下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、2026年3月31日現在、主として大手エレクトロニクスメーカーに対し集積回路を中心とした半導体製品、ボード・電子部品、ソフトウェア・サービスの販売、プライベートブランド（PB）製品の製造・販売、ネットワーク関連製品、ストレージ関連製品、セキュリティ関連製品の販売及び保守・監視サービス等を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は2,037億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち624番目、卸売業288社のうち69番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.3%です。平均年間給与は1,075.0万円（2025年度・提出会社単体）で、卸売業287社のうち14番目。平均年齢は46.2歳、平均勤続年数は14.2年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
東京エレクトロンデバイスと同業2社を、ダッシュボードで並べるアルコニックス・第一実業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ アルコニックス・第一実業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、2026年3月31日現在、主として大手エレクトロニクスメーカーに対し集積回路を中心とした半導体製品、ボード・電子部品、ソフトウェア・サービスの販売、プライベートブランド（PB）製品の製造・販売、ネットワーク関連製品、ストレージ関連製品、セキュリティ関連製品の販売及び保守・監視サービス等を行っております。
（半導体及び電子デバイス事業）
当社において半導体製品、ボード・電子部品、ソフトウェア・サービスの販売、プライベートブランド（PB）製品の製造・販売等を行っております。東京エレクトロン デバイス長崎株式会社は、電子機器の開発・設計・製造・販売等を行っております。アジア地域においてはTOKYO ELECTRON DEVICE ASIA PACIFIC LTD.、TOKYO ELECTRON DEVICE (SHANGHAI) LTD.、TOKYO ELECTRON DEVICE SINGAPORE PTE. LTD.及びTOKYO ELECTRON DEVICE (THAILAND) LIMITEDが、北米地域においてはTOKYO ELECTRON DEVICE AMERICA, INC.が半導体関連製品及びソフトウェア等の販売・マーケティング等を行っております。
当社の関連会社である日本サンテック株式会社は半導体関連製品の販売等を行っております。
また、当社の非連結子会社であるスミックス株式会社は光学検査装置の開発・設計・製造・販売等を行っております。
（コンピュータシステム関連事業）
当社においてネットワーク関連製品、ストレージ関連製品、セキュリティ関連製品の販売及び保守・監視サービス等を行っております。
当社グループの取扱い製品をセグメントに区分して示すと次のとおりであります。
[半導体及び電子デバイス事業]
分類 ／ 主な取扱い製品
半導体製品 ／ アナログIC ／ アナログIC
プロセッサ ／ CPU、DSP
ロジックIC ／ 画像処理用IC、通信・ネットワーク用IC、ASIC、PLD
メモリIC ／ SRAM、FRAM、MRAM、フラッシュメモリ
ボード・電子部品他 ／ ボード、一般電子部品
ソフトウェア・サービス ／ 組み込みソフトウェア、クラウドサービス
プライベートブランド（PB） ／ 設計・量産受託サービス、受託製品、ウェーハ検査装置
[コンピュータシステム関連事業]
分類 ／ 主な製品及び業務
ネットワーク関連製品 ／ ネットワークスイッチ、ネットワーク負荷分散装置
ストレージ関連製品 ／ フラッシュストレージ
セキュリティ関連製品 ／ クラウドセキュリティ、エンドポイントセキュリティ
保守・監視サービス ／ 製品保守、セキュリティ監視
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YBV4）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 1,625億円・従業員 820人
売上 412億円・従業員 315人
連結子会社 6社（有報に社名が載る主な会社は6社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…売上高300,000～350,000百万円(事業別構成比)コンピュータシステム関連事業15％半導体及び電子デバイス事業75％プライベートブランド事業10％経常利益率≧8％(事業別経常利益率)コンピュータシ」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
中期経営計画「VISION2030」では、そのミッションとして「半導体やITを中心とする最先端テクノロジーを通して社会課題に向き合い、期待を超える価値を持つ解決策を提供することで、社会の持続的発展に貢献すること」を掲げており、また、VISIONとして「メーカーと技術商社の力で潜在的な社会課題を解決する会社」と制定しております。
そのための資本政策については、持続的な利益成長による企業価値の更なる向上を目指していくための成長投資として、技術開発・事業拡大に向けた積極的な投資を行い、競争力の強化を目的とした社内DX・社外DXへの投資のほか、人材育成へも積極的な投資を行ってまいります。株主還元については業績に応じて実施するとともに、持続的な利益成長により企業価値向上を図っていくことで長期的な高リターンを目指してまいります。
〔資本政策に関する基本方針〕
当社グループでは、持続的な成長と中長期的な企業価値を向上させるため、配当政策を含めた資本政策の基本方針を以下のように定めます。
1.企業価値の向上とは、株主にとっての期待収益率（資本コスト）を上回るリターンの実現と定義し、ROEの向上を目標のひとつと位置付けます。
2.事業規模や特質を踏まえた最適な資本構成・自己資本比率を常に意識し、成長事業への投資や運転資金需要に対処します。
3.株主還元に関しては、連結配当性向を参考指標の基礎とし、業績に応じた配当を実施します。自己株式の取得については、成長投資に重きを置いた上で、キャッシュ・フローの状況、株式の市場流動性及び将来的な設備資金需要等を総合的に勘案し、配当と合わせた株主還元策の一環として判断してまいります。
〔目標数値〕
（ROE）
資本効率を示すROEについては中期的に20％以上を目指してまいります。
（配当性向）
今後の設備投資や研究開発に係る資金需要や運転資金の動向を勘案し、連結配当性向は当面の間40％を目安といたします。
（参考：過去3年間の目標数値の推移）
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 125 | 49.5 |
| 2021 | 205 | 64.1 |
| 2022 | 355 | 46.0 |
| 2023 | 257 | 42.8 |
| 2024 | 119 | 45.8 |
| 2025 | 107 | 43.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 東京エレクトロン㈱ | 33.82 |
| 2 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口） | 7.80 |
| 3 | 東京エレクトロンデバイス社員持株会 | 5.70 |
| 4 | 野村信託銀行㈱（東京エレクトロンデバイス社員持株会専用信託口） | 2.12 |
| 5 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（役員報酬BIP信託口・76625口） | 1.51 |
| 6 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（株式付与ESOP信託口・76616口） | 1.32 |
| 7 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 1.21 |
| 8 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱（役員報酬BIP信託口・75723口） | 1.07 |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 0.86 |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 0.82 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は56.24%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 855 | 1,018 | 1,117 | 1,178 | 1,319 | 1,598 | 1,410 | 1,354 | 1,433 | 1,799 | 2,404 | 2,429 | 2,164 | 2,037 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 15 | 17 | 28 | 35 | 38 | 46 | 81 | 142 | 154 | 125 | 103 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.3 | 1.3 | 1.7 | 2.5 | 2.8 | 3.2 | 4.5 | 5.9 | 6.4 | 5.8 | 5.0 |
| 当期利益億円 | 7 | 4 | 7 | 9 | 10 | 16 | 23 | 23 | 31 | 51 | 88 | 100 | 89 | 78 |
| EPS円 | 62.1 | 36.6 | 72.0 | 92.6 | 96.7 | 158.2 | 230.7 | 74.8 | 104.1 | 170.2 | 294.8 | 333.5 | 295.7 | 265.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YBV4）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。卸売業の288社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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