下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社、子会社３社（東宝東和㈱等）、関連会社２社で構成され、当社は、製作した映画の他、国内の製作会社から配給業務を委託された映画を、東宝東和㈱は海外の映画を、当企業集団を始めとする国内の興行会社に配給しております。また、共同製作した劇場用映画の映像配信権の許諾を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年5月提出）
2025年度の売上収益は3,607億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち414番目、情報・通信業591社のうち18番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+13.4%です。平均年間給与は952.2万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち39番目。平均年齢は37.9歳、平均勤続年数は9.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東宝と同業2社を、ダッシュボードで並べるＢＩＰＲＯＧＹ・ＴＢＳホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＢＩＰＲＯＧＹ・ＴＢＳホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社の企業集団は、当社、子会社５５社、関連会社９社（うち連結子会社４８社、持分法適用関連会社４社）で構成され、映画事業、IP・アニメ事業、演劇事業、不動産事業及びその他の事業に携わっております。
各々の事業内容と、当社及び当社の関係会社の、当該事業における位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。
なお、当社の企業集団が営んでいる事業内容と、セグメントにおける事業区分は同一であります。
また、当連結会計年度より、報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５［経理の状況］１［連結財務諸表等］(1)［連結財務諸表］［注記事項］（セグメント情報等）［セグメント情報］」の「１ 報告セグメントの概要」をご参照ください。
映画事業
当社、子会社１６社（うち連結子会社１４社）、関連会社５社（うち持分法適用関連会社１社）で構成されております。
事業の内容は、①映画営業事業と②映画興行事業及び③映像関連事業であります。
①映画営業事業
当社、子会社３社（東宝東和㈱等）、関連会社２社で構成され、当社は、製作した映画の他、国内の製作会社から配給業務を委託された映画を、東宝東和㈱は海外の映画を、当企業集団を始めとする国内の興行会社に配給しております。また、共同製作した劇場用映画の映像配信権の許諾を行っております。
②映画興行事業
子会社２社（TOHOシネマズ㈱等）で構成され、経営する映画館等で、当社及び東宝東和㈱並びに当企業集団以外の配給会社が配給する映画を上映しております。
③映像関連事業
当社、子会社１１社（㈱東宝映像美術、東宝舞台㈱等）、関連会社３社で構成され、映画などの美術セット等の製作、各種イベント、広告等の企画・製作から販売に至る各分野に携わっております。
IP・アニメ事業
当社、子会社１０社（うち連結子会社１０社）、関連会社２社（うち持分法適用関連会社２社）で構成されております。
テレビアニメ作品等の映像の利用・許諾、商品化権等の利用・許諾、商品の販売等を行っており、TOHO Global㈱は当社グループの扱うIP及び映像作品の海外展開を行っております。
演劇事業
当社、子会社３社（うち連結子会社３社）、関連会社１社で構成されております。
演劇の製作及び興行は主に当社が行っており、㈱東宝エージェンシーは当社が公演する演劇の入場券販売を、東宝芸能㈱は芸能プロダクションの経営を行っております。
不動産事業
当社、子会社２４社（うち連結子会社２０社）、関連会社１社（うち持分法適用関連会社１社）で構成されております。
事業の内容は、①不動産賃貸事業と②道路事業及び③不動産保守・管理事業であります。
①不動産賃貸事業
当社、子会社４社、関連会社１社で構成され、保有不動産の賃貸を主体とする不動産業に携わっております。
②道路事業
子会社１７社で構成され、スバル興業㈱とスバル興業㈱の企業集団が、道路の維持管理・清掃等を主たる事業としております。
③不動産保守・管理事業
子会社３社で構成され、東宝ファシリティーズ㈱及び東宝ビル管理㈱がビルの管理・清掃・警備等に携わっております。
その他事業
子会社３社（うち連結子会社２社）で構成され、東宝共榮企業㈱はスポーツ施設等の経営に、TOHOリテール㈱は物販業に携わっております。その他で㈱東宝ビジネスサポートが会計業務のコンサルティング及び指導等に携わっております。
以上に述べた事項の、当社を中心とした概要図は次のとおりであります。
セグメントごとの非連結子会社及び関連会社の会社数と会社名は次のとおりであります。
(連結子会社については、第１ 企業の概況 ４ 関係会社の状況を参照。)
セグメント ／ 主要な事業内容 ／ 非連結子会社(７社) ／ 関連会社(９社)
会社数 ／ 会社名 ／ 会社数 ／ 会社名
映画事業 ／ 映画の製作・配給 ／ １社 ／ 東和ピクチャーズ㈱ ／ ２社 ／ マイシアターD.D.㈱
㈱シネマコネクト ※
映像の製作・販売 ／ １社 ／ ㈱東和ミュージック ／ ３社 ／ ㈱アイ・エス・シー
㈱ニュージャパンフィルム
㈱映像衣裳サービス
IP・アニメ事業 ／ 映像の製作・許諾 ・商品販売 ／ ― ／ ２社 ／ CJ ENM FIFTH SEASON LLC ※
IGLOO STUDIO CO., LTD. ※
演劇事業 ／ 演劇の製作・興行 ／ ― ／ １社 ／ ㈱シアター・コミュニケーション・システムズ
不動産事業 ／ 不動産の賃貸等 ／ ― ／ １社 ／ ㈱錦糸町ステーションビル ※
道路の維持管理・清掃等 ／ ４社 ／ ㈱環境清美 ／ ―
㈱名古屋道路サービス
㈱水質研究所
スバルケミコ㈱
その他事業 ／ 会計業務コンサルティング業 ／ １社 ／ ㈱東宝ビジネスサポート ／ ―
(注) ※持分法適用会社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y5O3）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
スバル興業子会社・サービス業議決権 54.2%（うち間接 1.1%）
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は東宝の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
TOHOシネマズ㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,826億円・利益 373億円・従業員 1,694人
売上 792億円・利益 190億円・従業員 1,579人
売上 753億円・利益 173億円・従業員 464人
売上 223億円・利益 35億円・従業員 138人
売上 13億円・利益 1億円・従業員 43人
連結子会社 48社（有報に社名が載る主な会社は48社）。持分法適用関連会社など 4社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「営業利益については、「長期ビジョン2032」において、2032年には営業利益750億～1,000億円の企業集団への成長を目指すとしております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元の充実を経営の重要課題の一つとして位置付けております。
剰余金の配当については、成長投資に向けた財務体質の強化を図りつつ、2025年４月に公表いたしました「中期経営計画 2028」において、株主還元における方針を「年間85円(2026年３月より株式分割の実施により17円)の配当を下限に、配当性向35％以上、かつ機動的な自己株式取得の実施」としております。
また、当社は、会社法第454条第５項に規定する中間配当を取締役会決議において行うことができる旨を定款に定めており、中間配当と期末配当の年２回の配当を行うことを基本方針としております。これらの配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。なお、当社は連結配当規制適用会社であります。
当期末の配当金については、上記基本方針と当期の業績等を総合的に勘案し、直近の配当予想から５円増配し、2026年５月28日開催予定の定時株主総会にて、１株当たり67.50円として決議する予定であります。これにより既にお支払いしている中間配当金１株当たり42.50円と合わせた年間110.00円を予定しております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 35 | 34.5 |
| 2021 | 45 | 32.0 |
| 2022 | 60 | 37.5 |
| 2023 | 85 | 42.5 |
| 2024 | 85 | 37.3 |
| 2025 | 110 | 47.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
映画・演劇株主ご招待券交付基準
(1) 映画
ご所有株数 ／ 映画株主ご招待券発行枚数 (半年につき)(※)
100株～499株 ／ １枚
500株～999株 ／ ３枚
1,000株～1,999株 ／ ５枚
2,000株～2,999株 ／ 10枚
3,000株～4,999株 ／ 15枚
5,000株～9,999株 ／ 18枚
10,000株以上 ／ 20枚
・映画株主ご招待券は全国のTOHOシネマズ、並びに共同経営劇場において本券１枚につきご１名様１回に限りご利用いただけます。
・映画株主ご招待券は原則、「ムビチケ」が発売されている新作公開の映画作品のみご利用いただけます。
・全国のTOHOシネマズでは当社配給作品並びに他社配給作品を、共同経営劇場においては当社配給作品に限りご利用いただけます。
※映画株主ご招待券の発行並びに有効期間は下記となります。
２月末日現在の株主に６月下旬までに発行:７月～12月中有効
８月末日現在の株主に12月下旬までに発行:翌年１月～６月中有効（1/1～1/3は除く）
(2) 演劇
ご所有株数 ／ 演劇株主ご招待発行基準(半年につき)
10,000株以上 ／ Ｓ席（相当）２枚
・２月末日現在の株主には７月から12月までの期間の公演から、また８月末日現在の株主には翌年１月から６月までの期間の公演から、それぞれＳ席（相当）のご観劇券２枚とお引換えいただける「演劇株主ご招待状」（１枚）を１公演分発行いたします。
・ご招待公演のプログラム引換券（２枚）を進呈いたします。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 阪急阪神ホールディングス株式会社 | 13.58 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 10.03 |
| 3 | 阪急阪神不動産株式会社 | 9.02 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 5.85 |
| 5 | エイチ・ツー・オー リテイリング株式会社 | 4.22 |
| 6 | 株式会社フジ・メディア・ホールディングス | 2.94 |
| 7 | 株式会社TBSテレビ | 2.69 |
| 8 | 株式会社竹中工務店 | 2.25 |
| 9 | 株式会社丸井グループ | 1.53 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.46 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は53.62%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2,023 | 1,976 | 2,069 | 2,294 | 2,335 | 2,427 | 2,463 | 2,628 | 1,919 | 2,284 | 2,443 | 2,833 | 3,132 | 3,607 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 407 | 502 | 476 | 450 | 529 | 224 | 399 | 449 | 593 | 647 | 679 |
| 営業利益率% | — | — | — | 17.7 | 21.5 | 19.6 | 18.3 | 20.1 | 11.7 | 17.5 | 18.4 | 20.9 | 20.7 | 18.8 |
| 当期利益億円 | 167 | 177 | 225 | 258 | 333 | 336 | 302 | 366 | 147 | 296 | 334 | 453 | 434 | 518 |
| EPS円 | 90.2 | 95.5 | 121.6 | 140.2 | 182.7 | 186.0 | 167.9 | 203.8 | 82.5 | 33.5 | 38.1 | 51.9 | 51.0 | 61.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y5O3）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。