表示期間の途中で会計基準が変わっています(2016〜2021年度は日本基準、2022年度以降はIFRS)。
上の「会社B」に社名か銘柄コードを入れると、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
開示資料に書かれている事実だけを並べています。評価・予想・推奨は含みません。
直近決算の趨勢
未収録決算説明資料をまだ読み込んでいません。読み込み次第、会社が資料に書いた事実を数行で置きます。
最新期の決算短信・決算説明資料より
中期経営計画
一次資料ベース有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】に次の記載がある。「(計数実績)FY2024実績FY2025実績FY2027計画NSSOL2030ビジョン売上収益3,383億円3,813億円4,500億円5,000億円営業利益(営業利益率)385億円(11.4%)442億円(11.6%)600億円(13%)1,000億円(20%)ROE10.9%11.4%13%程度15%程度M&A16億円(2022-2024計100億円程度)580億円の資金投入1,500億円/3ヵ年の資金投入投資効果:1,000億円程度の事業を創出株主還元配当性向50%配 … (ⅱ)「2025-2027中期経営計画」(以下「中期計画」)の概要(2025年2月公表)(ア)中期計画で目指す姿今回の中期計画にて当社が目指す姿は以下の4点であります。・独自の強みをテコに、ビジネスモデル変革による更なる高収益化の実現・ITメガトレンドへのフォーカスによる市場以上の高成長・保有キャッシュを活用した積極的な成長投資、M&Aによる外部成長・戦略実行力強化を含むガバナンスの進化、及び株主共同価値の向上「NSSOL2030ビジョン」で掲げた営業利益1,」
中期経営計画・決算説明資料より
指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
日鉄ソリューションズ 最新期の売上構成比
有価証券報告書のセグメント情報に、区分別の売上高の記載がありません。区分別に開示されているのが売上総利益や当期利益だけの会社があります。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 / 候補 43 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2,280 | 2,309 | 2,551 | 2,748 | 2,520 | 2,703 | 2,917 | 3,106 | 3,383 | 3,813 |
| 営業利益億円 | 215 | 227 | 254 | 284 | 245 | 299 | 317 | 350 | 385 | 442 |
| 営業利益率% | 9.4 | 9.8 | 10.0 | 10.3 | 9.7 | 11.1 | 10.9 | 11.3 | 11.4 | 11.6 |
| 当期利益億円 | 137 | 141 | 167 | 186 | 170 | 205 | 220 | 242 | 270 | 308 |
| EPS円 | 146.3 | 149.0 | 178.4 | 202.8 | 92.8 | 112.1 | 120.2 | 132.5 | 147.8 | 168.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
10期分は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分がまとめて取れます。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、2期分の有報で10期、3期分で15期そろう計算です。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
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本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。