下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは2026年２月28日現在、当社と子会社47社及び関連会社18社で構成され、国内百貨店業、海外百貨店業を主要業務として、国内商業開発業、海外商業開発業、金融業及び建装業等を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年5月提出）
2025年度の売上収益は4,020億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち392番目、小売業315社のうち44番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−8.3%です。平均年間給与は792.0万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち26番目。平均年齢は49.3歳、平均勤続年数は25.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
髙島屋と同業2社を、ダッシュボードで並べる日本マクドナルドホールディングス・ベルクと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本マクドナルドホールディングス・ベルクと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは2026年２月28日現在、当社と子会社47社及び関連会社18社で構成され、国内百貨店業、海外百貨店業を主要業務として、国内商業開発業、海外商業開発業、金融業及び建装業等を営んでおります。
当社グループが営んでいる主な事業内容と位置づけは、次のとおりであります。
① 国内百貨店業
当社、連結子会社の㈱岡山髙島屋等の子会社４社及び関連会社３社で構成し、商品の供給、商品券等の共通取扱を行っております。
② 海外百貨店業
連結子会社のタカシマヤ シンガポールLTD.等の子会社５社で構成し、商品の供給等を行っております。
③ 国内商業開発業
連結子会社の東神開発㈱等の子会社４社及び関連会社３社で構成し、百貨店とのシナジー効果を発揮する商業開発及び資産・施設の管理運営を行っております。
④ 海外商業開発業
連結子会社であるトーシン ディベロップメント シンガポールPTE.LTD.等の子会社19社及び関連会社10社で構成し、住宅・オフィス・商業の複合開発事業や、学校不動産賃貸事業を行っております。
⑤ 金融業
連結子会社の髙島屋ファイナンシャル・パートナーズ㈱等の子会社３社と関連会社１社で構成し、クレジットカード事業及びファイナンシャルカウンター事業、保険事業、金融商品仲介等を行っております。
⑥ 建装業
連結子会社の髙島屋スペースクリエイツ㈱等の子会社２社が、内装工事の受注・施工を行っております。
⑦ その他
当社（食料品ＰＢ運営部）、連結子会社の㈱グッドリブ等の子会社４社及び関連会社１社は、主にグループ各社へ商品の供給を行っております。
連結子会社の㈱アール・ティー・コーポレーションが、飲食業を行っております。
連結子会社の㈱エー・ティ・エー等の子会社２社が、広告宣伝業を行っております。
当社（クロスメディア事業部）、連結子会社の㈱センチュリーアンドカンパニー、㈱髙島屋ファシリティーズ、㈱セレクトスクエアは、通信販売業その他を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y4X5）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 3,039億円・利益 249億円・従業員 3,541人
売上 428億円・利益 20億円
売上 418億円・利益 66億円・従業員 271人
売上 343億円・利益 85億円・従業員 914人
売上 332億円・利益 25億円・従業員 288人
売上 207億円・利益 56億円・従業員 389人
売上 157億円・利益 58億円・従業員 197人
連結子会社 41社（有報に社名が載る主な会社は41社）。持分法適用関連会社など 10社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…〇営業利益575億円（同＋39億円）〇自己資本比率33.9％（同＋0.5％）〇ＲＯＥ（当期純利益／自己資本）8.3％（同＋10.1％）〇総資産対ＥＢＩＴＤＡ比率6.0％（同＋0.3％）〇純有利子負債ＥＢＩＴ」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社では、安定的な配当水準を維持することを基本スタンスとしながら、業績や経営環境を総合的に勘案し、株主の皆様への利益還元を図ってまいります。
当社は、「取締役会の決議によって、毎年８月31日を基準日として中間配当をすることができる。」旨を定款に定めております。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
当期の剰余金の配当につきましては、安定的な配当水準を維持することを基本スタンスとしながら、業績や経営環境を総合的に勘案し、中間配当として１株につき17円とし、また期末配当として１株につき17円を予定しております。
内部留保資金につきましては、各店舗の改装など営業力の拡充及び財務体質の強化のための原資として活用させていただく所存であります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 24 | -11.9 |
| 2021 | 24 | 57.6 |
| 2022 | 26 | 25.0 |
| 2023 | 37 | 23.3 |
| 2024 | 49 | 23.9 |
| 2025 | 34 | -51.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
２月末日及び８月31日現在の株主名簿に記載された100株以上所有の株主に次のとおり、「株主様ご優待カード」を発行する。
１ 株主様ご優待カード
髙島屋各店（下記の取扱店舗）での割引対象商品のお買物につき、その値札金額の10％の割引を行う。（ただし商品券等指定する商品は除く。）
２ 髙島屋文化催の無料入場
「株主様ご優待カード」の提示により３名様まで髙島屋各店で開催する有料文化催に無料で入場できる。
３ 有効期間
２月末日現在の株主各位に発行分 ／ ご優待カード到着日より同年11月30日
８月31日現在の株主各位に発行分 ／ ご優待カード到着日より翌年５月31日
４ 買物優待の利用限度額
所有株数 ／ 利用限度額
100株以上200株未満 ／ 15万円
200株以上1,000株未満 ／ 30万円
1,000株以上 ／ 限度額なし
５ 取扱店舗
大阪店、京都店、洛西店、泉北店、日本橋店、横浜店、新宿店、玉川店、大宮店、柏店タカシマヤフードメゾンおおたかの森店エキ・タカ 泉ケ丘タカシマヤ店岡山髙島屋、高崎髙島屋、ジェイアール名古屋タカシマヤ、いよてつ髙島屋、ＪＵ米子髙島屋、タカシマヤ通信販売、髙島屋オンラインストア
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 16.49 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 4.45 |
| 3 | 株式会社シティインデックスイレブンス | 3.66 |
| 4 | 日本生命保険相互会社 | 3.39 |
| 5 | 髙島屋共栄会 | 2.09 |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 2.00 |
| 7 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103 | 1.64 |
| 8 | 相鉄ホールディングス株式会社 | 1.64 |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.36 |
| 10 | 株式会社クレディセゾン | 1.13 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は37.85%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 8,154 | 8,458 | 8,514 | 8,659 | 8,608 | 8,449 | 8,469 | 8,485 | 6,209 | 6,957 | 3,689 | 3,858 | 4,128 | 4,020 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 330 | 340 | 353 | 267 | 256 | -135 | 41 | 325 | 459 | 575 | 535 |
| 営業利益率% | — | — | — | 3.8 | 3.9 | 4.2 | 3.1 | 3.0 | -2.2 | 0.6 | 8.8 | 11.9 | 13.9 | 13.3 |
| 当期利益億円 | 165 | 187 | 226 | 238 | 209 | 237 | 164 | 160 | -340 | 54 | 278 | 316 | 395 | -82 |
| EPS円 | 50.1 | 56.7 | 132.6 | 135.8 | 119.4 | 135.4 | 94.1 | 93.3 | -101.9 | 16.1 | 84.9 | 100.2 | 126.3 | -27.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y4X5）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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