下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び連結子会社である歌舞伎座サービス株式会社で構成され、その他の関係会社である松竹株式会社のグループにおいて不動産の賃貸及び食堂・売店等の経営等を主な事業内容としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年5月提出）
2025年度の売上収益は36億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3170番目、サービス業542社のうち440番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.5%です。平均年間給与は687.4万円（2025年度・提出会社単体）で、サービス業538社のうち141番目。平均年齢は42.2歳、平均勤続年数は12.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
歌舞伎座と同業2社を、ダッシュボードで並べるホットリンク・イトクロと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ホットリンク・イトクロと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び連結子会社である歌舞伎座サービス株式会社で構成され、その他の関係会社である松竹株式会社のグループにおいて不動産の賃貸及び食堂・売店等の経営等を主な事業内容としております。
当社グループの当該事業における位置付けは以下のとおりであります。
なお、事業の種類別セグメントと同一の区分であります。
(1)不動産賃貸事業
当社及び歌舞伎座サービス株式会社は、土地と建物を所有し、これを賃貸しております。
劇場歌舞伎座の劇場の敷地は松竹株式会社等より一部賃借しております。同敷地について一部を松竹株式会社へ賃貸しております。また、当社は劇場を松竹株式会社に賃貸しております。
(2)食堂・飲食事業
歌舞伎座サービス株式会社は、主に劇場内及び地下広場において食堂・飲食店舗を営業しております。
(3)売店事業
歌舞伎座サービス株式会社は、主に劇場内及び地下広場において歌舞伎関連商品を販売する売店を営業しております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y65X）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
歌舞伎座サービス株式会社議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 20億円・利益 6億円・従業員 2人
売上 8億円・利益 2億円・従業員 10人
売上 8億円・利益 1億円・従業員 15人
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は配当については、安定配当の維持、継続することを基本方針と考えております。また、当社は、会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款で定め、期末配当とあわせて年２回の配当を行うことを基本的な方針としております。なお、配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
当事業年度の期末配当は、上記の方針とともに今後の経営環境を勘案のうえ１株につき５円を実施する予定であります。
内部留保金の使途については設備投資等に充当し、なお一層の経営基盤の強化充実を図っていく所存であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 5 | 110.6 |
| 2021 | 5 | 35.2 |
| 2022 | 5 | 36.7 |
| 2023 | 5 | 32.3 |
| 2024 | 5 | 44.9 |
| 2025 | 5 | 45.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
150 株以上 ／ 450 株未満 ／ １・２階席 ／ 年 １枚
450 株以上 ／ 750 株未満 ／ 〃 ／ 年 ３枚
750 株以上 ／ 1,000 株未満 ／ 〃 ／ 半年３枚
1,000 株以上 ／ 1,500 株未満 ／ 〃 ／ 半年４枚
1,500 株以上 ／ 2,000 株未満 ／ 〃 ／ 半年６枚
2,000 株以上 ／ 3,000 株未満 ／ 〃 ／ 半年８枚
3,000 株以上 ／ 5,000 株未満 ／ 〃 ／ 半年12枚
5,000 株以上 ／ 〃 ／ 半年18枚
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 松竹株式会社 | 13.73 |
| 2 | 清水建設株式会社 | 8.64 |
| 3 | みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 松竹口再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行 | 3.68 |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(退職給付信託 松竹口) | 3.68 |
| 5 | 株式会社みずほ銀行 | 1.89 |
| 6 | 株式会社ＴＢＳテレビ | 1.23 |
| 7 | 株式会社フジ・メディア・ホールディングス | 1.23 |
| 8 | 日本テレビ放送網株式会社 | 1.23 |
| 9 | 株式会社三越伊勢丹 | 0.94 |
| 10 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 0.90 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は37.20%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 8 | 54 | 45 | 42 | 41 | 40 | 39 | 37 | 21 | 25 | 27 | 31 | 31 | 36 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 4 | 5 | 5 | 4 | 3 | -4 | -1 | -0 | 2 | 2 | 4 |
| 営業利益率% | — | — | — | 10.1 | 12.3 | 12.4 | 10.5 | 8.0 | -17.9 | -4.7 | -0.9 | 6.6 | 7.0 | 10.4 |
| 当期利益億円 | -2 | 5 | 3 | 2 | 3 | 4 | 3 | 2 | -3 | -2 | -1 | 3 | 3 | 3 |
| EPS円 | -17.0 | 45.3 | 24.3 | 15.9 | 28.6 | 29.6 | 23.3 | 17.6 | -28.7 | -12.6 | -6.5 | 21.1 | 22.7 | 23.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y65X）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。サービス業の541社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。