下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社および当社の関係会社）は、当社（株式会社アルペン）および子会社５社により構成されており、スポーツ用品の販売および製造を主たる事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年9月提出）
2025年度の売上収益は2,860億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち505番目、小売業315社のうち58番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.2%です。平均年間給与は569.7万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち132番目。平均年齢は41.3歳、平均勤続年数は15.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
アルペンと同業2社を、ダッシュボードで並べるアクシアル リテイリング・クオールホールディングスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ アクシアル リテイリング・クオールホールディングスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
アルペン 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社グループ（当社および当社の関係会社）は、当社（株式会社アルペン）および子会社５社により構成されており、スポーツ用品の販売および製造を主たる事業としております。
当社グループの事業内容および当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
①小売事業
主にスポーツ用品の販売および製造を行っております。なお商品部門別の取扱い商品は次のとおりであります。
ゴルフ部門・・・ゴルフ用品
スポーツライフスタイル部門・・・スポーツ・カジュアルウェア、スポーツシューズ等競技・一般スポーツ部門・・・ランニングシューズ、トレーニング・フィットネス用品、テニス、卓球等のラケット用品、野球・サッカー等の球技用品、自転車用品等アウトドア部門・・・アウトドアウェア、キャンプ・トレッキング用品、マリン用品等ウインター部門・・・スキー・スノーボード用品等
②その他
主にスキー場、ゴルフ場の運営、およびフィットネスクラブの運営を行っております。
当社グループは1972年７月の当社設立以来、「スキーの楽しさを広めたい」という想いのもと、1972年に15坪の小さなスキーショップとして誕生した「アルペン」が、ウィンターブームを牽引して急成長を果たすと、1983年にはゴルフ用品の販売を目的とした「ゴルフ５」、1997年には各種一般スポーツ用品を備えた大型店舗として「スポーツデポ」、2018年にはアウトドア業態の新たな展開として、アウトドアに特化した体験型ショップとして「アルペンアウトドアーズ」と業態を拡大し、何度もの失敗をしながらも常に挑戦を繰り返し、30年以上にわたってスポーツ小売業界のトップランナーとして走り続けてまいりました。また、近年では、スポーツデポ、ゴルフ５、アルペンアウトドアーズの各業態のフラッグシップストアが集結した都市型旗艦店を東京・福岡・名古屋に開設し、現在は、これらの店舗形態により全国展開しております。当社グループは、2026年６月末現在、スポーツ業態190店舗、ゴルフ業態196店舗、アウトドア業態21店舗、その他２店舗、「アルペンフィットネスクラブ」２店舗、「アルペンクイックフィットネスクラブ」直営店５店舗、フランチャイズ店13店舗を展開しております。
地区別店舗形態別店舗数は、次のとおりであります。
（2026年６月30日現在）
地区 ／ 店舗形態 ／ 合計
スポーツ ／ ゴルフ ／ アウトドア・ その他 ／ アルペンフィットネスクラブ ／ アルペンクイックフィットネスクラブ
北海道 ／ 13 ／ 8 ／ 1 ／ － ／ － ／ 22
東北 ／ 9 ／ 5 ／ 1 ／ － ／ － ／ 15
関東 ／ 48 ／ 66 ／ 7 ／ 1 ／ 10 ／ 132
北信越 ／ 20 ／ 12 ／ － ／ － ／ － ／ 32
中部 ／ 35 ／ 34 ／ 5 ／ 1 ／ 3 ／ 78
関西 ／ 26 ／ 28 ／ 4 ／ － ／ 4 ／ 62
中国・四国 ／ 15 ／ 19 ／ 3 ／ － ／ 1 ／ 38
九州・沖縄 ／ 24 ／ 24 ／ 2 ／ － ／ － ／ 50
合計 ／ 190 ／ 196 ／ 23 ／ 2 ／ 18 ／ 429
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年9月提出・S100Z2YO）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
連結子会社 5社（有報に社名が載る主な会社は5社）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「なお、長期的には売上高営業利益率10％の実現を目標としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループは、消費者の健康で豊かな生活の実現に貢献することを通じて、将来にわたっての企業体質の充実と事業展開の拡大を図り、株主に対する利益還元と自己資本利益率の向上を基本方針としております。
配当につきましては、安定的かつ継続的な配当を実施することを基本とし、業績の進捗状況に応じて配当性向を勘案のうえ、株主に対し積極的な利益還元を行う方針であります。
当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき当期は１株当たり55円の配当（うち第２四半期末配当金25円）を実施いたしました。
内部留保資金につきましては、今後予想される小売業界内における競争の激化に対処すべく、経営基盤の更なる充実・強化のため有効投資に活用する方針であります。
当社は、第２四半期末配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としておりますが、このほか、基準日を定めて剰余金の配当を行うことができることとしております。なお、これらの剰余金の配当の決定機関は取締役会であります。
当社は、「会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる。」旨定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年9月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 45 | 10.6 |
| 2021 | 50 | 36.9 |
| 2022 | 50 | 35.3 |
| 2023 | 50 | 110.5 |
| 2024 | 50 | 34.1 |
| 2025 | 55 | 33.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
６月30日、12月31日現在の株主に下記の基準により、「アルペン」「ゴルフ５」「スポーツデポ」「アルペンアウトドアーズ」「アルペンマウンテンズ」の各店及び当社グループが運営するスキー場及びゴルフ場で利用できる「株主優待券」を贈呈する。
100株～199株以下保有の株主・・・・1,000円相当の優待券 200株～299株以下保有の株主・・・・2,000円相当の優待券 300株～399株以下保有の株主・・・・4,000円相当の優待券 400株～499株以下保有の株主・・・・6,000円相当の優待券 500株～999株以下保有の株主・・・・10,000円相当の優待券 1,000株以上保有の株主 ・・・・・・20,000円相当の優待券
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ㈱ミズノ・ホールディングス | 35.23 |
| 2 | 水野泰三 | 11.50 |
| 3 | 水野敦之 | 8.63 |
| 4 | 日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口) | 4.18 |
| 5 | アルペン社員持株会 | 1.25 |
| 6 | BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE | 0.76 |
| 7 | モルガン・スタンレーMUFG証券㈱ | 0.52 |
| 8 | JPモルガン証券㈱ | 0.52 |
| 9 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 510499 | 0.36 |
| 10 | ㈱日本カストディ銀行（信託口） | 0.33 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は63.27%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2,037 | 2,113 | 2,189 | 2,236 | 2,200 | 2,277 | 2,283 | 2,179 | 2,332 | 2,323 | 2,445 | 2,529 | 2,687 | 2,860 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 32 | 41 | 31 | 15 | 41 | 151 | 72 | 51 | 33 | 85 | 85 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.4 | 1.9 | 1.3 | 0.7 | 1.9 | 6.5 | 3.1 | 2.1 | 1.3 | 3.2 | 3.0 |
| 当期利益億円 | 66 | 48 | 11 | -23 | 27 | 20 | -9 | 0 | 108 | 53 | 55 | 17 | 56 | 63 |
| EPS円 | 163.8 | 117.8 | 27.6 | -55.9 | 67.7 | 48.9 | -23.1 | 0.4 | 274.9 | 135.7 | 141.5 | 45.0 | 144.6 | 164.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年9月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年9月提出・S100Z2YO）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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