下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び27社の関係会社で構成され、エレクトロニクス技術を利用した半導体製造装置の開発・製造・販売・保守サービスを主な事業の内容としております。なお、当社グループは「半導体製造装置」の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は24,435億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち76番目、電気機器225社のうち11番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+11.8%です。平均年間給与は1,380.4万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち3番目。平均年齢は43.1歳、平均勤続年数は14.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東京エレクトロンと同業2社を、ダッシュボードで並べるニデック・リコーと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び27社の関係会社で構成され、エレクトロニクス技術を利用した半導体製造装置の開発・製造・販売・保守サービスを主な事業の内容としております。当該事業における当社グループの位置付けは、次のとおりであります。なお、当社グループは「半導体製造装置」の単一セグメントであるため、セグメント別の記載を省略しております。
当社は、連結子会社東京エレクトロン テクノロジーソリューションズ㈱、東京エレクトロン九州㈱、東京エレクトロン宮城㈱他が製造した製品を仕入れて販売しております。連結子会社TEL Manufacturing and Engineering of America, Inc.は、製品の製造及び販売等を行っております。保守サービス等については、連結子会社東京エレクトロンＦＥ㈱、Tokyo Electron America, Inc.、Tokyo Electron Korea Ltd.、Tokyo Electron Europe Ltd.他が行っております。また、次世代技術の開発等については、当社及び連結子会社TEL Technology Center, America, LLC等が行っております。なお、当社グループの物流、施設管理業務及び保険業務については、連結子会社東京エレクトロンＢＰ㈱が主として行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YEOO）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
東京エレクトロンデバイス持分法適用関連会社・卸売業議決権 33.8%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は東京エレクトロンの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
売上 21,552億円・従業員 13,847人
売上 537億円・従業員 581人
売上 1億円・従業員 345人
連結子会社 25社（有報に社名が載る主な会社は10社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2022年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2022年6月8日に公表した中期経営計画で、FY'27（2027年3月期）までに売上高3兆円以上、営業利益率35%以上、ROE30%以上を財務目標としている（中期経営計画 説明会資料p14）。2025年2月26日のIR Dayでも同じ目標（2027年まで）を示し、FY2025～FY2029の5年間で研究開発費1.5兆円、設備投資7,000億円、人材採用10,000人（年2,000人）を計画している（IR Day資料p15・p21）。
中期経営計画・決算説明資料より
トップメッセージ
一次資料ベース「当社は、『半導体の技術革新に貢献する夢と活力のある会社』というビジョンのもと、半導体製造装置メーカーとしての専門性を生かし、付加価値の高い最先端の装置と技術サービスを継続的に創出することで、中長期的な利益の拡大と継続的な企業価値の向上を目指していきます。」
代表取締役社長・CEO 河合利樹（社長メッセージ・2026-09-26閲覧）から引用
東京エレクトロン 中期経営計画 財務目標（～FY'27）
| 指標 | FY'22実績（2022年3月期） | FY'27までの目標（2027年3月期） | |
|---|---|---|---|
| 売上高 | 2兆38億円 | 3兆円以上 | |
| 営業利益率 | 29.9% | 35%以上 | |
| ROE | 37.2% | 30%以上 |
FY'22実績はp7。2019年5月に発表した前の中計の財務モデル（～FY'24：売上高2兆円、営業利益率30%超、ROE30%超）について、会社は2年前倒しで達成したとしている（p7・p41）。2025年2月26日のIR Day資料（p21）では、FY2025～FY2029の5年間に研究開発費1.5兆円、設備投資7,000億円、人材採用10,000人（年2,000人）を計画している。
出典：中期経営計画説明会 プレゼンテーション資料（p14） 2022-06-08公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、利益成長を通じて企業価値向上を図るべく、内部留保資金を有効活用し、成長分野に重点的に投資するとともに、業績連動型配当により、株主各位に対して直接還元してまいります。
株主還元策
当社の配当政策は業績連動型を基本とし、親会社株主に帰属する当期純利益に対する配当性向50%を目処とします。ただし、1株当たりの年間配当金は50円を下回らないこととします。なお、2期連続で当期利益を生まなかった場合は、配当金の見直しを検討します。
また、自己株式の取得については、機動的に実施を検討します。
当事業年度の配当につきましては、連結業績に上記方針を適用し、中間配当として1株当たり264円、期末配当として1株当たり364円といたしました。これにより、年間配当金は、1株当たり628円となりました。
なお、当社は剰余金の配当の回数については、中間配当と期末配当の年2回を基本としており、また、その決議機関については、会社法第459条第1項の規定に基づき、取締役会の決議によって配当をおこなうことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 781 | 57.4 |
| 2021 | 1,403 | 61.0 |
| 2022 | 1,711 | 55.1 |
| 2023 | 393 | 53.6 |
| 2024 | 592 | 64.1 |
| 2025 | 628 | 60.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「ありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 24.43 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 10.13 |
| 3 | 株式会社ＴＢＳホールディングス | 3.31 |
| 4 | THE CHASE MANHATTAN BANK, N. A. LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT | 3.26 |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.53 |
| 6 | HSBC HONG KONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES | 1.62 |
| 7 | GOVERNMENT OF NORWAY | 1.47 |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.45 |
| 9 | BNYM AS AGT/CLTS NON TREATY JASDEC | 1.40 |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385642 | 1.24 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は50.89%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 4,973 | 6,122 | 6,131 | 6,639 | 7,997 | 11,307 | 12,782 | 11,273 | 13,991 | 20,038 | 22,090 | 18,305 | 24,316 | 24,435 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1,168 | 1,557 | 2,812 | 3,106 | 2,373 | 3,207 | 5,993 | 6,177 | 4,563 | 6,973 | 6,249 |
| 営業利益率% | — | — | — | 17.6 | 19.5 | 24.9 | 24.3 | 21.0 | 22.9 | 29.9 | 28.0 | 24.9 | 28.7 | 25.6 |
| 当期利益億円 | 61 | -194 | 719 | 779 | 1,152 | 2,044 | 2,482 | 1,852 | 2,429 | 4,371 | 4,716 | 3,640 | 5,441 | 5,745 |
| EPS円 | 33.9 | -108.3 | 401.1 | 461.1 | 702.3 | 1,245.5 | 504.5 | 390.2 | 520.7 | 936.0 | 1,007.8 | 783.8 | 1,182.4 | 1,254.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YEOO）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。