下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び子会社９社で構成され、エンジン部品、機械装置、環境機器の製造販売とそれに関連する事業を展開しております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は340億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1691番目、輸送用機器77社のうち57番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+3.0%です。平均年間給与は625.5万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち56番目。平均年齢は43.0歳、平均勤続年数は19.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
安永と同業2社を、ダッシュボードで並べる近畿車輛・東京ラヂエーター製造と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 近畿車輛・東京ラヂエーター製造と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び子会社９社で構成され、エンジン部品、機械装置、環境機器の製造販売とそれに関連する事業を展開しております。
各事業における当社グループ各社の位置付け及びセグメントとの関連等は、次のとおりであります。
セグメントの名称 ／ 事業の内容 ／ 事業における位置付け
主要な会社（当社との関係） ／ 位置付け
エンジン部品 ／ コネクティングロッド、シリンダーヘッド、シリンダーブロック、カムシャフト、クランクシャフト、フライホイルハウジング、エキゾーストマニホールド、ベアリングキャップ、ラッシュアジャスター、ハウジングコンバーター、ドアヒンジ、微細形状加工箔ほかの製造販売 ／ 国内 ／ 当社 ／ 製造販売
海外 ／ 安永インドネシア㈱ （連結子会社） ／ 製造販売
安永タイ㈱ （連結子会社） ／ 製造販売
安永メキシコ㈱ （連結子会社） ／ 製造販売
安永アメリカ㈱ （連結子会社） ／ 米国における当社製品の販売
機械装置 ／ トランスファーマシン、ＮＣ工作機械、マイクロフィニッシャー、リークテスト機、インバーター組立機、ワイヤソー、外観検査装置、レーザセンサ、電極活性化装置ほかの製造販売 ／ 国内 ／ 当社 ／ 製造販売
海外 ／ 上海安永精密切割機 有限公司 （連結子会社） ／ 中国におけるワイヤソーの販売・サービス及び検査測定装置の販売・サービス等
環境機器 ／ 浄化槽用・医療健康機器用・燃料電池用・活魚輸送用・観賞魚用等の各種エアーポンプ、ディスポーザシステムほかの製造販売 ／ 国内 ／ 安永エアポンプ㈱ （連結子会社） ／ 製造販売
安永クリーンテック㈱ （連結子会社） ／ ディスポーザシステムの設計・施工・サービス
海外 ／ 安永インドネシア㈱ （連結子会社） ／ エアーポンプの製造販売
その他 ／ 運送事業 ビルメンテナンス・工場清掃・社員給食ほか ／ 国内 ／ 安永運輸㈱ （連結子会社） ／ エンジン部品等の輸送・梱包
安永総合サービス㈱ （連結子会社） ／ サービス事業
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YFR1）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
安永タイ㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 257億円・利益 19億円・従業員 1,172人
売上 52億円・利益 5億円・従業員 217人
売上 28億円・利益 1億円・従業員 175人
売上 3億円・利益 0億円・従業員 58人
連結子会社 9社（有報に社名が載る主な会社は9社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「第７次中期経営計画の勢いをさらに加速させ、2026～2028年度までを計画期間とする中期経営計画の目標として、最終年度の2029年3月期の主たる経営指標は、売上高450億円、営業利益41億円、ROE15％としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
株主の皆様への還元につきましては、長期的な経営基盤の確保に努めるとともに、安定的な配当の継続を基本方針としております。今後の利益配当につきましては、成長に必要な設備投資などの内部留保を考慮して、総合的な判断により積極的に利益還元をはかっていく所存であります。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
当期の利益配当につきましては、上記基本方針に基づき１株当たり23円（うち中間配当金７円）としております。
なお、当社は取締役会の決議によって中間配当を行うことができる旨を、定款で定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 8 | — |
| 2021 | 8 | — |
| 2022 | 14 | 12.6 |
| 2023 | 12 | 16.4 |
| 2024 | 13 | 29.4 |
| 2025 | 23 | 23.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主に対するサービスをより一層充実させる目的で、毎年３月31日現在５単元（500株）以上保有の株主に地元（三重県伊賀地方）の特産品（3,000円相当）を贈呈する「株主優待制度」を行っております。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ㈲ＹＡＳＮＡＧ | 11.17 |
| 2 | ㈱ＳＢＩ証券 | 4.55 |
| 3 | 安 永 暁 俊 | 3.49 |
| 4 | 浅 井 裕 久 | 3.45 |
| 5 | 安永社員持株会 | 2.65 |
| 6 | 名古屋中小企業投資育成㈱ | 2.37 |
| 7 | THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044 | 2.08 |
| 8 | 浜 口 一 之 | 2.05 |
| 9 | 小 沼 滋 紀 | 1.92 |
| 10 | ㈱百五銀行 | 1.55 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は35.31%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 340 | 314 | 296 | 309 | 340 | 351 | 380 | 341 | 293 | 290 | 333 | 319 | 315 | 340 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 4 | 15 | 18 | 22 | 5 | -5 | -5 | 12 | 6 | 8 | 22 |
| 営業利益率% | — | — | — | 1.2 | 4.3 | 5.2 | 5.8 | 1.5 | -1.8 | -1.8 | 3.6 | 2.0 | 2.4 | 6.5 |
| 当期利益億円 | -5 | 4 | 1 | -6 | 3 | 13 | 12 | -4 | -26 | -11 | 13 | 6 | 7 | 19 |
| EPS円 | -43.8 | 31.4 | 7.3 | -51.4 | 28.6 | 105.7 | 103.6 | -35.2 | -216.0 | -92.3 | 108.2 | 54.2 | 72.0 | 181.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YFR1）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。