下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び子会社12社により構成されており、事業は総合不動産事業及びマンションの開発分譲を中心として、マンションの管理事業、賃貸関連事業、電力供給事業、建設・リフォーム事業、不動産の仲介・買取再販事業、戸建分譲事業、デジタルマーケティング事業、宿泊施設の運営・管理事業、不動産証券化事業、アパートの開発・販売事業、マンション・ビルの清掃事業、ビルメンテナンス事業等を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は1,169億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち886番目、不動産業124社のうち24番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.1%です。平均年間給与は893.3万円（2025年度・提出会社単体）で、不動産業124社のうち26番目。平均年齢は32.0歳、平均勤続年数は5.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
エスリードと同業2社を、ダッシュボードで並べるフージャースホールディングス・フジ住宅と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ フージャースホールディングス・フジ住宅と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び子会社12社により構成されており、事業は総合不動産事業及びマンションの開発分譲を中心として、マンションの管理事業、賃貸関連事業、電力供給事業、建設・リフォーム事業、不動産の仲介・買取再販事業、戸建分譲事業、デジタルマーケティング事業、宿泊施設の運営・管理事業、不動産証券化事業、アパートの開発・販売事業、マンション・ビルの清掃事業、ビルメンテナンス事業等を行っております。
事業内容と当社及び子会社の位置づけは、次のとおりであります。
区分 ／ 主要な事業内容 ／ 主要な会社
不動産販売事業 ／ 総合不動産事業 マンションの分譲事業 ／ エスリード株式会社（当社）
その他事業 ／ マンションの賃貸事業 ／ エスリード株式会社（当社）
マンションの管理事業 ／ エスリード建物管理株式会社
マンションの賃貸管理事業 ／ エスリード賃貸株式会社
電力供給事業 ／ 綜電株式会社
建設・リフォーム事業 ／ イー・エル建設株式会社
不動産の仲介・買取再販事業 ／ エスリードリアルティ株式会社
戸建分譲事業 ／ エスリードハウス株式会社
デジタルマーケティング事業 ／ デジメーション株式会社
宿泊施設の運営・管理事業 ／ エスリードホテルマネジメント株式会社
不動産証券化事業 ／ エスリード・アセットマネジメント株式会社
アパートの開発・販売事業 ／ エスリードアパートメント株式会社
マンション・ビルの清掃事業 ／ Ｅクリーンアップ株式会社
ビルメンテナンス事業 ／ 南都ビルサービス株式会社
（注）１．上記の他、親会社として株式会社森トラスト・ホールディングス、森トラスト株式会社があります。
親会社の森トラスト株式会社は、不動産開発、ホテル経営及び投資事業を営んでおります。また、森トラスト株式会社の親会社である株式会社森トラスト・ホールディングスは、グループ会社の株式保有を行っております。
なお、事業内容と当社グループ及び親会社（株式会社森トラスト・ホールディングス、森トラスト株式会社）の位置づけは、次のとおりであります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YHNU）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
売上 866億円・従業員 197人
売上 303億円
連結子会社 12社（有報に社名が載る主な会社は12社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要な課題の一つと位置付け、業績推移や財務状況、今後の事業展開等を総合的に勘案しながら、企業価値の向上に応じて配当総額を持続的に高めることを基本方針としております。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。
これらの剰余金の配当の決定機関は取締役会であります。
上記方針に基づき、当期末の期末配当金につきましては、１株当たり135円といたしました。これに中間配当金105円を含めた年間配当金は、連結配当性向30％を超える１株当たり240円となります。
内部留保金につきましては、今後予想される経営環境の変化に対応すべく、今まで以上にコスト競争力を高めるとともに、安定収入の増加を図り、経営基盤の強化と安定化のために有効活用してまいりたいと考えております。
当社は、会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる旨定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 40 | 19.5 |
| 2021 | 40 | 14.7 |
| 2022 | 90 | 30.2 |
| 2023 | 150 | 39.7 |
| 2024 | 185 | 41.3 |
| 2025 | 240 | 43.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
３月末の株主名簿に記載または記録された単元株以上所有株主に対し、フリーチョイスギフト（カタログギフト 3,000円相当）を贈呈。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 森トラスト株式会社 | 53.72 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 5.21 |
| 3 | 荒牧杉夫 | 2.01 |
| 4 | ＳＭＢＣ日興証券株式会社 | 1.36 |
| 5 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 0.78 |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 0.43 |
| 7 | JP MORGAN CHASE BANK 385642 | 0.31 |
| 8 | DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO | 0.29 |
| 9 | ＪＰモルガン証券株式会社 | 0.28 |
| 10 | 増岡英男 | 0.27 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は64.65%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 287 | 299 | 305 | 371 | 393 | 483 | 572 | 616 | 690 | 746 | 799 | 803 | 948 | 1,169 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 35 | 51 | 68 | 72 | 79 | 70 | 87 | 95 | 116 | 145 | 185 |
| 営業利益率% | — | — | — | 9.3 | 13.1 | 14.0 | 12.5 | 12.9 | 10.2 | 11.6 | 11.9 | 14.5 | 15.4 | 15.8 |
| 当期利益億円 | 11 | 18 | 20 | 21 | 31 | 43 | 45 | 51 | 45 | 54 | 61 | 75 | 93 | 112 |
| EPS円 | 71.3 | 117.1 | 129.3 | 135.5 | 201.5 | 279.1 | 290.0 | 328.6 | 292.1 | 351.8 | 398.4 | 487.3 | 604.7 | 724.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YHNU）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。不動産業の124社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。