ＶＴホールディングス

7593 ／ IFRS ／ 3月期

表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2017年度は日本基準、2018年度以降はIFRS）。

東証プライム小売業一次資料ベース
収録 38 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社59社及び持分法適用関連会社３社で構成され、ディーラー事業、レンタカー事業及び自動車の輸出事業からなる自動車販売関連事業を主な事業内容とし、このほか住宅関連事業を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）

同業2社と並べて動かす自動車販売の順位を再生ＶＴホールディングスのグループ（上場2社）

数字で見るＶＴホールディングス

2025年度の売上収益は3,887億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち401番目、小売業315社のうち46番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+14.3%です。平均年間給与は648.4万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち76番目。平均年齢は38.3歳、平均勤続年数は6.2年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益3,887億円全体で上位11%（3,585社中）小売業では46番目（315社中）2020→2025年度で年+14.3%（計算値）2025年度
当期利益49億円全体で上位28%（3,684社中）小売業では77番目（315社中）2025年度
営業利益率逆算2.8%小売業の中央値 3.7%（315社）2025年度
ROE6.9%小売業の中央値 8.2%（315社）2025年度
自己資本比率23.3%小売業の中央値 46.6%（315社）2025年度

働く人の数字

平均年間給与648.4万円全体で上位54%（3,658社中）小売業では76番目（309社中）2020→2025年度で−0.7%（計算値）2025年度
平均年齢38.3歳小売業の中央値 41.8歳（309社）2025年度
平均勤続年数6.2年小売業の中央値 10.9年（309社）2025年度
従業員数(連結)4,527人小売業の中央値 719人（315社）2020→2025年度で+23.5%（計算値）2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

ＶＴホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べる髙島屋・アスクルと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 自動車販売業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ 髙島屋・アスクルと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

ＶＴホールディングスの事業の内容（有価証券報告書の記載）

当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社59社及び持分法適用関連会社３社で構成され、ディーラー事業、レンタカー事業及び自動車の輸出事業からなる自動車販売関連事業を主な事業内容とし、このほか住宅関連事業を行っております。

当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメント情報との関連は、次のとおりであります。

なお、当社は、有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第２項に規定する特定上場会社等に該当しており、これにより、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準については連結ベースの数値に基づいて判断することとなります。

自動車販売関連事業 ／ ディーラー事業は、ホンダ系ディーラー、日産系ディーラー、輸入車ディーラー、輸入車インポーター及び海外自動車ディーラーからなり、主に新車・中古車の販売及び自動車の修理を行っております。また、自動車販売に関連する事業としてレンタカー事業、自動車の輸出事業及び自動車製造事業等を行っております。 以上の自動車販売関連事業は新車部門、中古車部門、サービス部門、レンタカー部門、輸出部門、その他部門の各部門で構成されております。 ＜主な関係会社＞ ㈱ホンダカーズ東海、長野日産自動車㈱、静岡日産自動車㈱、三河日産自動車㈱、㈱日産サティオ埼玉、㈱日産サティオ奈良、㈱モトーレン静岡、㈱モトーレン三河、㈱モトーレン道南、フジモトーレン㈱、㈱モトーレン札幌、エフエルシー㈱、光洋自動車㈱、エルシーアイ㈱、ピーシーアイ㈱、エスシーアイ㈱、CATERHAM CARS GROUP LIMITED、CCR MOTOR CO.LTD.、TRUST ABSOLUT AUTO (PTY) LTD.、SCOTTS MOTORS ARTARMON (PTY) LTD、WESSEX GARAGES HOLDINGS LIMITED、MASTER AUTOMOCION, S.L．、MASTERNOU, S.A．、MASTERTRAC DE AUTOMOCION, S.A．、MASTERCLAS DE AUTOMOCION, S.A．、J-netレンタリース㈱、㈱トラスト他

住宅関連事業 ／ マンション及び戸建分譲住宅等の販売、注文住宅・商業施設の建築請負等を行っております。 ＜主な関係会社＞ AMGホールディングス㈱、㈱エムジーホーム、㈱MIRAIZ、㈱アーキッシュギャラリー、㈱TAKI HOUSE、㈱髙垣組、㈱川﨑ハウジング他

出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YEXL）。事業系統図は省いています。

03

ＶＴホールディングスのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

上場している子会社・関連会社（2社）

数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権はＶＴホールディングスの【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。

主な子会社の業績

2025年度

  • WESSEX GARAGES HOLDINGS LIMITED議決権 100.0%

    売上
    550億円
    税引前利益
    -6億円
    当期純利益
    -6億円
    純資産
    30億円

連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。

自動車販売関連事業

売上 3,570億円・利益 80億円・従業員 4,246人

  • ㈱ホンダカーズ東海100.0%
  • 長野日産自動車㈱100.0%
  • 静岡日産自動車㈱100.0%
  • 三河日産自動車㈱100.0%
  • ㈱日産サティオ埼玉100.0%
  • ㈱日産サティオ奈良100.0%
  • ㈱モトーレン静岡100.0%
  • ㈱モトーレン三河100.0%
ほか20社
  • ㈱モトーレン道南100.0%
  • フジモトーレン㈱100.0%
  • ㈱モトーレン札幌100.0%
  • 光洋自動車㈱100.0%
  • エフエルシー㈱100.0%
  • エルシーアイ㈱100.0%
  • ピーシーアイ㈱100.0%
  • エスシーアイ㈱100.0%
  • CATERHAM CARS GROUP LIMITED100.0%
  • CATERHAM CARS LIMITED100.0%
  • CCR MOTOR CO.LTD.100.0%
  • TRUST ABSOLUT AUTO (PTY) LTD.100.0%
  • SCOTTS MOTORS ARTARMON (PTY) LTD100.0%
  • WESSEX GARAGES HOLDINGS LIMITED100.0%
  • MASTER AUTOMOCION, S.L.84.0%
  • MASTERNOU, S.A.100.0%
  • MASTERTRAC DE AUTOMOCION, S.A.100.0%
  • MASTERCLAS DE AUTOMOCION, S.A.100.0%
  • J-netレンタリース㈱99.5%
  • ㈱トラスト100.0%

住宅関連事業

売上 315億円・利益 21億円・従業員 249人

  • AMGホールディングス㈱43.5%
  • ㈱エムジーホーム100.0%
  • ㈱MIRAIZ100.0%
  • ㈱アーキッシュギャラリー100.0%
  • ㈱TAKI HOUSE100.0%
  • ㈱髙垣組100.0%
  • ㈱川﨑ハウジング100.0%

その他

売上 2億円・利益 9億円

連結子会社 59社（有報に社名が載る主な会社は35社）。持分法適用関連会社など 4社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

ＶＴホールディングスの配当政策

当社は、株主の皆様に対する利益還元を経営の重点課題と認識しており、企業体質の強化と将来の事業展開のために内部留保の充実を図り、業績に応じた配当を継続して行うことを基本方針としております。

また、内部留保資金は、業容の拡大に向けた財務体質の強化及びＭ＆Ａ資金として活用し、株主の皆様への長期的な配当水準の維持、向上に努めたいと考えております。

なお、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は取締役会であります。

配当政策といたしましては、利益規模の拡大状況や東証上場会社の配当性向の平均値などを総合的に勘案したうえで、目標とする連結配当性向を40％以上としております。

加えて、当面の収益見通しや財務状況なども勘案し、特別利益や特別損失等の一過性の要因により株主配当が短期的に大きく変動しないように考慮するとともに、可能な限り毎期、連続して増配を行い、長期安定的な配当政策を実現することとしており、具体的には、普通配当は原則的に減配せず、維持または増配を継続していきたいと考えております。

これらの方針と諸般の情勢を勘案した結果、当事業年度の期末配当金につきましては、１株当たり12円といたしました。

これにより、当事業年度の年間配当金は１株当たり24円00銭、連結配当性向は57.8％となりました。

有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）

1株配当と配当性向

ＶＴホールディングスの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当（円）配当性向（%）
202020119.5
20212272.2
202223.5099.1
20232470.8
202424103.1
202524112.9

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

ＶＴホールディングスの株主優待

2026年6月提出の有報

毎年９月30日現在で100株以上ご所有の株主の皆様に、「新車・中古車購入時利用券」、「車検時利用優待券」、「レンタカー利用割引券（５枚綴り）」及び「キーパーLABOサービス利用割引券」各１枚贈呈（「新車・中古車購入時利用優待券」の内容）

当社グループ会社店舗にて、車両のご購入時に30,000円の割引（「車検時利用優待券」の内容）

当社グループ会社店舗にて、車検時に10,000円の割引（「レンタカー利用割引券（５枚綴り）」の内容）

当社グループ会社店舗にて、取扱車種のレンタル時の利用割引（「キーパーLABOサービス利用割引券」の内容）

提携先店舗にて、洗車やガラスコーティング等のサービスの20％割引

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

ＶＴホールディングスの大株主（上位10名）

2026年3月末
ＶＴホールディングスの大株主
順位株主持株比率（%）
1㈲エスアンドアイ14.50
2日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口）10.49
3㈱日本カストディ銀行（信託口）6.86
4バンク オブ ニユーヨーク ジーシーエム クライアント アカウント ジエイピーアールデイ アイエスジー エフイー− エイシー3.86
5高橋一穂3.07
6高橋淳子2.79
7損害保険ジャパン㈱2.58
8東京海上日動火災保険㈱2.38
9高橋倫二1.68
10ＶＴホールディングス従業員持株会1.60

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は49.86%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移（最大14期）

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ（5 / 47）閉じる

選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円1,1831,3271,3641,4651,6962,0162,1882,0751,9952,3792,6633,1163,5163,887
営業利益億円———767675695377102129120109110
営業利益率%———5.24.53.73.22.53.94.34.83.93.12.8
当期利益億円48514641444738214711772675349
EPS円44.946.339.434.837.639.932.117.740.6101.061.956.943.841.5

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高85.9百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益2.4百万円2025年度・逆算
平均年齢38.3歳2025年度
平均勤続年数6.2年2025年度

平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

ＶＴホールディングスの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男性の育児休業取得率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男女の賃金の差異記載なし有報のXBRLに記載が無い
女性役員比率14.3%2025年度業種の中央値 16.7%（小売業276社）2022：16.7　2023：14.3　2024：14.3　2025：14.3役員14名のうち女性2名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 高橋一穂
本店の所在地
愛知県名古屋市中区錦三丁目10番32号
決算期
3月
市場・業種
東証プライム ／ 小売業
役員
14名（うち女性2名）

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。

ＶＴホールディングスの沿革

  1. 1983年3月愛知県東海市加木屋町丸根に、株式会社ホンダベルノ東海を資本金4,000万円をもって設立。
  2. 1983年4月本田技研工業株式会社とベルノ店取引基本契約を締結し、愛知県東海市加木屋町に東海店を開設。
  3. 1994年5月愛知県東海市加木屋町陀々法師に本社を移転（但し、登記上の本店所在地は移転せず）。
  4. 1998年9月名古屋証券取引所市場第二部に上場。
  5. 1999年3月株式会社フォードライフ中部（現・エフエルシー株式会社）及び株式会社ホンダ自販名南（現・株式会社ホンダカーズ東海）を子会社化。
  6. 1999年6月株式会社オリックスレンタカー中部（現・J-netレンタリース株式会社）を設立。
  7. 2000年3月株式会社ニュースチールホームズ・ジャパン（現・株式会社アーキッシュギャラリー・連結子会社）を設立。
  8. 2000年4月株式会社ホンダベルノ岐阜の販売エリアを引き継ぎ、岐阜県に進出。
  9. 2000年4月株式会社オリックスレンタカー大阪（現・J-netレンタリース株式会社）を設立。
  10. 2000年4月中京ホンダ株式会社（現・株式会社ホンダカーズ東海）を子会社化。
  11. 2000年6月大阪証券取引所ナスダック・ジャパン市場に上場。
  12. 2000年10月中京ホンダ株式会社は、株式会社ホンダ自販名南を吸収合併し、商号を株式会社ホンダプリモ東海（現・株式会社ホンダカーズ東海）に変更。
  13. 2002年3月株式会社オリックスレンタカー中部は、株式会社オリックスレンタカー大阪を吸収合併し、商号を株式会社オリックスレンタカー名阪（現・J-netレンタリース株式会社・連結子会社）に変更。
  14. 2003年3月株式会社トラスト（現・連結子会社）を子会社化。
沿革の続き（あと48件・2026年まで）
  1. 2003年4月新車及び中古車の販売に関する営業並びに指定自動車整備事業及び自動車分解整備事業を含む自動車整備の営業を分割し、新設する株式会社ホンダベルノ東海（現・株式会社ホンダカーズ東海・連結子会社）に承継。当社は持株会社に移行して、商号を株式会社ホンダベルノ東海からＶＴホールディングス株式会社に変更し、登記上の本店所在地を愛知県東海市加木屋町陀々法師に移転。
  2. 2004年1月株式会社シー・イー・エス（現・連結子会社）を子会社化。
  3. 2004年9月フェイスオン株式会社（現・ピーシーアイ株式会社・連結子会社）を設立。
  4. 2004年11月株式会社トラスト（現・連結子会社）が東京証券取引所マザーズ市場に上場(現在は、東京証券取引所スタンダード市場に上場)。
  5. 2005年4月エルシーアイ株式会社（現・連結子会社）を子会社化。
  6. 2005年7月Ｅ－エスコ株式会社（現・株式会社ＭＩＲＡＩＺ・連結子会社）を設立。
  7. 2005年12月長野日産自動車株式会社（現・連結子会社）、株式会社ＮＮサービス（現・株式会社長野日産サービス・連結子会社）を子会社化。
  8. 2006年7月静岡日産自動車株式会社（現・連結子会社）、ＰＺモータース株式会社（現・静岡日産自動車株式会社・連結子会社）及び静岡日産サービス株式会社（現・静岡サービス株式会社・連結子会社）を子会社化。
  9. 2006年7月三河日産自動車株式会社（現・連結子会社）、株式会社カーメイク岡崎（現・連結子会社）及び株式会社オフィスサポートセンター（現・Jネットレンタカー北海道株式会社・連結子会社）を子会社化。
  10. 2006年8月株式会社ホンダベルノ東海は、株式会社ホンダプリモ東海を吸収合併し、商号を株式会社ホンダカーズ東海（現・連結子会社）に変更。
  11. （ここから先は、有報で年月と出来事が別々の欄にまとめて書かれていて、どの年月の出来事かを確かめられないため載せていません）
  12. 2012年4月COLT CAR RETAIL LIMITED（現・CCR MOTOR CO.LTD.・連結子会社）を子会社化。
  13. 2012年4月株式会社日産サティオ埼玉（現・連結子会社）及び日産サービス埼玉株式会社（現・株式会社サービス埼玉・連結子会社）を子会社化。
  14. 2014年4月株式会社日産サティオ奈良（現・連結子会社）を子会社化。
  15. 2014年8月株式会社エムジーホーム（現・ＡＭＧホールディングス株式会社・連結子会社）を子会社化。
  16. 2014年10月SCOTTS MOTORS ARTARMON (PTY) LTD（現・連結子会社）を子会社化。
  17. 2014年12月GRIFFIN MILL GARAGES LIMITED（現・連結子会社）を子会社化。
  18. 2015年5月東京証券取引所ＪＡＳＤＡＱ(スタンダード)市場から東京証券取引所市場第一部へ、名古屋証券取引所市場第二部から名古屋証券取引所市場第一部へ指定替。
  19. 2015年8月エムジー総合サービス株式会社（現・連結子会社）を子会社化。
  20. 2016年2月株式会社モトーレン静岡（現・連結子会社）を設立。
  21. 2016年5月WESSEX GARAGES HOLDINGS LIMITED（現・連結子会社）を子会社化。
  22. 2016年7月愛知県名古屋市中区に登記上の本店所在地を変更。
  23. 2016年10月MASTER AUTOMOCION, S.L.及びその傘下11社（現・連結子会社）を子会社化。
  24. 2017年9月MASTER DEALER DE AUTOMOCION 2017, S.L.（現・連結子会社）を設立。
  25. 2017年11月MOGACAR DE AUTOMOCION, S.L.（現・連結子会社）を子会社化。
  26. 2018年3月QUIAUTO, S.A.（現・M TECNIK DE AUTOMOCION 2023, S.A.・連結子会社）を子会社化。
  27. 2019年8月光洋自動車株式会社（現・連結子会社）を子会社化。
  28. 2019年8月株式会社モトーレン三河（現・連結子会社）を設立。
  29. 2020年7月株式会社TAKI HOUSE（現・連結子会社）を子会社化。
  30. 2021年1月株式会社ホンダ四輪販売丸順（現・株式会社ホンダカーズ東海・連結子会社）を子会社化。
  31. 2021年4月株式会社エムジーホームはＡＭＧホールディングス株式会社（現・連結子会社）に商号を変更し持株会社化、事業承継会社を株式会社エムジーホーム（現・連結子会社）に商号変更して住宅事業を承継。
  32. 2021年4月CATERHAM CARS GROUP LIMITED（現・連結子会社）、CATERHAM CARS LIMITED（現・連結子会社）及びSEVEN MOTORSPORT LIMITED（現・連結子会社）を子会社化。
  33. 2021年6月M-MOTORBIKES ESPANA, S.L.（現・連結子会社）を設立。
  34. 2021年11月株式会社ホンダ四輪販売丸順（現・株式会社ホンダカーズ東海・連結子会社）を株式交換により完全子会社化。
  35. 2021年11月株式会社髙垣組（現・連結子会社）を子会社化。
  36. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からプライム市場に移行。 また、名古屋証券取引所の市場区分の見直しにより、名古屋証券取引所の市場第一部からプレミア市場に移行。
  37. 2022年4月株式会社ホンダカーズ東海（現・連結子会社）は、株式会社ホンダ四輪販売丸順を吸収合併。
  38. 2022年9月株式会社モトーレン道南（現・株式会社モトーレン札幌・連結子会社）を設立。
  39. 2022年10月株式会社川﨑ハウジング（現・連結子会社）及び株式会社ハウメンテ（現・連結子会社）を子会社化。
  40. 2023年4月CICLOS DOMINGO, S.L.（現・EMEBAICS, S.L.・連結子会社）を子会社化。
  41. 2023年5月吸収分割により、株式会社ホンダカーズ東海（現・連結子会社）から不動産賃貸事業を分割し、承継。
  42. 2023年5月CATERHAM EVO LIMITED（現・連結子会社）を設立。
  43. 2023年7月フジモトーレン株式会社（現・連結子会社）を子会社化。
  44. 2025年2月株式会社Caterham Global（現・連結子会社）を設立。
  45. 2025年4月株式会社モトーレン札幌（現・連結子会社）を子会社化。
  46. 2025年8月株式会社トラストの株式に対する公開買付けが成立し、完全子会社化。
  47. 2026年4月株式会社モトーレン札幌は、株式会社モトーレン道南を吸収合併。
  48. 2026年4月エルシーアイ株式会社は、エスシーアイ株式会社を吸収合併。
  49. 2026年4月日産プリンス山梨販売株式会社（現・連結子会社）を子会社化。
  50. （注）当社（1983年３月22日設立、実質上の存続会社）は、株式額面を変更するため、1997年４月に株式会社ホンダオートセールス（1978年４月11日設立、形式上（登記上）の存続会社）と合併いたしました。したがって、上記会社の沿革は、実質上の存続会社について記載しております。

有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YEXL）。会社が書いたとおりに載せています。

小売業で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。

小売業の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値　逆算 開示された値から計算した値　デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本（EDINET）から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AN46、S100DEBC、S100G90H、S100J7B4、S100LV4A、S100OMN5、S100R81C、S100TX57、S100W7AZ、S100YEXL一次資料

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