下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは当社（提出会社）と親会社、子会社８社（2026年３月31日現在）で構成されており、自動車部品製造事業とその他の２つのセグメントに分かれて事業を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は291億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1821番目、輸送用機器77社のうち60番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.8%です。平均年間給与は703.4万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち30番目。平均年齢は39.5歳、平均勤続年数は15.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
フジオーゼックスと同業2社を、ダッシュボードで並べる東京ラヂエーター製造・安永と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 東京ラヂエーター製造・安永と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは当社（提出会社）と親会社、子会社８社（2026年３月31日現在）で構成されており、自動車部品製造事業とその他の２つのセグメントに分かれて事業を行っております。各セグメントの事業内容と、当社および主要な関係会社の位置付けは以下のとおりであります。
なお、このセグメント区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表」の連結財務諸表注記事項に掲げるセグメントをはじめ、本有価証券報告書の当連結会計年度に関するセグメントの区分と全て同一であります。
（自動車部品製造事業）
当社と子会社である富士气門(広東)有限公司、PT. FUJI OOZX INDONESIA、FUJI OOZX MEXICO, S.A. DE C.V. はエンジンバルブ等の製品の製造、販売を行い、子会社であるオーゼックステクノ株式会社は金型等の製造および当社の生産工程に付帯する業務を行っております。
関連当事者の大同興業株式会社は親会社である大同特殊鋼株式会社の特殊鋼鋼材を当社へ販売しております。
また、当社は富士气門(広東)有限公司、PT. FUJI OOZX INDONESIA、FUJI OOZX MEXICO, S.A. DE C.V.等へは機械設備・治工具等の販売、技術供与を行っております。
当社および国内子会社の従業員の福利厚生については、子会社である株式会社テトスが行っております。また、当社関連製品の輸送・梱包については、子会社である株式会社ジャトスが行っております。
（その他）
「その他」は子会社の株式会社マルヨシ製作所および株式会社ピーアンドエムの事業で構成されております。
株式会社マルヨシ製作所は、リチウムイオン電池等に使用されるセパレータフィルムの製造装置に組み込まれる金属ロール、シャフト等の製造を手掛けており、セパレータフィルム製造装置メーカー等に製品を販売しております。
また、株式会社ピーアンドエムは、ファクトリーオートメーション機器等の精密部品を製造・販売しており、主に半導体やＥＶバッテリー製造等で使用される空気圧機器用に使用されております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YCH0）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
親会社（上から順に）
FUJI OOZX MEXICO,S.A. DE C.V.議決権 98.5%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 279億円・利益 25億円・従業員 1,186人
売上 11億円・利益 0億円・従業員 75人
連結子会社 9社（有報に社名が載る主な会社は9社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「このような状況のなか、当社は2030年のあるべき姿として、「ＴｈｅＢｅｓｔＳｕｒｖｉｖｏｒ」をスローガンに自動車部品事業においてはグローバルシェアを現状の８％から12％に拡大することで生き残りを図り、同時に新規事業で売上高100億円体制を確立することを目標として掲げております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は株主の皆様に対する利益還元を重要な経営政策として認識し、配当政策につきましては、今後の業績・財政状態や配当性向などを総合的に勘案して、安定的な配当水準を継続することを基本方針としております。
当社剰余金の配当は、中間配当および期末配当の年２回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
継続的な安定配当の基本方針のもと、期末配当につきましては、１株当たり32円とし、中間配当金（22円）とあわせて、当事業年度の剰余金の配当は54円としております。
期末配当につきましては、2026年６月19日開催予定の定時株主総会で決議して実施する予定であります。
内部留保金の使途につきましては、将来に向けた新事業への投資、新技術・新製品の開発および設備投資をはじめ、国内外の生産・販売体制の整備・強化、研究開発活動等に有効に活用する考えであります。
なお、当社は会社法第454条第５項に定める中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 65 | 41.7 |
| 2021 | 130 | 30.5 |
| 2022 | 130 | 39.6 |
| 2023 | 250 | 48.4 |
| 2024 | 52 | 20.2 |
| 2025 | 54 | 26.6 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度
①対象となる株主様
毎年３月31日現在の株主名簿に、同一の株主番号で１年以上継続して記載または記録され、かつ当社株式100株（１単元）以上を保有している株主を対象といたします。
（注）「１年以上継続して記載または記録」とは、毎年３月31日現在の株主名簿に、同一の株主番号で２回連続して記載または記録されることを指します。
②優待内容
前年３月31日および当年３月31日の株主名簿に記載または記録された保有株式数のうち、いずれか少ない株式数（最小保有株式数）に基づき、以下のとおり贈呈いたします。
保有株式数 ／ 優待内容
100株以上200株未満 ／ ＶＩＳＡギフトカード2,000円相当
200株以上300株未満 ／ ＶＩＳＡギフトカード4,000円相当
300株以上400株未満 ／ ＶＩＳＡギフトカード6,000円相当
400株以上500株未満 ／ ＶＩＳＡギフトカード8,000円相当
500株以上600株未満 ／ ＶＩＳＡギフトカード10,000円相当
600株以上700株未満 ／ ＶＩＳＡギフトカード12,000円相当
700株以上800株未満 ／ ＶＩＳＡギフトカード14,000円相当
800株以上900株未満 ／ ＶＩＳＡギフトカード16,000円相当
900株以上1,000株未満 ／ ＶＩＳＡギフトカード18,000円相当
1,000株以上 ／ ＶＩＳＡギフトカード20,000円相当
③贈呈時期
毎年６月開催の定時株主総会決議ご通知に同封してご送付することを予定しております。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 大同特殊鋼株式会社 | 47.90 |
| 2 | 大同興業株式会社 | 5.51 |
| 3 | ジェイアンドエス保険サービス株式会社 | 3.33 |
| 4 | フジオーゼックス従業員持株会 | 1.65 |
| 5 | 中根精工株式会社 | 1.15 |
| 6 | 高橋 憲昭 | 0.74 |
| 7 | 明治安田生命保険相互会社 | 0.51 |
| 8 | 日本パーカライジング株式会社 | 0.51 |
| 9 | 大同ＤＭソリューション株式会社 | 0.48 |
| 10 | 辻本 敏 | 0.39 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は62.17%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 159 | 163 | 169 | 175 | 182 | 208 | 232 | 228 | 191 | 223 | 216 | 234 | 255 | 291 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 14 | 8 | 16 | 9 | 8 | 7 | 16 | 9 | 16 | 26 | 25 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.0 | 4.3 | 7.8 | 3.9 | 3.6 | 3.7 | 7.1 | 4.0 | 7.0 | 10.2 | 8.6 |
| 当期利益億円 | 8 | 14 | 9 | 13 | 0 | 12 | 6 | 4 | 6 | 10 | 6 | 19 | 15 | 21 |
| EPS円 | 40.9 | 675.5 | 457.2 | 611.9 | 22.2 | 565.8 | 303.1 | 37.5 | 59.8 | 95.9 | 57.9 | 188.1 | 151.5 | 212.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YCH0）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。