表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2013年度は日本基準、2014年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社の普通株式に対する公開買付けにより2014年６月19日付けにて親会社タンチョンインターナショナルリミテッドグループの一角を形成しております。同社グループは、シンガポール、香港、中国、タイ等のアジア地域において主に自動車の製造・流通・販売を中心に、産業機械、不動産、金融などの領域で事業展開を行っており、香港証券取引所に上場しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年9月提出）
2025年度の売上収益は1,506億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち752番目、陸運業57社のうち32番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+10.3%です。平均年間給与は617.7万円（2025年度・提出会社単体）で、陸運業57社のうち32番目。平均年齢は46.2歳、平均勤続年数は14.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ゼロと同業2社を、ダッシュボードで並べるＡＺ－ＣＯＭ丸和ホールディングス・ハマキョウレックスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ＡＺ－ＣＯＭ丸和ホールディングス・ハマキョウレックスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、2026年６月30日現在、当社及び子会社23社と共同支配企業３社で構成されております。
当連結会計年度より、Auto Carrier(Thailand)Co.,Ltd.を子会社化しております。
また、当社グループの報告セグメントは、国内自動車関連事業、ヒューマンリソース事業、一般貨物事業、海外関連事業と分類しております。
当社グループは、当社の普通株式に対する公開買付けにより2014年６月19日付けにて親会社タンチョンインターナショナルリミテッドグループの一角を形成しております。同社グループは、シンガポール、香港、中国、タイ等のアジア地域において主に自動車の製造・流通・販売を中心に、産業機械、不動産、金融などの領域で事業展開を行っており、香港証券取引所に上場しております。
当社グループの事業にかかる位置付けは以下のとおりであります。
セグメント ／ 会社
国内自動車関連事業 ／ ㈱ゼロ、㈱ゼロ・プラス関東、㈱ゼロ・プラス九州、 ㈱ゼロ・プラス西日本、㈱ゼロ・プラス中部、㈱ゼロ・プラス東日本、 ㈲新和陸送、㈱ゼロ・プラスBHS、㈱ゼロ・プラスIKEDA、 ㈱ソウイング、㈱ゼロ・プラス・メンテナンス
ヒューマンリソース事業 ／ ㈱ジャパン・リリーフ 他４社
一般貨物事業 ／ ㈱ゼロ、苅田港海陸運送㈱、㈱九倉、東洋物産㈱
海外関連事業 ／ ㈱ゼロ、㈱ワールドウインドウズ、陸友物流(北京)有限公司 TC Zero Company Private Limited、Auto Carrier(Thailand)Co.,Ltd. 他４社
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年9月提出・S100Z5AL）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
株式会社ワールドウインドウズ議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 712億円・利益 95億円・従業員 1,994人
売上 488億円・利益 4億円・従業員 197人
売上 238億円・利益 9億円・従業員 435人
売上 68億円・利益 22億円・従業員 166人
連結子会社 16社（有報に社名が載る主な会社は16社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「項目目標数値売上収益1,500億円以上営業利益100億円以上営業利益率6.5％以上ROE14.0％以上PBR1.0倍以上PER8.0倍以上(3)当社グループが置かれている経営環境について①市場環境当社グループの主たる事業であります国内自動車関連事業は、…」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の利益配分の方針といたしましては、株主還元の一層の充実を念頭に、親会社所有者に帰属する当期利益を「株主還元」「成長投資」「財務安定化」に三分割してバランスを取っていく方針であり、配当性向を33％としております。ただし、通常の営業活動により得たものではない特殊な利益や損失については、上記の考え方から除外して算出する場合があります。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。中間配当につきましては、年間配当の4割を基本としております。
これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会(当社は定款において「取締役会の決議によって、毎年12月31日の最終の株主名簿に記載又は記録された株主又は登録株式質権者に対し、中間配当を行うことができる」旨を定款に定めております。)であります。
当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき配当性向が33.0％となる１株当たり140.3円の配当(うち中間配当56円)を実施することを決定いたしました。
内部留保資金につきましては、さらなる事業拡大、成長戦略の実現のために有効投資してまいりたいと考えております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年9月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 54.10 | 34.1 |
| 2021 | 37.70 | 45.0 |
| 2022 | 51 | 45.0 |
| 2023 | 61.40 | 35.8 |
| 2024 | 139.90 | 41.5 |
| 2025 | 140.30 | 44.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ZENITH LOGISTICS LIMITED | 47.16 |
| 2 | SBSホールディングス株式会社 | 20.55 |
| 3 | 株式会社フジトランスコーポレーション | 5.06 |
| 4 | 株式会社日本カストディ銀行(信託E口) | 3.45 |
| 5 | ZENITH LOGISTICS PTE. LTD. | 3.36 |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 2.08 |
| 7 | MSIP CLIENT SECURITIES | 1.42 |
| 8 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 1.21 |
| 9 | RE FUND 107-CLIENT AC | 1.14 |
| 10 | ゼロ従業員持株会 | 1.12 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は86.61%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 601 | 676 | 753 | 778 | 791 | 814 | 902 | 895 | 922 | 1,070 | 1,329 | 1,408 | 1,478 | 1,506 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | 41 | 33 | 37 | 53 | 39 | 51 | 62 | 102 | 103 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | 5.1 | 3.7 | 4.1 | 5.8 | 3.7 | 3.8 | 4.4 | 6.9 | 6.8 |
| 当期利益億円 | 7 | 15 | 23 | 35 | 35 | 21 | 17 | 24 | 36 | 25 | 34 | 42 | 72 | 72 |
| EPS円 | 41.9 | 88.4 | 136.5 | 207.6 | 207.7 | 128.3 | 99.7 | 142.3 | 216.6 | 150.9 | 204.0 | 245.6 | 423.9 | 424.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年9月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年9月提出・S100Z5AL）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。陸運業の57社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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