表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2023年度は日本基準、2024年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び国内外の関係会社170社（子会社148社、関連会社22社（2025年12月31日現在））によって構成され、ランドモビリティ、マリン、アウトドアランドビークル、ロボティクス、金融サービス及びその他の事業を行っています。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は25,342億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち70番目、輸送用機器77社のうち11番目の大きさです。平均年間給与は834.8万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち9番目。平均年齢は42.7歳、平均勤続年数は18.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ヤマハ発動機と同業2社を、ダッシュボードで並べるマツダ・ＳＵＢＡＲＵと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ マツダ・ＳＵＢＡＲＵと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び国内外の関係会社170社（子会社148社、関連会社22社（2025年12月31日現在））によって構成され、ランドモビリティ、マリン、アウトドアランドビークル、ロボティクス、金融サービス及びその他の事業を行っています。それぞれの事業における主要製品及びサービス、並びに当社及び関係会社の位置づけは以下のとおりです。
なお、次の事業の区分は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記 ６．事業セグメント」に掲げるセグメントの区分と同一です。
また、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しています。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 連結財務諸表注記 ６．事業セグメント (4) 報告セグメントの変更等に関する事項」に記載のとおりです。
ランドモビリティ事業 ／ 二輪車、中間部品、海外生産用部品、電動アシスト自転車、電動アシスト自転車ドライブユニット（e-Kit）、電動車椅子、自動車用エンジン、自動車用コンポーネント
（二輪車）
当社のほか、海外においてPT.Yamaha Indonesia Motor Manufacturing、India Yamaha Motor Pvt. Ltd.、Thai Yamaha Motor Co., Ltd.、Yamaha Motor Philippines, Inc.、Yamaha Motor Vietnam Co., Ltd.、台湾山葉機車工業股份有限公司、Yamaha Motor da Amazonia Ltda.他の子会社及び関連会社で製造し販売しています。
販売会社としては、国内はヤマハ発動機販売㈱、海外はYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社があり、当社及び海外製造子会社等の製品を販売しています。
（電動アシスト自転車、電動アシスト自転車ドライブユニット（e-Kit））
当社のほか、海外子会社がドライブユニットを製造しており、販売は当社のほか、主としてヤマハ発動機販売㈱及びYamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
（電動車椅子）
当社が製造し、主として当社が販売しています。
（自動車用エンジン）
当社が製造し、販売しています。
マリン事業 ／ 船外機、ウォータービークル、ボート、漁船・和船
（船外機、ウォータービークル）
船外機は当社のほか、主にヤマハ熊本プロダクツ㈱が製造しています。ウォータービークルは主にYamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造しています。
販売は船外機、ウォータービークルとも、国内では当社が、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
なお、ヤマハ熊本プロダクツ㈱は、2026年１月１日付でヤマハマリン株式会社へ商号を変更しています。
（ボート、漁船・和船）
国内では子会社が製造し、主に当社が販売しています。また、海外では主に米国子会社及び欧州子会社が製造し、販売しています。
アウトドアランドビークル事業 ／ 四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル、ゴルフカー
（四輪バギー、レクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークル）
四輪バギー及びレクリエーショナル・オフハイウェイ・ビークルは、Yamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造しています。
販売は海外において主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
（ゴルフカー）
国内においてはヤマハモーターパワープロダクツ㈱、海外においてはYamaha Motor Manufacturing Corporation of Americaが製造しており、販売は国内ではヤマハモーターパワープロダクツ㈱が、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.のゴルフカー販売子会社、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて行っています。
ロボティクス事業 ／ サーフェスマウンター、半導体製造後工程装置、産業用ロボット、産業用無人ヘリコプター
（サーフェスマウンター、半導体製造後工程装置、産業用ロボット）
当社のほか、ヤマハロボティクス㈱及びヤマハロボティクス㈱の海外子会社が製造し、販売は当社及び子会社を通じて行っています。
（産業用無人ヘリコプター）
当社が製造し、当社及び子会社が販売しています。
金融サービス事業 ／ 当社製品に関わる販売金融及びリース
主にYamaha Motor Finance Corporation他の海外子会社がサービスを提供しています。
その他の事業 ／ 発電機、汎用エンジン、除雪機、モビリティサービス
（発電機、汎用エンジン、除雪機）
国内ではヤマハモーターパワープロダクツ㈱を通じて、海外では主としてYamaha Motor Corporation, U.S.A.、Yamaha Motor Europe N.V.他の子会社を通じて販売を行っています。
（モビリティサービス）
当社のほか、海外子会社がサービスを提供しています。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XRTH）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Yamaha Motor Corporation, U.S.A.
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 16,151億円・利益 1,087億円・従業員 39,990人
売上 5,276億円・利益 536億円・従業員 6,671人
売上 1,485億円・利益 -398億円・従業員 2,111人
売上 1,140億円・利益 211億円・従業員 946人
売上 1,115億円・利益 -6億円・従業員 2,718人
売上 174億円・利益 -166億円・従業員 2,740人
連結子会社 139社（有報に社名が載る主な会社は30社）。持分法適用関連会社など 22社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2025年2月12日に発表した新中期経営計画（2025年〜2027年）で、資本コスト以上のリターンを継続的に創出することを目標とし、ROE14%水準、ROIC8%水準、ROA9%水準（いずれも3年平均）をめざすとしている。総還元性向は中期経営計画期間累計で40%以上。将来的には、保持するすべての事業がROIC12.5%を上回る経営をめざす（新中期経営計画の概要についてのニュースリリース）。
中期経営計画・決算説明資料より
トップメッセージ
一次資料ベース「コア事業の競争力を高め、人の可能性を拡げる新技術を獲得し、人の悦びと環境が共生する社会を、ヤマハ発動機らしい挑戦で実現します。」
代表取締役社長 設楽 元文（トップメッセージ・2026-02）から引用
ヤマハ発動機 新中期経営計画（2025-2027）財務指標
| 指標 | 期間 | 目標 | |
|---|---|---|---|
| ROE | 3年平均 | 14%水準 | |
| ROIC | 3年平均 | 8%水準 | |
| ROA | 3年平均 | 9%水準 | |
| 総還元性向 | 計画期間の累計 | 40%以上 |
株主還元は、業績の見通しや成長投資を勘案しつつ安定的かつ継続的な配当を行うことを基本方針とし、キャッシュ・フローの規模に応じて機動的に行うとしている。
出典：新中期経営計画の概要について（ニュースリリース） 2025-02-12公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様の利益向上を重要な経営課題と位置付け、企業価値の向上に努めています。
配当につきましては、2025年からの中期経営計画では、業績の見通しや将来の成長に向けた投資を勘案しつつ、安定的かつ継続的な配当を株主還元方針としています。また、キャッシュ・フローの規模に応じて機動的な株主還元を実施し、中期経営計画期間累計で総還元性向40％以上を基本方針とします。
また、当社は、中間配当と期末配当を行うことを基本として、配当の決定機関は、中間配当については取締役会、期末配当については株主総会としています。また、中間配当は毎年６月30日、期末配当は12月31日を配当の基準日として定款に定めています。
当期の期末配当は、2026年２月２日に開示した「2025年12月期通期連結業績予想および配当予想の修正並びに個別業績見込みと前期実績との差異に関するお知らせ」のとおり、１株につき10円の実施を2026年３月25日開催予定の第91期定時株主総会に上程する予定です。これにより、当事業年度の配当金につきましては、中間配当金（１株につき25円）を加えた年間配当金は35円となります。
次期の配当金につきましては、2026年の業績見通しを踏まえ、年間50円（中間25円、期末25円）、を予定しています。また、自己株式の取得についても、中期経営計画の還元方針に則り、機動的な実施を目指します。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 60 | 74.7 |
| 2021 | 115 | 38.9 |
| 2022 | 125 | 29.5 |
| 2023 | 145 | 36.4 |
| 2024 | 50 | 54.7 |
| 2025 | 35 | 49.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
株主優待制度
① 対象株主
毎年12月31日現在の株主名簿に記録された１単元（100株）以上保有株主のうち、１年以上保有の株主
（注）「１年以上保有」とは、毎年12月末時点の株主名簿に同一株主番号で連続して２回以上記録され、かつ100株以上保有している場合をいいます。
② 優待内容
保有株式数・保有期間によりポイントを進呈し、ポイント数に応じて優待品の中から選択
③ 優待品一例
・当社及びグループ会社所在地名産品
・ジュビロ磐田 Jリーグ観戦ペアチケット
・当社関連施設利用割引券
・社会貢献基金への寄付等
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 17.83 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.06 |
| 3 | ＮＯＲＴＨＥＲＮ ＴＲＵＳＴ ＣＯ．（ＡＶＦＣ） ＲＥ ＳＩＬＣＨＥＳＴＥＲ ＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ ＩＮＶＥＳＴＯＲＳ ＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ ＶＡＬＵＥ ＥＱＵＩＴＹ ＴＲＵＳＴ | 3.99 |
| 4 | ヤマハ株式会社 | 2.98 |
| 5 | ＮＯＲＴＨＥＲＮ ＴＲＵＳＴＣＯ．（ＡＶＦＣ）ＲＥ Ｕ．Ｓ．ＴＡＸ ＥＸＥＭＰＴＥＤＰＥＮＳＩＯＮ ＦＵＮＤＳ | 2.31 |
| 6 | トヨタ自動車株式会社 | 1.93 |
| 7 | 株式会社静岡銀行 | 1.74 |
| 8 | ＮＯＲＴＨＥＲＮ ＴＲＵＳＴＣＯ．（ＡＶＦＣ） ＲＥＮＯＮ ＴＲＥＡＴＹ ＣＬＩＥＮＴＳ ＡＣＣＯＵＮＴ | 1.67 |
| 9 | 野村信託銀行株式会社（投信口） | 1.58 |
| 10 | ＪＰ ＭＯＲＧＡＮ ＣＨＡＳＥ ＢＡＮＫ ３８５７８１ | 1.38 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は40.50%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 12,077 | 14,105 | 15,212 | 16,312 | 15,028 | 16,701 | 16,731 | 16,648 | 14,713 | 18,125 | 22,485 | 24,148 | 25,762 | 25,342 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1,303 | 1,086 | 1,498 | 1,408 | 1,154 | 817 | 1,823 | 2,249 | 2,439 | 1,815 | 1,264 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.0 | 7.2 | 9.0 | 8.4 | 6.9 | 5.6 | 10.1 | 10.0 | 10.1 | 7.0 | 5.0 |
| 当期利益億円 | 75 | 441 | 685 | 600 | 632 | 1,016 | 934 | 757 | 531 | 1,556 | 1,744 | 1,584 | 1,081 | 161 |
| EPS円 | 21.5 | 126.2 | 196.1 | 171.9 | 180.8 | 290.9 | 267.4 | 72.3 | 50.6 | 148.6 | 170.5 | 157.9 | 110.1 | 16.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XRTH）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。