下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当企業グループは、当社、連結子会社14社及び持分法適用関連会社８社により構成されており、映像関連事業、演劇事業、不動産事業、その他を主たる事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年5月提出）
2025年度の売上収益は982億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち962番目、情報・通信業591社のうち42番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+13.4%です。平均年間給与は830.2万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち85番目。平均年齢は42.3歳、平均勤続年数は14.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
松竹と同業2社を、ダッシュボードで並べるメディアドゥ・朝日放送グループホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ メディアドゥ・朝日放送グループホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当企業グループは、当社、連結子会社14社及び持分法適用関連会社８社により構成されており、映像関連事業、演劇事業、不動産事業、その他を主たる事業としております。
当企業グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、以下の事業区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
(1) 映像関連事業……主要な業務は劇場用映画の製作・売買・配給・興行、映画劇場・売店の運営、映像版権許諾、テレビ映画の制作・販売、ＣＭの企画・製作、ＢＳ・ＣＳ・ＣＡＴＶのソフト製作・編集、衛星基幹放送、一般放送、ビデオソフトの製作・買付・販売、宣伝の企画・制作・代理、音楽著作権の利用開発・許諾等であります。
劇場用映画
当社が製作・売買・配給する他、子会社㈱松竹撮影所が製作し、子会社㈱松竹マルチプレックスシアターズが興行を行っております。なお、当社が行う配給による収入が映画配給収入となり、子会社㈱松竹マルチプレックスシアターズが行う興行による収入が劇場運営収入となります。
劇場売店の運営
子会社㈱松竹マルチプレックスシアターズが行っております。なお、劇場売店の運営による収入が劇場運営収入となります。
映像版権許諾
当社及び子会社松竹ブロードキャスティング㈱が保有する映像コンテンツの版権許諾を行っております。なお、映像版権許諾による収入が映像版権許諾収入となります。
テレビ映画
当社が制作・販売する他、子会社㈱松竹撮影所が制作を行っております。
映画・テレビ等のＣＭの企画・製作
子会社㈱松竹撮影所が行っております。
ＢＳ・ＣＳ・ＣＡＴＶのソフト製作・編集
当社が製作する他、子会社松竹ブロードキャスティング㈱が製作・編集を行い、子会社㈱松竹映像センターが映像ソフトの企画・製作を行っております。
衛星基幹放送
子会社松竹ブロードキャスティング㈱、インターローカルメディア㈱が行っております。なお、子会社松竹ブロードキャスティング㈱が行う有料放送による収入が、有料放送収入になります。
2025年２月に当社取締役会にてＢＳ放送事業から撤退することを決議しております。
一般放送
子会社松竹ブロードキャスティング㈱が行っております。なお、子会社松竹ブロードキャスティング㈱が行う有料放送による収入が、有料放送収入になります。
ビデオソフトの製作・買付・販売
当社が行っております。
宣伝の企画・制作・代理
子会社松竹ナビ㈱が行っております。
音楽著作権の利用開発・許諾
子会社松竹音楽出版㈱が行っております。
(2) 演劇事業……主要な業務は演劇の企画・製作・興行、俳優・タレントの斡旋、舞台衣裳の製作・売買・賃貸、演劇舞台の大道具・小道具・音響の製作・販売、劇場内イヤホンガイドサービス等であります。
演劇の企画・製作・興行、俳優・タレントの斡旋
当社の他、子会社松竹芸能㈱、㈱松竹エンタテインメントが行っております。なお、当社が行う演劇の企画・製作・興行による収入が、劇場運営収入になります。
舞台衣裳の製作・売買・賃貸
子会社松竹衣裳㈱、日本演劇衣裳㈱が行っております。
演劇舞台の大道具・小道具・音響の製作・販売
子会社歌舞伎座舞台㈱、松竹ショウビズスタジオ㈱が行っております。
映画配給
当社が演劇に関する映像コンテンツの配給を行っております。なお、配給による収入が映画配給収入となります。
映像版権許諾
当社が演劇に関する映像コンテンツの版権許諾を行っております。なお、映像版権許諾による収入が映像版権許諾収入となります。
劇場内イヤホンガイドサービス
関連会社㈱イヤホンガイドが行っております。
(3) 不動産事業……主要な業務は所有不動産の賃貸、不動産の管理・清掃等であります。
所有不動産の賃貸、不動産の管理・清掃
当社の他、子会社松竹衣裳㈱、㈱松竹サービスネットワーク、関連会社㈱歌舞伎座、㈱サンシャイン劇場、新橋演舞場㈱が行っております。
(4) その他……主要な業務はプログラムの製作・販売、キャラクター商品の企画・販売、配信コンテンツの企画・制作、新規事業開発、飲食サービス、ゲームソフトウェアの企画・開発・制作及び販売等であります。
プログラムの製作・販売、キャラクター商品の企画・販売、配信コンテンツの企画・制作、新規事業開発等当社が行っております。
(注)㈱歌舞伎座は東京証券取引所スタンダード市場に上場しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y66K）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
歌舞伎座持分法適用関連会社・サービス業議決権 13.8%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は松竹の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
株式会社松竹マルチプレックスシアターズ議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 529億円・利益 25億円・従業員 605人
売上 273億円・利益 17億円・従業員 599人
売上 146億円・利益 52億円・従業員 97人
売上 34億円・利益 2億円・従業員 50人
連結子会社 14社（有報に社名が載る主な会社は12社）。持分法適用関連会社など 8社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社では、収益状況や経営基盤の強化と将来の事業展開に備えた内部留保の充実状況等を勘案し、安定的に配当を継続していくことを基本方針としております。
当社は、期末配当の年１回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
内部留保資金につきましては、映画・演劇のソフトメーカーの本業を堅持しつつ、映像部門では製作能力の強化を図り、演劇部門では斬新な企画と質の高い舞台づくりに励み、保有資産を活用等し、業績の向上に努めて参ります。
当社は、「取締役会の決議により中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
当社は、連結配当規制の適用会社であります。
なお、当事業年度に係る剰余金の配当は40円（うち10円は特別配当）を決議する予定であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2018 | 30 | 22.4 |
| 2019 | 30 | 30.7 |
| 2022 | 30 | 6.1 |
| 2023 | 30 | 10.3 |
| 2024 | 30 | — |
| 2025 | 40 | 17.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
映画優待 ポイント付与基準
所有株式数 ／ ６ヶ月優待ポイント数（１ヶ月使用可能ポイント数）
100株以上 ／ 80ポイント（ 40ポイント）
200株以上 ／ 160ポイント（ 60ポイント）
300株以上 ／ 200ポイント（ 80ポイント）
500株以上 ／ 280ポイント（100ポイント）
800株以上 ／ 400ポイント（120ポイント）
1,000株以上 ／ 480ポイント（140ポイント）
※「６ヶ月優待ポイント数」とは、優待権利期間の６ヶ月の間に使用できるポイント総数です。
そのポイント総数の内、１ヶ月に使用できる上限のポイント数を示しているのが、「１ヶ月使用可能ポイント数」です。
※１名様につき、10ポイント（３Ｄ映画は15ポイント）が必要となります。なお「新宿ピカデリー」のみ１名様につき20ポイント（３Ｄ映画は30ポイント）が必要となります。
新宿ピカデリーは公開の２週目（８日目）以降から利用可能です。
「プラチナシート」・「プラチナルーム」は、ご利用になれません。
演劇優待 枚数基準
所有株式数 ／ ６ヶ月優待枚数
300株以上 ／ 2 枚
500株以上 ／ 4 枚
800株以上 ／ 6 枚
1,000株以上 ／ 8 枚
1,500株以上 ／ 12 枚
2,000株以上 ／ 16 枚
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 その他信託口 | 5.43 |
| 2 | セコム株式会社 | 4.12 |
| 3 | 株式会社歌舞伎座 | 3.53 |
| 4 | 株式会社みずほ銀行 | 3.26 |
| 5 | 株式会社三菱UFJ銀行 | 3.14 |
| 6 | 清水建設株式会社 | 2.67 |
| 7 | 松竹映画劇場株式会社 | 2.38 |
| 8 | 株式会社ＴＢＳテレビ | 2.23 |
| 9 | 株式会社TBSホールディングス | 2.21 |
| 10 | 株式会社大林組 | 2.08 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は31.05%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 786 | 889 | 898 | 925 | 962 | 929 | 908 | 975 | 524 | 718 | 782 | 854 | 840 | 982 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 74 | 75 | 65 | 46 | 46 | -55 | -40 | -8 | 36 | 17 | 62 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.0 | 7.8 | 7.0 | 5.0 | 4.7 | -10.5 | -5.6 | -1.0 | 4.2 | 2.0 | 6.3 |
| 当期利益億円 | 10 | 21 | 42 | 39 | 37 | 37 | 26 | 24 | -114 | -18 | 55 | 30 | -7 | 52 |
| EPS円 | 7.3 | 14.9 | 30.4 | 28.3 | 270.0 | 272.9 | 189.0 | 176.2 | -830.5 | -128.3 | 399.3 | 219.6 | -48.3 | 381.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y66K）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。