表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012年度は日本基準、2013年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社および連結子会社65社、共同支配企業および関連会社22社で構成されており、直営およびフランチャイズ（FC）等による外食事業を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は2,787億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち517番目、小売業315社のうち61番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+15.6%です。平均年間給与は832.6万円（2025年度・提出会社単体）で、小売業309社のうち18番目。平均年齢は42.0歳、平均勤続年数は6.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
トリドールホールディングスと同業2社を、ダッシュボードで並べるクオールホールディングス・アルペンと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ クオールホールディングス・アルペンと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社および連結子会社65社、共同支配企業および関連会社22社で構成されており、直営およびフランチャイズ（FC）等による外食事業を営んでおります。
2026年３月31日現在の事業セグメントと主なグループ各社の位置付けは以下のとおりです。
（１）セグメント区分
セグ メント ／ 主な業態 ／ 特徴 ／ 主な関係会社 ／ 主な展開地域
丸亀 製麺 ／ 丸亀製麺 ／ 本格讃岐うどん専門店。全店に製麺機を設置して粉から製麺、お客様の目の前で調理することにより、「打ち立て」「茹でたて」「できたて」「手づくり」のうどん、天ぷら、おむすび等を提供 ／ 株式会社丸亀製麺 ／ 日本
国内 その他 ／ コナズ珈琲 ／ 「いちばん近いハワイ」がコンセプトのカフェ。 手づくりパンケーキ、ハワイアンフード、自家焙煎コーヒーなどを提供するほか、ハワイの日用雑貨を販売 ／ 株式会社KONA’S ／ 日本
ラー麺ずんどう屋 ／ 丁寧に炊き込んだ濃厚な豚骨スープ、特製の小麦粉を使用した自家製麺を使用するラーメン店 ／ 株式会社ZUND ／ 日本
晩杯屋 ／ 一人でも気軽に利用できる立呑み大衆酒場 ／ 株式会社アクティブソース ／ 日本
肉のヤマ牛 ／ お客様に注文をいただいてから精肉をカット。切りたて肉を炭火で炙った焼肉丼、弁当、惣菜のほか、自家製の冷麺などを提供 ／ 株式会社肉のヤマ牛 ／ 日本
天ぷらまきの ／ 揚げたてを一品ずつ提供する都度揚げを楽しんでいただく、天ぷら定食専門店 ／ 株式会社トリドールジャパン ／ 日本
豚屋とん一 ／ 旨味たっぷりの熟成肉を切りたて揚げたてにこだわった揚げたてとんかつ専門店 ／ 株式会社トリドールジャパン ／ 日本
長田本庄軒 ／ 神戸・長田の家庭的料理「ぼっかけ」（牛スジとこんにゃくの煮込み）を使う焼きそば専門店 ／ 株式会社トリドールジャパン ／ 日本
とりどーる ／ 創業以来、炭火焼にこだわる焼き鳥や唐揚げ、釜めしを提供。おいしさと臨場感を携えたファミリーダイニング型レストラン ／ 株式会社トリドールジャパン ／ 日本
焼きたてコッペ製パン ／ 店内で毎朝焼き上げるふわふわもちもちのコッペパンに色とりどりの具材をはさんで提供するコッペパン専門店 ／ 株式会社トリドールジャパン ／ 日本
セグ メント ／ 主な業態 ／ 特徴 ／ 主な関係会社 ／ 主な展開地域
海外 事業 ／ Tam Jai ／ 香港の米線スープヌードルレストラン。様々なスパイスを調合したオリジナルスープの種類、辛さ、トッピングを選択して自分好みにカスタマイズが可能 ／ Tam Jai International Co. Limited ／ 香港、中国、シンガポール 日本(※)他
MARUGAME UDON ／ 海外の丸亀製麺。店舗に製麺機を設置して粉から製麺、お客様の目の前で調理することにより、「打ち立て」「茹でたて」「できたて」「手づくり」のうどん、天ぷら、おむすび等を提供 ／ MARUGAME UDON USA, LLC他 ／ 米国、台湾、 インドネシア、フィリピン、ベトナム、英国他
FRANCO MANCA ／ リーズナブルな価格設定に加えて、厳選した高品質のオーガニック食材を使用し、日々店舗で手作りする長時間発酵のサワードウ（自然発酵させた酵母で作った生地）で作ったナポリスタイルのピッツアを提供 ／ The Fulham Shore Limited ／ 英国
THE REAL GREEK ／ 本格的なギリシャ料理と地中海料理に加えて、友人や家族と食事を共有し会話を楽しむ空間を提供 ／ The Fulham Shore Limited ／ 英国
WOK TO WALK ／ 炎が豪快に立ち上る調理シーンが特徴的なタイ風ファストフード。ベースとなるヌードル・ライス・野菜に加え、具材、ソースを選択して自分好みに楽しめる ／ WOK TO WALK FRANCHISE B.V. ／ オランダ、ポルトガル、英国、イスラエル、スペイン、フランス他
Boat Noodle ／ 小さい椀を積み上げて楽しむタイの水上マーケット発祥のスープヌードルを、ハラル対応のカジュアルレストランとして展開 ／ UTARA 5 FOOD AND BEVERAGE SDN BHD ／ マレーシア、 フィリピン
Pokéworks ／ ハワイで古くから親しまれるローカルフードのポキ丼が進化。一口大に切った魚介や野菜などを好みのトッピングやソースと組み合わせ、丼・巻き寿司風・サラダなど様々なスタイルで楽しめる ／ Beyond Restaurant Group, LLC ／ 米国、カナダ、台湾
SHORYU ／ 本格的な博多豚骨ラーメンを提供 ／ SHORYU HOLDINGS LIMITED ／ 英国
長田本庄軒 ／ 日本の神戸・長田の家庭的料理「ぼっかけ」（牛スジとこんにゃくの煮込み）を使う焼きそば専門店 ／ 台湾東利多股份有限公司 ／ 台湾
山牛将 ／ 日本と同様、肉の鮮度にこだわり注文を受けてから店内でカット、目の前で焼き 、炭火で香ばしく仕上げる焼肉丼を提供 ／ Tam Jai International Co. Limited ／ 中国、香港、台湾
ZUNDO-YA ／ 日本と同様に、丁寧に炊き込んだ濃厚な豚骨スープ、特製の小麦粉を使用した自家製麺を使用するラーメン店 ／ － ／ 中国、インドネシア
※ Tam Jai International社の日本国内の収益は海外事業セグメントに計上しています。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YDW4）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
株式会社丸亀製麺議決権 100.0%
Tam Jai International Co. Limited議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 1,372億円・利益 220億円・従業員 1,401人
売上 1,019億円・利益 53億円・従業員 5,376人
売上 396億円・利益 42億円・従業員 647人
連結子会社 87社（有報に社名が載る主な会社は17社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「（２）2023-2028年３月期中長期経営計画当社グループは、名実ともに真のグローバルフードカンパニーとなることを目指して、2022年５月に「2023－2028年３月期中長期経営計画」を策定し、2028年３月期に売上収益3,050億円、事業利益率7.9％を目標に掲げています。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる旨を定款に定めております。当社の成長と株主還元の更なる両立を目指し、グループの成長のために必要な投資を行うため内部留保の充実を図りながら、業績に応じて累進配当（注１）を実施していくことを基本方針としております。
具体的には、原則として配当性向20％以上を目標としつつ、安定的かつ継続的に配当を実施するため、調整後配当性向（注２）２％を下限とし、かつ、特別配当を除き前期以上の１株当たり配当金額の配当を行うこととします。
当社の剰余金の配当は、期末配当の年１回を基本的な方針としており、剰余金の配当の決定機関は取締役会としております。
配当金額の決定においては、事業活動に直接の関わりのない特殊要因を除いた調整後当期利益を配当原資とし、成長に必要な投資を行うための内部留保の充実を図りながら、通期業績の見通しや、成長のための資金需要を総合的に勘案して決定しております。
内部留保資金につきましては、出店、改装その他設備に対する投資、今後の事業展開のための人材の育成を始めとしたESG関連施策への投資など、将来の利益及び当社のサステナビリティ推進に貢献する有効な投資資金として活用しつつ、より一層の財務体質強化にも努める所存であります。
当事業年度の配当につきましては、上記方針に基づき、１株当たり11.00円の配当を実施いたしました。
また、国内グループ店舗でご利用いただける株主優待や、継続保有株主優遇制度などにより、株主の皆様への総合的な利益還元に努めております。
（注１）累進配当
原則として減配せず、業績に応じて配当額を維持もしくは増配する政策（注２）調整後配当性向配当金総額÷（親会社の所有者に帰属する当期利益＋減価償却費及び償却費＋その他の営業費用－その他の営業収益＋減損損失＋非経常的費用項目）×100
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 4.50 | 10.0 |
| 2021 | 7.50 | 17.4 |
| 2022 | 7.50 | 54.0 |
| 2023 | 9 | 145.9 |
| 2024 | 10 | 59.0 |
| 2025 | 11 | 50.8 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月31日および９月30日の株主名簿に記載された100株以上を保有する株主に対し、当社国内店舗で利用可能な株主優待カードを保有株式数に応じて贈呈する。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 粟田 貴也 | 31.38 |
| 2 | 有限会社ティーアンドティー | 12.10 |
| 3 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 5.53 |
| 4 | 特定有価証券信託受託者 株式会社SMBC信託銀行 | 4.25 |
| 5 | アリアケジャパン株式会社 | 0.68 |
| 6 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 0.43 |
| 7 | BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/JANUS HENDERSON HORIZON FUND | 0.39 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 0.35 |
| 9 | BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG(FE-AC) | 0.31 |
| 10 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口４） | 0.25 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は55.67%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 709 | 783 | 873 | 956 | 1,018 | 1,165 | 1,450 | 1,565 | 1,348 | 1,534 | 1,883 | 2,320 | 2,682 | 2,787 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | 76 | 23 | 44 | -73 | 142 | 75 | 114 | 87 | 106 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | 6.6 | 1.6 | 2.8 | -5.4 | 9.3 | 4.0 | 4.9 | 3.2 | 3.8 |
| 当期利益億円 | 32 | 10 | 20 | 52 | 56 | 47 | 3 | 20 | -55 | 90 | 38 | 55 | 19 | 23 |
| EPS円 | 82.7 | 24.8 | 48.8 | 60.3 | 65.0 | 53.7 | 3.1 | 21.2 | -67.7 | 99.3 | 39.6 | 58.2 | 17.0 | 21.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YDW4）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。小売業の315社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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