下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社16社、親会社で構成され、エンタテインメント事業、アミューズメント事業、不動産事業、その他事業の４つの事業を基本事業領域としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は884億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1024番目、情報・通信業591社のうち47番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.9%です。平均年間給与は903.5万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち55番目。平均年齢は38.8歳、平均勤続年数は9.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
コーエーテクモホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるシステナ・東映アニメーションと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ システナ・東映アニメーションと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社16社、親会社で構成され、エンタテインメント事業、アミューズメント事業、不動産事業、その他事業の４つの事業を基本事業領域としております。
当社グループの事業の内容及び位置付けは次のとおりであり、報告セグメントと同一の区分であります。
なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。
事業区分 ／ 主な事業の内容 ／ 地域 ／ 主要な会社
エンタテインメント事業 ／ エンタテインメントコンテンツの開発・販売 ／ 国内 ／ 株式会社コーエーテクモゲームス 株式会社コーエーテクモネット 株式会社コーエーテクモクオリティアシュアランス
海外 ／ KOEI TECMO AMERICA Corporation KOEI TECMO EUROPE LIMITED 台湾光栄特庫摩股分有限公司 天津光栄特庫摩軟件有限公司 北京光栄特庫摩軟件有限公司 KOEI TECMO SINGAPORE Pte. Ltd. KOEI TECMO SOFTWARE VIETNAM CO., LTD. 上海光栄特庫摩娯楽有限公司
アミューズメント事業 ／ スロット・パチンコの液晶受託開発、関連ロイヤリティ収入 アミューズメント施設の企画開発・運営・管理 ／ 国内 ／ 株式会社コーエーテクモウェーブ
不動産事業 ／ ライブハウス型ホール及び賃貸用不動産の運用・管理 ／ 国内 ／ 株式会社コーエーテクモゲームス
その他事業 ／ ベンチャーキャピタル事業、有価証券の運用等 ／ 国内 ／ 株式会社コーエーテクモコーポレートファイナンス 株式会社コーエーテクモキャピタル 株式会社コーエーテクモリブ 株式会社コーエーテクモミュージック
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YEES）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
株式会社コーエーテクモゲームス議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 822億円・利益 366億円・従業員 2,488人
売上 48億円・利益 8億円・従業員 57人
売上 13億円・利益 3億円
売上 1億円・利益 -6億円
連結子会社 14社（有報に社名が載る主な会社は7社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「利益還元の基本方針は「配当金に自社株買付けを加えた連結年間総配分性向50％、あるいは１株当たり年間配当50円」とし、営業利益成長による配当総額の伸長を目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元を経営上の最重要政策の一つとして位置づけております。利益還元の基本方針としては、「配当金に自社株買付けを加えた連結年間総配分性向50％、あるいは１株当たり年間配当50円」としております。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としており、その決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき１株当たり66円を実施することを決定いたしました。
内部留保資金に関しましては、ゲームソフトの開発、新規事業の開発、高い成長が見込まれる分野に投資し事業拡大を図ってまいります。
当社は「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当をすることができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 117 | 89.1 |
| 2021 | 108 | 35.5 |
| 2022 | 50 | 86.1 |
| 2023 | 54 | 90.3 |
| 2024 | 60 | 90.2 |
| 2025 | 66 | 122.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
自社選定商品の割引販売
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社光優ホールディングス | 51.83 |
| 2 | JP MORGAN CHASE BANK 380752 | 9.36 |
| 3 | 環境科学株式会社 | 6.48 |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 6.33 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 2.86 |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 0.71 |
| 7 | 襟川 芽衣 | 0.60 |
| 8 | 襟川 亜衣 | 0.60 |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 0.57 |
| 10 | 公益財団法人柿原科学技術研究財団 | 0.50 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は79.84%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 346 | 376 | 378 | 383 | 370 | 389 | 390 | 426 | 604 | 728 | 784 | 846 | 832 | 884 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 111 | 88 | 117 | 121 | 141 | 244 | 345 | 391 | 285 | 321 | 372 |
| 営業利益率% | — | — | — | 28.9 | 23.7 | 30.1 | 31.0 | 33.1 | 40.4 | 47.5 | 49.9 | 33.7 | 38.6 | 42.0 |
| 当期利益億円 | 57 | 69 | 94 | 109 | 116 | 130 | 137 | 153 | 296 | 354 | 309 | 338 | 376 | 428 |
| EPS円 | 54.4 | 66.6 | 75.2 | 86.1 | 70.8 | 79.0 | 41.5 | 46.5 | 89.3 | 107.3 | 98.2 | 107.1 | 119.1 | 131.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YEES）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。情報・通信業の591社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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