下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び連結対象会社611社（うち、連結子会社470社、持分法適用会社141社）からなり、海運業を中心にグローバルな事業展開を図っています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は18,251億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち110番目、海運業11社のうち2番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+13.0%です。平均年間給与は1,659.9万円（2025年度・提出会社単体）で、海運業11社のうち1番目。平均年齢は38.4歳、平均勤続年数は12.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
商船三井と同業2社を、ダッシュボードで並べる日本郵船・川崎汽船と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本郵船・川崎汽船と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び連結対象会社611社（うち、連結子会社470社、持分法適用会社141社）からなり、海運業を中心にグローバルな事業展開を図っています。当社グループの事業は、ドライバルク事業、エネルギー事業、製品輸送事業、ウェルビーイングライフ事業、関連事業及びその他の６セグメントに分類されており、それぞれの事業の概要及び主要関係会社は以下のとおりです。
事業区分 ／ 事業の概要 ／ 主要関係会社 （無印：連結子会社） （※印：持分法適用関連会社）
ドライバルク事業 ／ 当社並びに関係会社を通じて、ドライバルク船を保有、運航し、世界的な規模で海上貨物輸送を行っています。 ／ 商船三井ドライバルク㈱、 MOL OCEAN BULK PTE. LTD.、 GEARBULK HOLDING AG 他 118社 計 121社
エネルギー事業 ／ 当社並びに関係会社を通じて、油送船、ＬＮＧ船等を保有、運航し、世界的な規模で海上貨物輸送を行うほか、海洋事業を行っています。 ／ MOL CHEMICAL TANKERS PTE. LTD.、 MOL ENERGIA PTE. LTD.、 ㈱北拓、 ※旭タンカー㈱、※三井海洋開発㈱ 他 241社 計 246社
製品輸送事業 ／ 当社並びに関係会社を通じて、自動車専用船を保有、運航し、世界的な規模で海上貨物輸送を行っています。また、コンテナ船の保有、運航、コンテナターミナルの運営、航空・海上フォワーディング、陸上輸送、倉庫保管及び重量物輸送などの事業を行っています。 ／ ㈱宇徳、国際コンテナ輸送㈱、商船港運㈱、 商船三井ロジスティクス㈱、日産専用船㈱、 ㈱ジャパンエキスプレス、 MOL CONSOLIDATION SERVICE LTD.、 LBC TANK TERMINALS GROUP HOLDING NETHERLANDS COÖPERATIEF U.A.、 ※OCEAN NETWORK EXPRESS PTE. LTD. 他 161社 計 170社
ウェルビーイング ライフ事業 ／ 関係会社を通じて、土地建物賃貸事業及びビル管理事業を始めとする不動産事業、主として太平洋沿海及び瀬戸内海での旅客及び貨物輸送事業、クルーズ事業を行っています。 ／ ダイビル㈱、商船三井興産㈱、 ㈱商船三井さんふらわあ、 ㈱ブルーシーネットワーク、 商船三井クルーズ㈱、 エムオーツーリスト㈱、 ※㈱名門大洋フェリー 他 37社 計 44社
関連事業 ／ 関係会社を通じて、曳船業、商社事業（燃料・舶用資材・機械販売等）などを営んでいます。 ／ ㈱商船三井ベイ・リンクス、日本栄船㈱、 グリーン海事㈱、グリーンシッピング㈱、 商船三井テクノトレード㈱ 他 9社 計 14社
その他 ／ 船舶管理業、グループの資金調達等の金融業、情報サービス業、経理代行業、海事コンサルティング業などを営んでいます。 ／ 商船三井マリテックス㈱、 MOL TREASURY MANAGEMENT PTE. LTD.、 MOLアカウンティングパートナーズ㈱、 MOLビジネスサポート㈱、 商船三井システムズ㈱ 他 11社 計 16社
合計 611社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YI2T）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
三井海洋開発持分法適用関連会社・機械議決権 15.0%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は商船三井の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
MOL CHEMICAL TANKERS PTE. LTD.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 5,258億円・従業員 1,230人
売上 4,557億円・従業員 328人
売上 734億円
売上 583億円・従業員 483人
売上 536億円・従業員 57人
売上 489億円・従業員 1,255人
売上 215億円・従業員 989人
連結子会社 470社（有報に社名が載る主な会社は200社）。持分法適用関連会社など 141社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2026年3月31日に公表したグループ経営計画「BLUE ACTION 2035」Phase 2（2026〜2030年度）で、Core KPIを上方修正し、2030年度に税引前当期純利益4,200億円（策定時3,400億円）、ROE10%超、ネットギアリングレシオ1.0〜1.1倍、基礎営業キャッシュフロー4,200億円を掲げている。2035年度は税引前当期純利益5,000億円（策定時4,000億円）（計画資料p11）。
Phase 1（2023〜2025年度）は、最終年度の利益目標（税引前当期純利益2,400億円）を初年度から3期連続で達成し、ROEはPhase 1平均で12.0%（目標9〜10%）だったとしている（p4）。
中期経営計画・決算説明資料より
トップメッセージ
一次資料ベース「グローバルな社会インフラ企業へ進化し続ける。」
代表取締役 社長執行役員 田村 城太郎（社長メッセージ 統合報告書「MOLレポート2026」より・2026-09-26閲覧）から引用
商船三井 BLUE ACTION 2035 Phase 2 Core KPI
| 指標 | 2025年度見通し（3Q決算時点） | 2030年度目標 | |
|---|---|---|---|
| 税引前当期純利益 | 2,400 | 4,200 | 億円 |
| ROE | 7.4% | 10%超 | |
| ネットギアリングレシオ | 1.12倍 | 1.0〜1.1倍 | |
| 基礎営業キャッシュフロー | 4,000 | 4,200 | 億円 |
2035年度の目標は税引前当期純利益5,000億円、ネットギアリングレシオ0.9〜1.0倍、基礎営業キャッシュフロー5,200億円。ネットギアリングレシオは将来傭船料などオフバランス債務を含む（p11）。
出典：商船三井グループ経営計画「BLUE ACTION 2035」（p11） 2026-03-31公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、積極的な事業投資による企業価値向上及び配当を通じた株主への直接的な利益還元を経営上の基本方針としています。グループ経営計画「BLUE ACTION 2035」のPhase 1期間（2023-2025年度）においては、連結配当性向30％（ただし、１株当たりの下限を150円とする）の方針としていました。しかしながら、当事業年度においては、米国関税影響による下振れリスクが後退したことを勘案し、Phase 2期間（2026-2030年度）から実施する予定であった株主還元の予見性向上を１年前倒しで実施し、業績に連動しない固定配当を予定することといたしました。
従いまして、当事業年度の年間配当につきましては、１株当たり200円（中間配当85円、期末配当115円）となる予定です。
なお、当社は、期末配当（毎年３月31日を基準日）を株主総会の決議事項とし、中間配当については、「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めています。
また、2026年度からのPhase 2期間の株主還元については、１株当たり年間205円を起点とする累進配当を導入するとともに、総還元性向40％を目安とする機動的な自社株買いを行う方針です。
なお、文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末時点において当社グループが判断したものです。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 150 | 59.8 |
| 2021 | 1,200 | 53.3 |
| 2022 | 560 | 43.8 |
| 2023 | 220 | 27.6 |
| 2024 | 360 | 59.1 |
| 2025 | 200 | 27.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
該当する事項はありません。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 17.62 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.32 |
| 3 | GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL | 2.07 |
| 4 | BNP PARIBAS NEW YORK BRANCH – PRIME BROKERAGE SEGREGATION ACCOUNT | 1.68 |
| 5 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.34 |
| 6 | 株式会社三井住友銀行 | 1.31 |
| 7 | 三井住友海上火災保険株式会社 | 1.30 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.14 |
| 9 | BCSL CLIENT RE BBPLC NYBR | 1.06 |
| 10 | 野村證券株式会社 | 0.96 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は33.80%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 15,092 | 17,295 | 18,171 | 17,122 | 15,044 | 16,524 | 12,341 | 11,554 | 9,914 | 12,693 | 16,120 | 16,279 | 17,755 | 18,251 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 23 | 26 | 227 | 377 | 238 | -53 | 550 | 1,087 | 1,031 | 1,509 | 1,270 |
| 営業利益率% | — | — | — | 0.1 | 0.2 | 1.4 | 3.1 | 2.1 | -0.5 | 4.3 | 6.7 | 6.3 | 8.5 | 7.0 |
| 当期利益億円 | -1,788 | 574 | 424 | -1,704 | 53 | -474 | 269 | 326 | 901 | 7,088 | 7,961 | 2,617 | 4,255 | 2,133 |
| EPS円 | -149.6 | 479.9 | 354.2 | -1,425.1 | 44.0 | -132.1 | 74.9 | 90.9 | 251.0 | 1,970.2 | 2,204.0 | 722.9 | 1,186.6 | 619.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YI2T）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。海運業の11社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
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