2012〜2016年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、連結子会社５社（Kunshan VeriTech Automotive Systems Co.,Ltd、PT.IKUYO INDONESIA、他３社）及び非連結子会社11社（IKUYO VIETNAM CO., LTD、他10社）で構成され、自動車の装備品（以下、自動車部品という）の製造及び販売を主な内容とした事業活動を行っております。なお、IKUYO VIETNAM CO.,LTD、他10社については、業績に与える影響は乏しく、連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、重要性がないため非連結子会社としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は301億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1779番目、輸送用機器77社のうち58番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+23.5%です。平均年間給与は683.9万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち40番目。平均年齢は41.2歳、平均勤続年数は16.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
イクヨと同業2社を、ダッシュボードで並べる近畿車輛・東京ラヂエーター製造と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 近畿車輛・東京ラヂエーター製造と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、連結子会社５社（Kunshan VeriTech Automotive Systems Co.,Ltd、PT.IKUYO INDONESIA、他３社）及び非連結子会社11社（IKUYO VIETNAM CO., LTD、他10社）で構成され、自動車の装備品（以下、自動車部品という）の製造及び販売を主な内容とした事業活動を行っております。なお、IKUYO VIETNAM CO.,LTD、他10社については、業績に与える影響は乏しく、連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、重要性がないため非連結子会社としております。
また、当社は、2026年４月１日付で子会社のイクヨオートモーティブ株式会社との吸収分割により、純粋持株会社体制へ移行いたしました。これに伴い、当社は「有価証券の取引等の規制に関する内閣府令第49条第2項」に規定される特定上場会社等に該当することになります。これにより、今後インサイダー取引規制における「重要事実」の軽微基準の判定については、連結ベースの数値に基づいて行われることとなります。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置づけは、次のとおりであります。
所在地 ／ 事業の内容 ／ 主要製品
日本 ／ 自動車部品 事業 ／ 自動車内装・外装 装備品、EV重機、建設機械 ／ ドアトリム、フロアコンソール、ピラートリム、建設機械、ダイカスト品の製造・加工・販売及び輸出入等
インドネシア ／ 自動車外装 装備品 ／ ラジエターグリル、バンパー、サイドガーニッシュ等
ベトナム ／ 自動車その他 ／ 試作品、自動車機能部品等
中国 ／ 自動車内燃機関 ／ 燃料パイプ、ガソリン微粒子フィルター（OPF）、ターボ充電システム等
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YLTN）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Kunshan VeriTech Automotive Systems Co.,Ltd議決権 51.0%
PT.IKUYO INDONESIA議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 301億円・利益 9億円・従業員 336人
売上 0億円・利益 -4億円
連結子会社 16社（有報に社名が載る主な会社は6社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様にとっての収益性、将来の事業拡大、会社の財務体質の強化等を総合的に考慮したうえで、長期的な視野に立った安定的な成果配分を継続することを基本方針としております。
内部留保につきましては、今後の生産設備の拡充をはじめ、既設設備の合理化・省力化のための設備投資等、企業基盤を強化するために、有効投資してまいりたいと考えております。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
当社は、「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
当事業年度の配当につきましては、上記の方針に基づき、2026年３月期の業績並びに今後の事業展開等を勘案し、中間配当においては１株当たり30円の配当を実施し、期末配当において１株当たり3円の配当を実施することを決定しました。この結果、当事業年度の配当性向は33.1％となりました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 5 | -1.5 |
| 2021 | 10 | 3.9 |
| 2022 | 20 | 5.9 |
| 2023 | 30 | 24.0 |
| 2024 | 30 | 32.2 |
| 2025 | 33 | 33.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待
（１）対象株主
2026年３月31日付株主名簿に記載され、2026年６月30日まで継続して500株以上を保有する株主
（２）優待内容
総額10百万円相当のビットコイン（BTC）
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日東株式会社 | 42.77 |
| 2 | ＢＮＰ ＰＡＲＩＢＡＳ ＳＩＮＧＡＰＯＲＥ／２ＳＢＮＰ ＰＡＲＩＢＡＳ ＳＩＮＧＡＰＯＲＥ／２ＳＶＡＴＥ ＬＩＭＩＴＥＤ | 22.56 |
| 3 | ＤＢＳ ＢＡＮＫ ＬＴＤ．７００１ | 3.42 |
| 4 | 水野 弘 | 2.34 |
| 5 | 酒井 宏修 | 2.15 |
| 6 | ヤイズボデー工業株式会社 | 1.95 |
| 7 | 黄 小雄 | 1.29 |
| 8 | 株式会社紀文食品 | 1.05 |
| 9 | 松井証券株式会社 | 0.89 |
| 10 | 株式会社三井住友銀行 | 0.88 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は79.30%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 84 | 93 | 105 | 119 | 103 | 131 | 168 | 156 | 105 | 132 | 146 | 174 | 177 | 301 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 9 | 5 | 5 | 8 | 4 | -4 | 4 | 7 | 7 | 0 | 5 |
| 営業利益率% | — | — | — | 7.4 | 4.8 | 3.9 | 4.6 | 2.4 | -3.6 | 2.7 | 4.8 | 4.1 | 0.2 | 1.8 |
| 当期利益億円 | 2 | 4 | 10 | 9 | 3 | 5 | 5 | 3 | -5 | 4 | 5 | 5 | 0 | 28 |
| EPS円 | 12.0 | 229.5 | 630.1 | 570.2 | 226.2 | 307.8 | 329.5 | 180.4 | -33.7 | 28.4 | 32.4 | 32.1 | 2.9 | 108.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YLTN）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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