATIONAL PTE.LTD. GEOMETRICS,INC. ROBERTSON GEOLOGGING LTD. IRIS INSTRUMENTS SAS（傘下に２社）※１ 他４社
＜会社数 16社＞
(注) 無印．連結子会社 26社
※１．関連会社 持分法適用会社 ４社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XTJV）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 300億円・利益 15億円・従業員 1,022人
売上 298億円・利益 31億円・従業員 1,087人
売上 165億円・利益 -5億円・従業員 474人
連結子会社 26社（有報に社名が載る主な会社は20社）。持分法適用関連会社など 4社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「②中期経営計画：『OYO中期経営計画2026』の位置づけ応用地質グループは、『OYOサステナビリティビジョン2030』のアクションプランとして中期経営計画『OYO中期経営計画2026』を位置付け、①セグメント戦略の推進、②バランスシートの最適化、③サステナブル経営の強化を３つの基本方針とし、社会・環境価値と事業収益性を向上させ、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、強固で安定的な財務基盤を維持するとともに、利益率及び資産効率の向上、並びに適切な株主還元を通じて、中長期的な企業価値向上と株主利益の拡大に努めることを基本としております。
株主の皆様への利益還元を経営の重要課題の一つとして位置付け、収益力の向上と財務基盤の強化を図りながら、連結配当性向50％以上、且つ株主資本配当率（DOE）３%以上（※）を原則として、安定的な配当を行うことを基本方針とします。また、財務状況や市場環境等を踏まえて、機動的な自己株式の取得及び消却を検討いたします。
※株主資本配当率（DOE）の水準を従来の「２%以上」から「３%以上」に変更し、これまで以上に安定的な配当を行うこととしました。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
当連結会計年度につきましては、業績及び財務状況等を総合的に勘案するとともに、2024年から開始しました「OYO 中期経営計画2026」における配当方針も考慮し、当連結会計年度末の１株当たりの配当を67円00銭とし、中間配当とあわせて１株当たり年間110円00銭(前連結会計年度と比べ28円00銭増配）の配当を実施することにいたしました。この結果、当連結会計年度の連結配当性向は58.1％、単体配当性向は58.3％となりました。
内部留保金の使途につきましては、今後予想される経営変化に迅速に対応できるよう財務体質及び経営基盤の強化を図り、事業の拡大のために有効な投資を行います。
なお、当社は「取締役会の決議により、毎年６月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 32 | 54.7 |
| 2021 | 46 | 60.8 |
| 2022 | 48 | 91.1 |
| 2023 | 58 | 95.1 |
| 2024 | 86 | 45.2 |
| 2025 | 110 | 58.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 11.20 |
| 2 | 公益財団法人深田地質研究所 | 11.10 |
| 3 | THE SFP VALUE REALIZATION MASTER FUND LTD. | 9.60 |
| 4 | 須賀 るり子 | 6.50 |
| 5 | 応用地質従業員持株会 | 3.40 |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 3.30 |
| 7 | JP MORGAN CHASE BANK 385642 | 2.30 |
| 8 | 日本生命保険相互会社 | 2.10 |
| 9 | MORGAN STANLEY SMITH BARNEY LLC CLIENTS FULLY PAID SEG ACCOUNT | 1.50 |
| 10 | 有限会社エーケー | 1.40 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は52.40%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 407 | 470 | 486 | 492 | 513 | 460 | 452 | 539 | 496 | 517 | 590 | 656 | 741 | 763 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 22 | 16 | 9 | 15 | 26 | 25 | 37 | 25 | 28 | 44 | 41 |
| 営業利益率% | — | — | — | 4.4 | 3.1 | 1.9 | 3.3 | 4.8 | 5.1 | 7.1 | 4.2 | 4.3 | 5.9 | 5.4 |
| 当期利益億円 | 58 | 26 | 36 | 24 | 14 | 7 | 8 | 22 | 18 | 29 | 18 | 40 | 40 | 43 |
| EPS円 | 212.6 | 95.9 | 131.1 | 87.2 | 51.0 | 27.6 | 30.7 | 83.4 | 68.2 | 112.9 | 73.1 | 167.2 | 170.4 | 189.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XTJV）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。