学研ホールディングス

9470 ／ 日本基準 ／ 9月期
東証プライム情報・通信業一次資料ベース
収録 41 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社グループは、当社、連結子会社82社、非連結子会社25社、関連会社17社（うち持分法適用関連会社３社）で構成され、学習塾などの教育サービス、出版物の発行や保育用品などの製作販売、サービス付高齢者向け住宅や認知症グループホームなどの介護施設・子育て支援施設の運営等の事業を行っております。当社は持株会社として、グループ戦略の策定、グループ経営のモニタリングなどを行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2025年12月提出）

同業2社と並べて動かす教育・学習塾の順位を再生

数字で見る学研ホールディングス

2025年度の売上収益は1,991億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち632番目、情報・通信業591社のうち27番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+6.8%です。平均年間給与は963.4万円（2025年度・提出会社単体）で、情報・通信業585社のうち37番目。平均年齢は44.3歳、平均勤続年数は11.7年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益1,991億円全体で上位18%（3,585社中）情報・通信業では27番目（591社中）2020→2025年度で年+6.8%（計算値）2025年度
当期利益36億円全体で上位34%（3,684社中）情報・通信業では85番目（591社中）2025年度
営業利益率逆算4.1%情報・通信業の中央値 8.3%（591社）2025年度
ROE7.0%情報・通信業の中央値 12.0%（585社）2025年度
自己資本比率36.9%情報・通信業の中央値 62.4%（591社）2025年度

働く人の数字

平均年間給与963.4万円全体で上位8%（3,658社中）情報・通信業では37番目（585社中）2020→2025年度で+6.3%（計算値）2025年度
平均年齢44.3歳情報・通信業の中央値 38.1歳（585社）2025年度
平均勤続年数11.7年情報・通信業の中央値 6.3年（585社）2025年度
従業員数(連結)10,120人情報・通信業の中央値 273人（591社）2020→2025年度で+31.6%（計算値）2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

学研ホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるメルカリ・カプコンと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 教育・学習塾業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ メルカリ・カプコンと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

学研ホールディングスの事業の内容（有価証券報告書の記載）

当社グループは、当社、連結子会社82社、非連結子会社25社、関連会社17社（うち持分法適用関連会社３社）で構成され、学習塾などの教育サービス、出版物の発行や保育用品などの製作販売、サービス付高齢者向け住宅や認知症グループホームなどの介護施設・子育て支援施設の運営等の事業を行っております。当社は持株会社として、グループ戦略の策定、グループ経営のモニタリングなどを行っております。

当社は特定上場会社等であります。特定上場会社等に該当することにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。

当社グループの主な事業内容と各事業に該当する主な会社は、次のとおりです。なお、以下に示す区分は、報告セグメントと同一の区分であります。

事業区分 ／ 事業内容 ／ 主要会社

教育分野 ／ 教室・塾事業 ／ 幼児から中学生(主に小学生)を対象とした教室の運営 小学生から高校生を対象とした進学塾の運営 塾向け教材、アセスメント等の出版・販売事業 ／ 〔連結子会社〕 ㈱市進ホールディングス ㈱学研教育ホールディングス ㈱学研エデュケーショナル ㈱学研エル・スタッフィング ㈱学研スタディエ ㈱創造学園 ㈱早稲田スクール ㈱イング ㈱全教研 ㈱文理学院 ㈱文理 ㈱Gakken ㈱地球の歩き方 ㈱桐原書店 ㈱学研メディカルサポート ㈱Glats ㈱Gakken SEED

出版コンテンツ事業 ／ 販売会社、書店ルートにおける出版物の発行・販売 看護師向け研修用ｅラーニングの運営 オンライン英会話サービスの運営 体験型英語学習施設の運営 企業向け研修コンテンツ、サービスの販売

園・学校事業 ／ 幼保園等向けの出版物や保育用品、備品遊具、先生向けアパレル等の企画・製作・仕入・販売、施設及び施設設備の設計 教科書、教師用指導書、副読本、デジタル教材、特別支援教材や小論文添削サービスの企画・製作・販売

医療福祉分野 ／ 高齢者住宅事業 ／ サービス付き高齢者向け住宅を中心とした介護サービス拠点の企画・開発・運営 ／ 〔連結子会社〕 ㈱学研ココファン ㈱グランユニライフケアサービス ㈱学研ココファン・ナーサリー メディカル・ケア・サービス㈱

認知症グループホーム事業 ／ 認知症グループホームを中心とした介護サービス拠点の企画・開発・運営

子育て支援事業 ／ 保育園、こども園、学童施設等の開発・運営

その他 ／ 物流事業および関連システム運営・業務受託等、グループ専門サービスの提供等 ／ 〔連結子会社〕 ㈱学研ロジスティクス ㈱学研プロダクツサポート アイー・シー・ネット㈱ DTP Education Solutions JSC

（教育分野）

当連結会計年度において、㈱学研エリアマーケットは、㈱Gakkenの一部事業を吸収分割し、商号を㈱Gakken SEEDに変更しております。

当連結会計年度において、株式を取得した㈱学研Linkを連結子会社としております。

（その他）

当連結会計年度において、株式を追加取得したDTP Education Solutions JSCを連結子会社としております。

出典：有価証券報告書【事業の内容】（2025年12月提出・S100XBI1）。事業系統図は省いています。

03

学研ホールディングスのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

持株会社学研ホールディングスは持株会社です（有価証券報告書【事業の内容】の記載）。

上場している子会社・関連会社（1社）

  • 市進ホールディングス子会社・サービス業議決権 49.7%（うち間接 49.7%）

    売上
    187億円
    営業利益
    9億円
    従業員
    924人
    平均年間給与
    553万円

数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は学研ホールディングスの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。

主な子会社の業績

2025年度

  • ㈱学研ココファン議決権 100.0%

    売上
    423億円
    経常利益
    18億円
    当期純利益
    11億円
    純資産
    62億円

  • ㈱Gakken議決権 100.0%

    売上
    277億円
    経常利益
    10億円
    当期純利益
    13億円
    純資産
    138億円

  • メディカル・ケア・サービス㈱議決権 99.3%

    売上
    253億円
    経常利益
    17億円
    当期純利益
    11億円
    純資産
    25億円

連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。

教育分野

売上 954億円・利益 50億円・従業員 3,272人

  • ㈱市進ホールディングス48.5%
  • ㈱学研教育ホールディングス100.0%
  • ㈱学研エデュケーショナル100.0%
  • ㈱学研エル・スタッフィング100.0%
  • ㈱学研スタディエ100.0%
  • ㈱創造学園100.0%
  • ㈱早稲田スクール100.0%
  • ㈱イング100.0%
ほか9社
  • ㈱全教研100.0%
  • ㈱文理学院100.0%
  • ㈱文理100.0%
  • ㈱Gakken100.0%
  • ㈱地球の歩き方100.0%
  • ㈱桐原書店76.3%
  • ㈱学研メディカルサポート100.0%
  • ㈱Glats100.0%
  • ㈱Gakken SEED100.0%

医療福祉分野

売上 951億円・利益 43億円・従業員 5,818人

  • ㈱学研ココファン100.0%売上 423億円・経常利益 18億円
  • ㈱グランユニライフケアサービス100.0%
  • ㈱学研ココファン・ナーサリー100.0%
  • メディカル・ケア・サービス㈱99.3%売上 253億円・経常利益 17億円

その他

売上 86億円・利益 12億円・従業員 945人

  • ㈱学研ロジスティクス100.0%
  • ㈱学研プロダクツサポート100.0%
  • アイ・シー・ネット㈱100.0%
  • DTP Education Solutions JSC45.2%

連結子会社 82社（有報に社名が載る主な会社は25社）。持分法適用関連会社など 3社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「新中期経営計画「Gakken2027」の１年目である2026年９月期には売上高2,050億円、EBITDA135億円、営業利益85億円、親会社株主に帰属する当期純利益40億円を目指します。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

学研ホールディングスの配当政策

当社は、安定的配当による株主への利益還元と成長分野への積極的投資による利益拡大をバランスよく実施し、株主価値の持続的向上を図ることを基本方針としております。

当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。なお、2022年12月23日開催の第77回定時株主総会において、剰余金の配当等の会社法第459条第１項各号に定める事項については、法令に別段の定めがある場合を除き、取締役会の決議により定めることができる旨の定款変更決議を行っております。

当事業年度の剰余金の配当につきましては、継続的な安定配当の基本方針のもと、１株当たり26円（うち中間配当金13円)としております。

内部留保資金につきましては、企業体質の強化と今後の事業展開に有効投資してまいりたいと考えております。

有価証券報告書【配当政策】より（2025年12月提出）

1株配当と配当性向

学研ホールディングスの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当（円）配当性向（%）
202050100.1
202122270.3
2022241,744.7
20232574.0
20242553.6
20252642.9

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

学研ホールディングスの株主優待

2025年12月提出の有報

前年９月30日から継続して本年９月30日現在100株以上保有の株主が対象。株主優待カタログ掲載の当社グループの書籍、玩具等の商品セット、ＥＣサイトクーポン、サービスクーポンから選択、申込みいただいた株主に、保有株式数に応じて贈呈。※長期保有株主への特典ポイント追加付与もあわせて実施。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

学研ホールディングスの大株主（上位10名）

2025年9月末
学研ホールディングスの大株主
順位株主持株比率（%）
1公益財団法人古岡奨学会13.41
2日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）10.98
3学研従業員持株会2.93
4BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/JANUS HENDERSON HORIZON FUND2.90
5株式会社三井住友銀行2.89
6株式会社河合楽器製作所2.40
7株式会社日本政策投資銀行2.28
8学研ビジネスパートナー持株会2.20
9株式会社日本カストディ銀行（信託口）1.91
10株式会社広済堂ホールディングス1.66

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は43.60%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移（最大14期）

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ（5 / 47）閉じる

選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

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主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円8078699019599901,0221,0701,4061,4361,5031,5601,6411,8561,991
営業利益億円———1627343745516264626982
営業利益率%———1.72.83.33.43.23.54.24.13.83.74.1
当期利益億円15180314333119232634322336
EPS円17.6202.43.529.137.491.481.952.262.764.678.772.553.086.0

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高19.7百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益0.8百万円2025年度・逆算
平均年齢44.3歳2025年度
平均勤続年数11.7年2025年度

平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

学研ホールディングスの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率26.1%2025年度業種の中央値 14.2%（情報・通信業379社）2024：17.4　2025：26.1
男性の育児休業取得率100.0%2024年度業種の中央値 86.6%（情報・通信業314社）
男女の賃金の差異111.1%2025年度業種の中央値 75.7%（情報・通信業341社）2024：73.0　2025：111.1
女性役員比率18.8%2025年度業種の中央値 14.3%（情報・通信業500社）2022：20.0　2023：18.8　2024：18.8　2025：18.8役員16名のうち女性3名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 宮原博昭
本店の所在地
東京都品川区西五反田二丁目11番８号
決算期
9月
市場・業種
東証プライム ／ 情報・通信業
役員
16名（うち女性3名）

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2025年12月提出）。

学研ホールディングスの沿革

  1. 1947年3月東京都品川区平塚町八丁目1204番地に資本金19万５千円をもって㈱学習研究社を設立。 (現㈱学研ホールディングス)
  2. 1951年1月東京都大田区南千束町46番地に本店移転。
  3. 1962年4月東京都大田区上池上264番地に本社ビル完成、本店移転。
  4. 1965年6月研秀出版㈱を設立。(現㈱Gakken、現連結子会社)
  5. 1968年10月東京都大田区上池台四丁目40番５号 本店住居表示の実施。
  6. 1975年9月㈱秀潤社を設立。(現㈱Gakken、現連結子会社)
  7. 1982年8月東京証券取引所市場第二部上場。
  8. 1984年2月東京証券取引所市場第一部上場。
  9. 1985年2月㈱学研メディコンを設立。(現㈱Gakken、現連結子会社)
  10. 1987年3月学研(香港)有限公司を設立。(現連結子会社)
  11. 1988年5月㈲プラッツアーティストを設立。(現㈱Gakken、現連結子会社)
  12. 1992年10月㈱学研ロジスティクスを設立。(現連結子会社)
  13. 1994年4月㈱学研トイホビーを設立。(現㈱学研ステイフル、現持分法適用関連会社)
  14. 1994年10月埼玉県入間郡三芳町、所沢総合流通センターに物流拠点を移転。
沿革の続き（あと73件・2025年まで）
  1. 2004年7月㈱ココファンを設立。(現㈱学研ココファン、現連結子会社)
  2. 2005年2月㈱Ｒ＆Ｃを設立。(現㈱学研Advance、現連結子会社)
  3. 2005年11月㈱学研メソッドを設立。(現連結子会社)
  4. 2006年11月㈱学研エリアマーケットを設立。(現㈱Gakken SEED、現連結子会社)
  5. 2006年12月東北ベストスタディ㈱を買収。(現㈱学研スタディエ、現連結子会社)
  6. 2007年3月㈱タートルスタディスタッフを買収。(現㈱学研エル・スタッフィング、現連結子会社)
  7. 2008年2月㈱秀文社(現㈱学研スタディエ、現連結子会社)及びWASEDA SINGAPORE PTE.LTD.(現連結子会社)を買収。
  8. 2008年5月㈱学研ココファン、㈱学研ココファン・ナーサリー、㈱学研ココファンスタッフ(現㈱学研インテリジェンス)を設立。(現連結子会社)
  9. 2008年7月㈱学研ココファンを㈱学研ココファンホールディングスへ商号変更。(現㈱学研ココファン、現連結子会社)
  10. 2008年8月東京都品川区西五反田二丁目11番８号に本店移転。
  11. 2009年1月㈱創造学園及び㈱早稲田スクールを買収。(現連結子会社)
  12. 2009年1月㈱学研教育みらいを設立。(現㈱Gakken、現連結子会社)
  13. 2009年2月福島ベストスタディ㈱を設立。(現㈱学研スタディエ、現連結子会社)
  14. 2009年10月会社分割により持株会社へ移行し、当社の商号を㈱学研ホールディングスへ変更。 当社を分割会社とし、以下の会社を新設分割設立会社として設立。 ㈱学研エデュケーショナル(現連結子会社) ㈱学研パブリッシング(現㈱Gakken、現連結子会社) ㈱学研教育出版(現㈱Gakken、現連結子会社) ㈱学研マーケティング(現㈱Gakken、現連結子会社) ㈱学研出版サービス(現㈱Gakken、現連結子会社) ㈱学研プロダクツサポート(現連結子会社) ㈱学研ビジネスサポート(現㈱学研プロダクツサポート、現連結子会社) ㈱学研ファシリティサービス(現㈱学研プロダクツサポート、現連結子会社)
  15. 2009年10月また、当社を分割会社とし、当社の100％子会社である以下の会社を吸収分割承継会社化。 ㈱学研教育みらい(現㈱Gakken、現連結子会社) ㈱学研ネクスト(現㈱Gakken、現連結子会社) ㈱学研メディカル秀潤社(現㈱Gakken、現連結子会社)
  16. 2010年4月㈱学研ネットワークが当社及び㈱学研エデュケーショナルの営む子会社管理事業を承継し、商号を㈱学研塾ホールディングスに変更。(現㈱学研教育ホールディングス、現連結子会社)
  17. 2010年7月㈱学研教育出版、㈱学研パブリッシング、㈱学研マーケティングの３社が共同株式移転の方法により、㈱学研出版ホールディングスを設立。(現㈱Gakken、現連結子会社)
  18. 2010年7月㈱学研プロダクツサポートが㈱学研ビジネスサポート、㈱学研ファシリティサービスの２社を吸収合併。
  19. 2010年10月㈱学研Ｒ＆Ｃが㈱学研データサービスを吸収合併し、商号を㈱学研データサービスに変更。 (現㈱学研Advance、現連結子会社)
  20. 2011年4月㈱学研ナーシングサポートを設立。(現㈱学研メディカルサポート、現連結子会社)
  21. 2012年6月㈱学研スマイルハートを設立。(現㈱学研スマイルハートフル、現非連結子会社)
  22. 2012年9月㈱ユーミーケアを買収。(現㈱学研ココファン、現連結子会社)
  23. 2012年10月㈱福岡よいこの学習社を買収。(現㈱Gakken SEED、現連結子会社)
  24. 2013年1月㈱イング及び㈱全国医療教育推進協会を買収。(現㈱イング、現連結子会社)
  25. 2013年8月㈱全教研を買収。(現連結子会社)
  26. 2013年10月㈱ブックビヨンドを設立。(現㈱Gakken、現連結子会社)
  27. 2014年10月㈱エス・ピー・エー(現㈱シスケア、現連結子会社)及び㈱シスケア(現連結子会社)を買収。
  28. 2014年10月㈱学研教育アイ・シー・ティーを設立。(現㈱Gakken、現連結子会社)
  29. 2015年3月㈱文理を買収。(現連結子会社)
  30. 2015年5月㈱シスケアが㈱エス・ピー・エーを吸収合併。
  31. 2015年7月Gakken Ace Education Co.,Ltd.を設立。(現非連結子会社)
  32. 2015年10月㈱学研マーケティングが㈱学研教育出版、㈱学研パブリッシングの２社を吸収合併し、商号を ㈱学研プラスに変更。（現㈱Gakken、現連結子会社）
  33. 2015年10月㈱学研ココファン・ナーシングを設立。（現連結子会社）
  34. 2015年10月㈱学研ココファンが㈱ユーミーケアを吸収合併。
  35. 2015年10月㈱学研メディコンが㈱学研ネクストを吸収合併、㈱学研教育みらいと㈱学研教育出版の事業の一部を吸収分割により承継し、商号を㈱学研アソシエに変更。（現㈱Gakken、現連結子会社）
  36. 2015年10月㈱学研イノベーションを設立。（現㈱Gakken、現連結子会社）
  37. 2015年10月Gakken Asia Pacific Pte.Ltd.を設立。（現非連結子会社）
  38. 2015年12月Gakken Education Malaysia Sdn.Bhd.を設立。（現非連結子会社）
  39. 2016年4月㈱学研スタディエ（2016年２月、㈱秀文社が商号変更）が東北ベストスタディ㈱を吸収合併。
  40. 2016年11月㈱コーシン社及び㈱高等進学塾を買収。（現㈱高等進学塾、現連結子会社）
  41. 2017年2月㈱TOKYO GLOBAL GATEWAYを設立。（現連結子会社）
  42. 2017年5月㈱市進ホールディングスの株式を追加取得し、持分法適用関連会社化。（現連結子会社）
  43. 2017年10月㈱学研プラスが㈱ブックビヨンド、㈱学研教育アイ・シー・ティーの２社を吸収合併。（現㈱Gakken、現連結子会社）
  44. 2017年11月㈱文理学院を買収。（現連結子会社）
  45. 2017年11月㈱ビーコンを設立。（現非連結子会社）
  46. 2018年2月㈱ジェイテックスマネジメントセンターを買収。（現㈱TOASU、現連結子会社）
  47. 2018年9月メディカル・ケア・サービス㈱を買収。（現連結子会社）
  48. 2018年10月㈱学研教育みらいが㈱学研イノベーションを吸収合併、㈱学研アソシエの事業の一部を移管。（現㈱Gakken、現連結子会社）
  49. 2018年10月㈱高等進学塾が㈱コーシン社を吸収合併。
  50. 2018年10月㈱学研スタディエが福島ベストスタディ㈱を吸収合併。
  51. 2018年12月飛翔文教股份有限公司を買収。（現学研文教股份有限公司、現連結子会社）
  52. 2019年1月㈱学研プラスが㈱学研出版ホールディングスを吸収合併。（現㈱Gakken、現連結子会社）
  53. 2019年4月GAKKEN STUDY ET VIETNAM CO.,LTD.を設立。（現連結子会社）
  54. 2019年9月アイ・シー・ネット㈱を買収。（現連結子会社）
  55. 2019年10月㈱学研教育みらいが㈱学研アソシエを吸収合併。（現㈱Gakken、現連結子会社）
  56. 2020年10月㈱学研エリアマーケットが㈱福岡よいこの学習社を吸収合併。（現㈱Gakken SEED、現連結子会社）
  57. 2020年12月㈱地球の歩き方を設立。（現連結子会社）
  58. 2021年10月㈱学研ココファンが㈱学研ココファンホールディングス及び㈱ピースエスを吸収合併。
  59. 2021年10月㈱イングが㈱全国医療教育推進協会を吸収合併。
  60. 2021年12月㈱Gakken LEAPを設立。（現連結子会社）
  61. 2022年4月㈱学研プラスが㈱学研ライツマネジメントを吸収合併。（現㈱Gakken、現連結子会社）
  62. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。
  63. 2022年10月㈱学研教育みらいが㈱学研プラス、㈱学研メディカル秀潤社及び㈱学研出版サービスの３社を吸収合併し、商号を㈱Gakkenに変更。
  64. 2023年4月DTP Education Solutions JSCの株式を取得し、持分法適用関連会社。（現連結子会社）
  65. 2023年5月㈱エヌイーホールディングスを買収。（現連結子会社）
  66. 2023年7月㈱市進ホールディングスを連結子会社化。
  67. 2023年11月㈱グランユニライフケアサービスを買収。（現連結子会社）
  68. 2024年9月㈱桐原書店を買収。（現連結子会社）
  69. 2024年10月㈱学研エリアマーケットが、㈱Gakkenの一部事業を吸収分割し、商号を㈱Gakken SEEDに変更。
  70. 2024年10月㈱学研Linkの株式を取得。（現連結子会社）
  71. 2024年10月DTP Education Solutions JSCの株式を追加取得。（現連結子会社）
  72. 2024年11月㈱レアジョブの株式を取得。（現持分法適用関連会社）
  73. 2025年7月Quang Ich Technology Group JSCの株式を取得。（現持分法適用関連会社）

有価証券報告書【沿革】より（2025年12月提出・S100XBI1）。会社が書いたとおりに載せています。

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出典と収録状況

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一次資料 開示資料に記載のある値　逆算 開示された値から計算した値　デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本（EDINET）から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S1009BRJ、S100C0TD、S100ETGM、S100HMGV、S100KG33、S100N4R0、S100PV86、S100SIWK、S100UZJI、S100XBI1一次資料

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