表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2020年度は米国基準、2021年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2026年3月31日現在、当社グループは、TDK株式会社(当社)及び連結子会社152社、持分法適用関連会社6社により構成されており、「受動部品」、「センサ応用製品」、「磁気応用製品」、「エナジー応用製品」のセグメント区分及びそれらに含まれない「その他」の製造と販売を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は25,048億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち71番目、電気機器225社のうち10番目の大きさです。平均年間給与は921.2万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち29番目。平均年齢は43.0歳、平均勤続年数は16.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＴＤＫと同業2社を、ダッシュボードで並べるニデック・リコーと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社はIFRSによって連結財務諸表を作成しており、当該連結財務諸表を基に、関係会社についてはIFRSの定義に基づいて開示しております。「第2 事業の状況」及び「第3 設備の状況」においても同様です。
2026年3月31日現在、当社グループは、TDK株式会社(当社)及び連結子会社152社、持分法適用関連会社6社により構成されており、「受動部品」、「センサ応用製品」、「磁気応用製品」、「エナジー応用製品」のセグメント区分及びそれらに含まれない「その他」の製造と販売を営んでおります。
事業内容と当社及び関係会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりです。
区分 ／ 主要事業 ／ 主要な会社
受動部品 ／ セラミックコンデンサ、アルミ電解コンデンサ、 フィルムコンデンサ、インダクティブデバイス (コイル、フェライトコア、トランス)、高周波部品、圧電材料部品・回路保護部品 ／ 当社 TDK Electronics AG TDK Europe GmbH TDK(Shanghai)International Trading Co., Ltd. TDK HONG KONG COMPANY LIMITED その他58社(国内1社、海外57社) (会社数 計63社)
センサ応用製品 ／ 温度・圧力センサ、磁気センサ、MEMSセンサ ／ 当社 InvenSense, Inc. TDK-Micronas GmbH その他13社(国内2社、海外11社) (会社数 計16社)
磁気応用製品 ／ HDD用ヘッド、HDD用サスペンション、マグネット ／ 当社 SAE Magnetics (H.K.) Ltd. Magnecomp Precision Technology Public Co., Ltd. Headway Technologies, Inc. TDK Philippines Corporation Acrathon Precision Technologies (HK) Ltd. その他10社(国内0社、海外10社) (会社数 計16社)
エナジー応用製品 ／ エナジーデバイス(二次電池)、電源 ／ 当社 Amperex Technology Limited Navitasys Technology Limited Xiamen Ampeak Technology Limited Navitasys India Private Limited TDK (Malaysia) Sdn. Bhd. その他27社(国内2社、海外25社) (会社数 計33社)
その他 ／ メカトロニクス(製造設備)、スマートフォン向けカメラモジュール用マイクロアクチュエータ 等 ／ 当社 TDK Taiwan Corporation その他32社(国内8社、海外24社) (会社数 計34社)
企業集団等について図示すると次のとおりです。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YD2Y）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
戸田工業子会社・化学議決権 25.4%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はＴＤＫの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
Amperex Technology Limited議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 13,703億円・利益 2,467億円・従業員 49,507人
売上 5,932億円・利益 418億円・従業員 32,535人
売上 2,629億円・利益 270億円・従業員 10,642人
売上 2,246億円・利益 207億円・従業員 6,835人
売上 538億円・利益 -102億円・従業員 4,252人
連結子会社 160社（有報に社名が載る主な会社は39社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…＜中期経営計画における経営指標一覧＞2026年3月期実績2027年3月期目標ポートフォリオ変革による中長期で目指す姿財務指標成長性売上高[億円](年率換算成長率)25,04825,000(約5％)(10％以上)効率性ROE9.8％10％以上15％以上事業ROA(ROIC)(＞WACC)※17.5％(7.0％)8％以上」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、中長期的な企業価値の向上を実現することが株主価値の拡大に繋がるとの認識のもと、1株当たり利益の成長を通じて、配当の安定的な増加に努めることを基本方針としております。また、2025年3月期を初年度とする中期経営計画において、配当性向35％を目安として配当を実施することを株主還元方針としております。このような方針の下、当社は、持続的な成長を目指し、実現した利益の事業活動への再投資を実施したうえで、連結ベースの親会社所有者帰属持分当期利益率(ROE)や親会社所有者帰属持分配当率(DOE)の水準、事業環境の変化等を総合的に勘案し、配当を行うことといたします。
当社は、期末及び中間の年2回、剰余金の配当を行うことを基本方針としており、それぞれの配当の決定機関は、期末については定時株主総会、中間については取締役会であります。
当社は、「取締役会の決議によって、毎年9月30日を基準日として中間配当をすることができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 180 | 19.1 |
| 2021 | 145 | 28.1 |
| 2022 | 106 | 29.9 |
| 2023 | 116 | 63.5 |
| 2024 | 86 | 86.4 |
| 2025 | 36 | 67.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社 (信託口) | 27.01 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行 (信託口) | 11.73 |
| 3 | THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT | 2.63 |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.14 |
| 5 | CITIBANK,N.A.-NY, AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY SHARE HOLDERS | 1.99 |
| 6 | HSBC HONGKONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES | 1.69 |
| 7 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.48 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.30 |
| 9 | GOVERNMENT OF NORWAY | 1.29 |
| 10 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301 | 1.27 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は52.52%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 8,418 | 9,845 | 10,826 | 11,523 | 11,783 | 12,717 | 13,818 | 13,630 | 14,790 | 19,021 | 21,808 | 21,039 | 22,048 | 25,048 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | — | — | — | 1,118 | 1,668 | 1,688 | 1,729 | 2,242 | 2,724 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | — | — | — | 7.6 | 8.8 | 7.7 | 8.2 | 10.2 | 10.9 |
| 当期利益億円 | 12 | 163 | 494 | 648 | 1,451 | 635 | 822 | 578 | 747 | 1,313 | 1,142 | 1,247 | 1,672 | 1,957 |
| EPS円 | 9.5 | 129.5 | 392.8 | 514.2 | 1,150.2 | 167.6 | 217.0 | 152.5 | 39.4 | 69.3 | 60.2 | 65.7 | 88.1 | 103.1 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YD2Y）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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