表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2014年度は米国基準、2015年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社、連結子会社341社、持分法適用関連会社４社を中心に構成）は、精密小型モータ、車載用製品、家電・商業・産業用製品、機器装置、電子・光学部品等の製造・販売を主な事業内容としています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年9月提出）
2025年度の売上収益は27,087億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち61番目、電気機器225社のうち8番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+10.9%です。平均年間給与は822.5万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち55番目。平均年齢は43.7歳、平均勤続年数は14.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ニデックと同業2社を、ダッシュボードで並べる富士通・リコーと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社、連結子会社341社、持分法適用関連会社４社を中心に構成）は、精密小型モータ、車載用製品、家電・商業・産業用製品、機器装置、電子・光学部品等の製造・販売を主な事業内容としています。
当社は、IFRS会計基準に準拠して連結財務諸表を作成しており、関係会社の範囲についてもIFRS会計基準の定義に基づいています。セグメント区分に関しては、６つの報告対象セグメントにより構成されています。
各セグメントの内容は次のとおりです。なお、このセグメント区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表」の連結財務諸表注記に掲げるセグメントをはじめ、本有価証券報告書の当連結会計年度に関するセグメントの区分と全て同一です。
名称 ／ 主要製品 ／ 主要な会社
SPMS ／ HDD用モータ及びその他小型モータ ／ 当社、ニデックエレクトロニクスタイランド㈱、ニデックモータ（香港）有限公司、ニデックプレシジョンタイ㈱、ニデックベトナム㈱、ニデックCCI股份有限公司、ニデックモータ（東莞）有限公司、ニデック（上海）国際貿易有限公司、ニデック台湾股份有限公司
AMEC ／ 車載用製品 ／ ニデック自動車モータ（浙江）有限公司、ニデックモータ（大連）有限公司、ニデックGPM GmbH、ニデックモーターズ アンド アクチュエーターズドイツ㈲、ニデックモーターズ アンド アクチュエーターズポーランド㈲、ニデック凱宇汽車電器（江蘇）有限公司、ニデック自動車モータ・アメリカ合同会社、ニデック（上海）国際貿易有限公司
MOEN ／ 家電・商業・産業用製品 ／ ニデックホールディングアメリカ㈱、Nidec ASI㈱、ニデックコントロール・テクニクス社
ACIM ／ 家電・商業・産業用製品 ／ ニデックグローバル・アプライアンス・ブラジル社
機械事業 ／ 機器装置、工作機械 ／ ニデックマシンツール㈱、ニデックミンスター㈱
グループ会社事業 ／ 車載用製品、家電・商業・産業用製品、機器装置、電子部品及びその他小型モータ、その他 ／ ニデックモビリティ㈱、ニデックインスツルメンツ㈱、ニデックパワートレインシステムズ㈱、ニデックテクノモータ（浙江）有限公司、ニデックアドバンステクノロジー㈱、ニデックパワートレインシステムズ（ベトナム）会社、ニデックプレシジョン㈱、ニデックコンポーネンツ㈱
当社グループの主要な製品の内容に係る当社及び主要な連結子会社の位置づけは次のとおりです。
主要な製品の内容 ／ 主要な会社
精密小型モータ ／ HDD用モータ ／ 当社、ニデックエレクトロニクスタイランド㈱、ニデックモータ（香港）有限公司、ニデックプレシジョンタイ㈱
その他小型モータ ／ 当社、ニデックインスツルメンツ㈱、ニデックモータ（香港）有限公司、ニデックベトナム㈱、ニデックCCI股份有限公司、ニデックモータ（東莞）有限公司、ニデック（上海）国際貿易有限公司、ニデック台湾股份有限公司、ニデックコンポーネンツ㈱
車載 ／ 当社、ニデックモビリティ㈱、ニデック自動車モータ（浙江）有限公司、ニデックモータ（大連）有限公司、ニデックGPM GmbH、ニデックモーターズ アンド アクチュエーターズドイツ㈲、ニデックモーターズ アンド アクチュエーターズポーランド㈲、ニデックパワートレインシステムズ㈱、ニデックパワートレインシステムズ（ベトナム）会社、ニデック凱宇汽車電器（江蘇）有限公司、ニデック自動車モータ・アメリカ合同会社、ニデック（上海）国際貿易有限公司
家電・商業・産業用 ／ ニデックホールディングアメリカ㈱、ニデックグローバル・アプライアンス・ブラジル社、ニデックテクノモータ（浙江）有限公司、Nidec ASI㈱、ニデックコントロール・テクニクス社
機器装置 ／ ニデックインスツルメンツ㈱、ニデックマシンツール㈱、ニデックアドバンステクノロジー㈱、ニデックプレシジョン㈱、ニデックミンスター㈱
電子・光学部品 ／ ニデックインスツルメンツ㈱、ニデックプレシジョン㈱
その他 ／ ニデックインスツルメンツ㈱
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年9月提出・S100Z5CA）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ニデックモータ㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 7,028億円・利益 -726億円・従業員 14,439人
売上 5,936億円・利益 -1,317億円・従業員 28,369人
売上 4,412億円・利益 -2,893億円・従業員 17,589人
売上 4,040億円・利益 628億円・従業員 22,860人
売上 3,633億円・利益 -251億円・従業員 9,425人
売上 2,038億円・利益 -138億円・従業員 6,512人
連結子会社 341社（有報に社名が載る主な会社は35社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「新中期経営計画（Conversion2027）の業績目標は次のとおりです。2027年度①連結売上高2.9兆円②営業利益3,500億円（営業利益率12％）③ROIC（投下資本利益率）12％（２）経営環境及び中長期的な会社の経営戦略経営の基本方針を踏まえた経営環境及び経営戦略については次のとおりです。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の配当政策は、安定配当を維持しながら連結純利益の状況に応じて配当水準の向上を図ると同時に、企業体質の一層の強化と積極的な事業展開の促進に備えて内部留保を充実することとしています。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としています。これらの剰余金の配当の決定機関は、取締役会です。
当連結会計年度においては、第三者委員会による調査及びその他の社内調査等並びに品質に関する不適切行為の疑義に対する社内調査の結果として、過年度の財務諸表に訂正すべき重要な虚偽表示が識別されることが見込まれていたため、2025年９月30日を基準日とする利益剰余金の配当（中間配当）及び2026年３月31日を基準日とする利益剰余金の配当（期末配当）を無配とすることを取締役会にて決議しました。
なお、上記の第三者委員会による調査及びその他の社内調査等並びに品質に関する不適切行為の疑義に対する社内調査は完了しており、当連結会計年度の連結財務諸表にはこれらの調査結果を踏まえた過年度決算の修正に係る影響額を反映しています。
第三者委員会による調査及びその他の社内調査等並びに品質に関する不適切行為の疑義に対する社内調査の詳細につきましては、「第５ 経理の状況 １連結財務諸表 （１）連結財務諸表 連結財務諸表注記 43．追加情報」に記載しています。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年9月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2019 | 58 | 109.0 |
| 2020 | 60 | 84.5 |
| 2021 | 65 | 103.4 |
| 2022 | 70 | 373.6 |
| 2023 | 75 | 36.3 |
| 2024 | 60 | 94.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度
１.オルゴール贈呈
１）対象株主
毎年３月31日現在の株主名簿に記載又は記録された株主様
２）優待内容
＜株式保有期間10年以上(*)かつ単元（100株）以上保有の株主様＞－内容：オルゴール贈呈（応募・抽選）
－商品：Ａ）オルフェウス（７万５千円～９万円相当）
－人数：抽選で10名
＜株式保有期間３年以上かつ単元（100株）以上保有の株主様＞－内容：オルゴール贈呈（応募・抽選）
－商品：Ｂ）５千円相当のオルゴール
－人数：抽選で100名
（*）10年以上保有の株主様は、上記Ａ）Ｂ）いずれか選択のうえご応募いただけます。
２.ニデックオルゴール優待用リーフレット贈呈
１）対象株主
毎年３月31日現在の株主名簿に記載又は記録された株主様
２）優待内容
・ニデックオルゴール記念館すわのね入館無料
・ご来館時5,000円以上の商品をご購入いただいた場合、購入価格の10％割引（ご来館の際にはリーフレットをご持参下さい。）
・オンラインショップ「オルゴールギャラリー」にて5,000円以上の商品をご購入の場合10％割引
・「［NIDECグループ］グリーンサンホテル」ご宿泊時に宿泊費10％割引（ご来館の際にはリーフレットをご持参下さい。）
・ニデックオルゴールショールームご来館時、5,000円以上の商品をご購入の場合10％割引（ご来館の際にはリーフレットをご持参下さい。）
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 永守 重信 | 8.61 |
| 2 | ㈱京都銀行 | 4.32 |
| 3 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 3.93 |
| 4 | エスエヌ興産合同会社 | 3.52 |
| 5 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG（FE-AC） | 2.66 |
| 6 | ㈱三菱UFJ銀行 | 2.58 |
| 7 | MSIP CLIENT SECURITIES | 2.57 |
| 8 | 日本生命保険相互会社 | 2.29 |
| 9 | GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL | 1.95 |
| 10 | GOVERNMENT OF NORWAY | 1.74 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は34.17%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 7,093 | 8,751 | 10,284 | 11,783 | 11,993 | 14,590 | 14,754 | 15,348 | 16,181 | 19,114 | 22,288 | 23,417 | 26,063 | 27,087 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | 1,668 | 1,292 | 1,086 | 1,600 | 1,704 | 899 | 1,619 | 1,282 | -5,190 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | 11.4 | 8.8 | 7.1 | 9.9 | 8.9 | 4.0 | 6.9 | 4.9 | -19.2 |
| 当期利益億円 | 80 | 563 | 760 | 899 | 1,110 | 1,308 | 1,100 | 585 | 1,219 | 1,074 | -1,638 | 984 | 847 | -5,646 |
| EPS円 | 29.6 | 206.8 | 271.6 | 151.5 | 187.1 | 221.0 | 186.5 | 99.4 | 104.1 | 91.9 | -142.3 | 85.6 | 73.7 | -492.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年9月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年9月提出・S100Z5CA）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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