ドリームベッド

7791 / 日本基準 / 3月期

2016〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証スタンダードその他製品一次資料ベース
収録 42 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社は、マットレス、ベッドフレーム、ソファ、寝装品(枕・布団類)等のデザイン開発、製造、販売を主たる事業としております。自社ブランド製品と海外提携ブランド製品を自社工場及び協力工場で製造して、「家具販売店向け」と「商業施設向け」を主要な販売チャネルとして営業展開をしております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)

同業2社と並べて動かす家具・オフィス家具の順位を再生

数字で見るドリームベッド

2025年度の売上収益は122億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2429番目、その他製品108社のうち72番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+6.3%です。平均年間給与は476.6万円(2025年度・提出会社単体)で、その他製品108社のうち95番目。平均年齢は40.1歳、平均勤続年数は12.0年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益122億円全体で上位68%(3,585社中)その他製品では72番目(108社中)2020→2025年度で年+6.3%(計算値)2025年度
当期利益5億円全体で上位68%(3,684社中)その他製品では62番目(108社中)2025年度
営業利益率逆算5.8%その他製品の中央値 5.5%(108社)2025年度
ROE10.3%その他製品の中央値 7.0%(108社)2025年度
自己資本比率42.1%その他製品の中央値 59.3%(108社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与476.6万円全体で上位93%(3,658社中)その他製品では95番目(108社中)2020→2025年度で+23.9%(計算値)2025年度
平均年齢40.1歳その他製品の中央値 42.6歳(108社)2025年度
平均勤続年数12.0年その他製品の中央値 14.3年(108社)2025年度
従業員数(連結)376人その他製品の中央値 657人(108社)2020→2025年度で+7.7%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

ドリームベッドと同業2社を、ダッシュボードで並べる野崎印刷紙業・オービスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 家具・オフィス家具業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ 野崎印刷紙業・オービスと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

ドリームベッド 最新期の売上構成比

有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。

ドリームベッドの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社は、マットレス、ベッドフレーム、ソファ、寝装品(枕・布団類)等のデザイン開発、製造、販売を主たる事業としております。自社ブランド製品と海外提携ブランド製品を自社工場及び協力工場で製造して、「家具販売店向け」と「商業施設向け」を主要な販売チャネルとして営業展開をしております。

これらの製品及び商品の製造と販売によって、「快適で美しいくらし」を提供することを通して、企業価値の向上を図っております。

当社は、ホームファニシング事業の単一セグメントであるため、セグメント別の記載は省略しております。

(1)各販売経路について

当社の販売経路は以下のとおりであります。

(家具販売店向け)

「家具販売店向け」では、全国の家具販売店に対して販売しております。一般消費者には家具販売店を通じて購入していただきます。当社が取引をしている家具販売店は長年の取引をしている先が多く、取引を通じて信頼関係をさらに深耕するとともに、新規取引先の開拓にも注力しております。単なるモノの販売にとどまらず、一般家庭を対象とした商品を卸販売するとともに、家具販売店ごとに、商品の販売コンセプトに対応した売り場のプロデュースを含め、きめ細やかな支援をしております。

(商業施設向け)

「商業施設向け」では、全国のホテル等の宿泊施設に対し直接販売しております。主要都市やリゾート地で展開する大型ホテルから宿泊特化型等の比較的小規模のホテル等あらゆる取引先及び消費者のニーズを実現すべく、ホテルや商業空間のベッド・インテリアについて企画段階から参加し提案から施工までプロジェクト全体をプロデュースしております。ラグジュアリーホテルでの採用実績も積み重ねております。

(ショップ/ショールーム)

「ショップ/ショールーム」には、「リーン・ロゼショップ」とショールームの2つがあります。「リーン・ロゼショップ」は、東京都に3店舗(港区六本木、中央区銀座、新宿区新宿)、愛知県に1店舗(名古屋市中区)、大阪府に1店舗(大阪市中央区)、福岡県に1店舗(福岡市博多区)展開しており、来店した一般消費者への直接販売をしております。

ショールームでは、広島県(広島市西区)、東京都(中央区日本橋)、大阪府(大阪市中央区)、愛知県(名古屋市中区)に開設している当社ショールームに、来店された一般消費者に家具販売店、百貨店、ハウスメーカー、または専門の業者を通じて販売しております。

(その他)

「その他」は、主にベッド製造メーカー向けのOEM商品の販売及び一般消費者向けのウォーターベッドの設置料やアフターメンテナンス等であります。

2026年3月期における売上高構成比は、「家具販売店向け」69.8%、「商業施設向け」14.8%、「ショップ/ショールーム」14.0%、「その他」1.4%であります。

(注)従来ハウスメーカー向けについては、個別に記載しておりましたが、売上高が他の販売経路に比して少額であるため、2026年3月期より家具販売店向けに含めて記載しております。

(2)事業の特徴について

①販売経路の波及効果

前述の主要な販売チャネルにおけるその特徴を他の販売チャネルにも活かすことができるような商品開発に取り組んでおります。具体的には空間の利用目的や演出方法等、機能性とインテリア性を両立させるノウハウを蓄積することで、「家具販売店向け」単一の販売チャネルから「商業施設向け」等の複数の販売チャネルに拡大しました。

「商業施設向け」では、ラグジュアリーホテルに当社商品が採用されることによって、当社のブランドイメージを向上させ、「家具販売店向け」では、ブランドイメージを活かして、消費者への訴求力を向上させるという波及効果が見込まれます。それぞれの販売チャネルにおける特徴を他の販売チャネルにも活用・応用することによって、購入を考える消費者がまず思い浮かべる企業となるべく、認知度を高めていく体制となっております。

「家具販売店向け」、「商業施設向け」及び「ショップ/ショールーム」のそれぞれの販売チャネルで窓口となる営業担当者は、取引先、消費者の多様化・複雑化するニーズにお応えすべく、取引先とコミュニケーションを密に行い、消費者の様々な要望を収集します。営業担当者は、各営業所で何度もミーティングを重ね、消費者のニーズに対応した商品を提供できる企業として、取引先への提案営業活動を行います。

②複数ブランド

当社は、自社ブランドと海外提携ブランドを併せ持つ複数ブランド展開を推進しております。自社ブランドといたしましては、「dream bed(ドリームベッド)」及び「WATER WORLD(ウォーターワールド)」を展開しております。

また、自社製造において培った高い技術力が評価され、海外の有力なインテリアブランドとライセンス契約を締結しております。主な提携ブランドは、「Serta(サータ)」(アメリカ合衆国)、「KING KOIL(キングコイル)」(アメリカ合衆国)、「ligne roset(リーン・ロゼ)」(フランス共和国)、「ruf(ルフ)」(ドイツ連邦共和国)であります。

とりわけ、Serta Simmons Bedding, LLCとのライセンス契約に基づき、「Serta(サータ)」ブランドを用いた日本国内における独占的な製造販売権及び商標使用権を取得している点は、当社の事業上の大きな特徴であります。同ブランドは高価格帯マットレスとして、主に全国の家具販売店等を通じて販売しております。これに加え、2024年11月には新たに「KING KOIL(キングコイル)」(アメリカ合衆国)ともライセンス契約を締結し、2025年10月より販売を開始しております。

当社は、ハイエンド志向の顧客層をターゲットとする「Serta(サータ)」や「KING KOIL(キングコイル)」と、より幅広い顧客層をターゲットとする「dream bed(ドリームベッド)」を有することで、多様化する消費者ニーズに的確に対応しております。さらに、「Serta(サータ)」等海外ブランドの製造を通じて生産技術の高度化を図る一方で、同一の生産拠点で製造する「dream bed(ドリームベッド)」にもその技術を活用することで、全社的な製品品質の維持・向上を実現しております。

③商品の特長

当社のマットレスは、全日本ベッド工業会認定の衛生マーク(※)表示資格を取得しており、ISO9001(品質マネジメントシステムに関する国際規格)認証工場で製造されています。

当社製のポケットコイルマットレスは、必要な硬さと人が感じるソフト感という相反する要素を組み合わせ、最適な寝心地を追求しています。ポケットコイルとは、それぞれのスプリングが袋内に収納され互いに独立して加重を支える構造で、体の凹凸にフィットすることで理想的な寝姿勢を実現します。

当社では、太さの異なる7種類の鋼線(1.3mm、1.4mm、1.5mm、1.7mm、1.8mm、1.9mm、2.0mm)、3種類の形状(円筒型、樽型、円錐型)、及び配列方法(並行配列=集積数が少ない=柔らかめ、交互配列=集積数が多い=固め)を組み合わせてマットレスのたわみ(沈み込み)を調整し、消費者の好みに応じた寝心地を提供しています。さらに、異なる太さのポケットコイルを任意に配列できる機械を独自開発しており、さらに現在では、1列のスプリングユニット内で3種類以上のポケットコイルを任意配列できる機械を装置メーカーと共同開発しました。

(※) 衛生マークは、全日本ベッド工業会が定めた「衛生マットレス基準」を満たしたことを示すものです。

④生産体制

当社は独自の生産拠点を持ち、自社製造で培った技術を活かして製品を開発しています。社内専属デザイナーのアイデアをもとに、細部の改良や縫製の糸1本に至るまでこだわった製品づくりを行っています。

海外提携ブランド「Serta(サータ)」、「KING KOIL(キングコイル)」、「ruf(ルフ)」については、ライセンス生産を行うことで、日本の生活様式や環境に適した製品へと微調整することが可能です。また、国内生産により海上運賃や通関費用等の輸入コストを抑えています。さらに、提携ブランド本社でデザインされた製品を日本仕様にアレンジするだけでなく、当社でデザインを起こし提携ブランド本社の認可を得た上で生産を行うことも可能です。

特に、1981年5月及び1997年5月にROSET S.A.(現ROSET SAS)と締結したライセンス契約により、「ligne roset(リーン・ロゼ)」ブランドのライセンス生産が認められている企業は、現時点で当社のみです。

当社の技術力は国内外の協力工場にも展開されており、製品の品質を支えています。国内協力工場ではもちろん、海外協力工場にもスタッフを派遣し、品質管理や納期管理、検品等を直接行う体制を整備し、全体として高い製品品質を維持しています。また、国内の協力工場が当社工場の周辺に位置しているため、継続的な技術指導が可能であるだけでなく、輸送距離が短いことで迅速な納品が可能です。その結果、受注から出荷までのリードタイムを短縮しています。

さらに、当社は家具販売店や物流会社と連携し、少量多品種生産を実現するとともに、受注から概ね1週間以内に出荷を完了させる受注生産体制を構築しています。この体制は、原材料の効率的な投入を可能とし、在庫を圧縮することにも寄与しています。

⑤開発体制

当社では、取り扱う全商品カテゴリにおいて自社デザインの新作を毎年10月の個展で発表しています。商品デザインだけでなく、各ブランドのイメージに沿ったディスプレイ用什器、ポスター、タペストリー等の販促ツールも開発する専門部署を設置しています。さらに、毎年海外で開催される家具見本市を視察し、その成果をベッドや周辺家具、リビング家具等のデザインに反映しています。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YHQB)。事業系統図は省いています。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「財務上の課題としては、資本コストを意識した経営を実践し、ROE11.0%の達成とPBR1.0倍以上の回復を目指します。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

ドリームベッドの配当政策

当社は、利益配分につきまして、将来の事業展開と経営体質の強化のために必要な内部留保資金を確保しつつ、安定した配当を継続して実施し、特に2027年3月期から始まる中期経営計画期間内においては、増配することを基本方針としております。

内部留保資金に対しては、長期展望に立った新規商品の開発活動及び経営体質の強化・効率化等さらなる経営革新のために、効果的な投資を行ってまいりたいと考えております。

当社は、今後生産性の向上や新事業の展開に向けた投資を行うことにより、収益の向上と安定性を高め、経営基盤の強化を図っていく必要があると考えており、当社第69期の期末配当金につきましては、上記の基本方針、当期の業績及び今後の事業展開等を勘案し、普通株式1株当たり17円に当社創業75周年記念配当2円を加え、普通株式1株当たり19円の配当実施を予定しております。これにより、中間配当金と合わせた年間配当金は、1株につき36円となる予定であります。また当社は、機動的な剰余金の配当の実施を可能とするため、取締役会の決議により剰余金の配当を決定できる旨、ならびに剰余金の配当を決定する場合の基準日を、毎年3月31日および9月30日の年2回とする旨を定款に定めております。

当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額77,156千円及び1株当たり配当額19円につきましては、2026年6月25日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

ドリームベッドの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20212522.2
20223027.9
20233251.6
20243332.5
20253630.8

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

ドリームベッドの株主優待

2026年6月提出の有報

(1)株主優待制度の対象となる株主様

毎年3月末日の当社株主名簿に記載または記録された1単元(100株)以上保有の株主様

(2)株主優待制度の内容

①ドリームベッドClub Off(株主様限定優待サービス)の贈呈

・宿泊施設の割引をはじめ、日帰り温泉・グルメ・映画・レジャーなど、全国20万軒以上の提携施設を優待価格でご利用いただけるサービス

・米、洗剤、飲料水など日用品を優待価格でご利用いただけるサービス

②保有株数、保有年数にかかわらず一律にドリームベッド、サータ商品を30%割引、リーン・ロゼ商品を20%割引

③抽選で20組40名様に、「三井ガーデンホテル無料宿泊券」を贈呈

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

ドリームベッドの大株主(上位10名)

2026年3月末
ドリームベッドの大株主
順位株主持株比率(%)
1ドリームベッド従業員持株会11.97
2ブルーインベストメント投資事業有限責任組合7.06
3渡辺 靖子6.53
4三宅 尚子6.53
5株式会社広島銀行4.99
6株式会社もみじ銀行4.99
7山木 茂4.48
8小出 克己3.73
9株式会社商工組合中央金庫3.25
10東川 貴俊2.96

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は56.47%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

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選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

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主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円————929210210090959897115122
営業利益億円———————5764267
営業利益率%———————4.87.96.94.32.05.25.8
当期利益億円————6233544345
EPS円————6,475.82,487.2148.7164.3161.4112.7107.662.0101.5116.9

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高32.4百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益1.9百万円2025年度・逆算
平均年齢40.1歳2025年度
平均勤続年数12.0年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

ドリームベッドの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率1.6%2025年度業種の中央値 8.7%(その他製品85社)
男性の育児休業取得率100.0%2025年度業種の中央値 80.5%(その他製品73社)2023:16.6 2024:60.0 2025:100.0
男女の賃金の差異65.2%2025年度業種の中央値 72.1%(その他製品84社)2023:66.6 2024:64.9 2025:65.2
女性役員比率記載なし有報のXBRLに記載が無い

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 三宅 弘人
本店の所在地
広島市西区己斐本町三丁目12番39号
決算期
3月
市場・業種
東証スタンダード / その他製品

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

ドリームベッドの沿革

  1. 1950年10月に、広島市基町(現、広島市中区基町)にて渡邊禮市夫妻による授産場経営後、当時の特別調達庁の呉支局や岩国出張所から、アメリカ駐留軍の払い下げ物品を受け、ベッドの修理販売を開始したことが、当社の創業であります。
  2. 1957年1月に、広島市堺町(現、広島市中区堺町)において、当社創業者である渡邊禮市が、「マットレス類の製造とベッド類の販売」を主目的として、株式会社広島ベッド商会を設立し、1957年7月に同社の製造部門を分離して、ドリームベッド株式会社(以下、「当社」)として設立されております。
  3. 1957年7月株式会社広島ベッド商会の製造部門を分離して、広島県広島市内(現、広島市西区)に当社設立
  4. 1964年4月ドリームファニチャ株式会社を設立
  5. 1964年9月株式会社広島ベッド商会からエッチビードリームベッド株式会社に社名変更
  6. 1968年3月八千代第一工場第1期工事完成により、マットレス製造を開始
  7. 1969年7月八千代第一工場第2期工事完成により、スプリング製造部門分離
  8. 1970年3月八千代第一工場第3期工事完成により、縫製部門分離
  9. 1970年5月エッチビードリームベッド株式会社特販事業部を分離してドリーム寝台工業株式会社を設立
  10. 1972年8月ドリーム化工株式会社を設立
  11. 1973年9月株式会社ドリーム総合研究所を設立
  12. 1975年9月当社とRUF-BETT INTERNATIONAL GMBH & CO.KG(ドイツ連邦共和国)との間でベッド、マットレスの製造、販売に関するライセンス契約を締結(1998年8月に契約解消)
  13. 1978年10月ドリームベッド株式会社八千代流通センター操業開始
  14. 1978年12月当社とSerta,Inc.(現Serta Simmons Bedding,LLC アメリカ合衆国)との間で日本国内における同社ブランドのマットレスの製造、販売及び商標等の使用許諾に関する独占的ライセンス契約を締結
沿革の続き(あと32件・2026年まで)
  1. 1980年5月ドリーム寝台工業株式会社からドリーム特販株式会社に社名変更
  2. 1981年5月当社とROSET S.A.(現ROSET SAS フランス共和国)との間で日本国内における同社ブランドの椅子、肘掛け椅子及びソファの製造、販売及び商標等の使用許諾に関する独占的ライセンス契約を締結
  3. 1983年5月エッチビードリームベッド株式会社ショールーム(広島市西区)(現、広島ショールーム)オープン
  4. 1983年6月株式会社三礼興産を設立
  5. 1985年12月ドリームリース株式会社を設立
  6. 1988年9月ドリームベッド株式会社千代田工場完成 ligne roset(リーン・ロゼ)椅子・ソファ製造部門を分離し、製造を開始
  7. 1988年9月ドリームベッド株式会社千代田流通センター操業開始
  8. 1990年4月あさひ産業株式会社を設立
  9. 1991年3月株式会社高須霊苑販売を設立
  10. 1997年5月当社とROSET S.A.(現ROSET SAS フランス共和国)との間で追加契約として日本国内における同社ブランドの家具の製造、販売及び商標等の使用許諾に関する独占的ライセンス契約を締結
  11. 1999年4月当社がISO9001(961569)取得
  12. 2002年12月当社を合併存続会社として、ドリームファニチャ株式会社、ドリーム化工株式会社、株式会社ドリーム総合研究所、あさひ産業株式会社の4社を合併・統合して、被合併会社は解散
  13. 2003年4月当社を合併存続会社として、エッチビードリームベッド株式会社、ドリーム特販株式会社、ドリームリース株式会社、株式会社高須霊苑販売、株式会社三礼興産の5社を合併・統合、被合併会社は解散
  14. 2007年1月東京ショールーム(東京都渋谷区)オープン
  15. 2007年8月当社とRUF-BETT INTERNATIONAL GMBH & CO.KG(ドイツ連邦共和国)との間で日本国内における同社ブランドのベッド、マットレス、付属品家具、ランプ、テーブル、カットボード等の一部の製造、販売に加え商標の使用許諾や同社の有する技術面での協力関係を構築すること等を目的とした独占的ライセンス契約を再締結
  16. 2007年9月リーン・ロゼ東京(東京都港区)オープン
  17. 2008年10月大阪ショールーム(大阪市中央区)オープン
  18. 2008年10月リーン・ロゼ大阪(大阪市中央区)オープン
  19. 2018年3月リーン・ロゼ銀座(東京都中央区)オープン
  20. 2019年12月リーン・ロゼ新宿(東京都新宿区)オープン
  21. 2021年6月東京証券取引所市場第二部(2022年4月4日からスタンダード市場)に株式を上場
  22. 2021年9月東京ショールームを増床してリニューアルオープン
  23. 2021年12月リーン・ロゼ福岡(福岡市博多区)オープン
  24. 2022年8月名古屋ショールーム(名古屋市中区)オープン
  25. 2022年10月八千代第一工場(マットレス製造)新スプリング棟完成、操業開始
  26. 2023年12月東京支社(東京営業所、東京都中央区)開設
  27. 2024年1月八千代第一工場(マットレス製造)新縫製完成棟完成、操業開始
  28. 2024年6月名古屋ショールームのリニューアルに併せ、リーン・ロゼ名古屋をオープン
  29. 2024年11月当社とKING KOIL LICENSING COMPANY, INC.(アメリカ合衆国)との間で日本国内における同社ブランドのマットレスの製造、販売及び商標等の使用許諾に関する独占ライセンス契約を締結
  30. 2025年11月リーン・ロゼ新宿を増床してリニューアルオープン
  31. 2025年11月東京ショールームを増床してリニューアルオープン
  32. 2026年2月新横浜ギャラリー(横浜市港北区)オープン

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YHQB)。会社が書いたとおりに載せています。

その他製品で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。その他製品の108社から選んでいます。

その他製品の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計6本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100LSLA、S100OGAP、S100R4TU、S100TTS4、S100W4D5、S100YHQB一次資料

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

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