下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、内海造船株式会社（当社）及び連結子会社（内海エンジニアリング㈱）、その他の関係会社（カナデビア㈱）により構成されており、船舶の製造、修理を事業の核にして、土木建設、ホテルの経営などの事業を営んでいる。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は470億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1426番目、輸送用機器77社のうち53番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.6%です。平均年間給与は685.6万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち39番目。平均年齢は41.6歳、平均勤続年数は15.6年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
内海造船と同業2社を、ダッシュボードで並べるユニバンス・ＴＢＫと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ユニバンス・ＴＢＫと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、内海造船株式会社（当社）及び連結子会社（内海エンジニアリング㈱）、その他の関係会社（カナデビア㈱）により構成されており、船舶の製造、修理を事業の核にして、土木建設、ホテルの経営などの事業を営んでいる。
当社グループ間の取引及びセグメントとの関連は次のとおりである。
(1)船舶事業
当社は、船舶の製造・修理等を行っている。
当社は、船舶の製造、修理に必要な鋼材及び主機をカナデビア㈱を経由して購入している。
内海エンジニアリング㈱は、研掃材の製造販売、救命筏の修理等を行っている。
(2)その他
①陸上事業
内海エンジニアリング㈱は、土木建設及び当社設備の新設、補修を行っている。
②サービス事業
内海エンジニアリング㈱は、当社の顧客施設の管理・運営の請負及びギフトショップの経営等並びに当社所有建物等を使用し、ホテル・レストランの経営を行っている。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJMY）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 465億円・利益 43億円・従業員 521人
売上 5億円・利益 0億円
連結子会社 1社（有報に社名が載る主な会社は1社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2027年３月期連結業績予想のうち、特に売上高460億円及び営業利益16億円の達成を念頭に、全社一丸となって、さらなる生産性の向上、固定費の削減等に努め、収益力の向上を目指していく。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、配当の実施を経営の重要課題の一つと考え、安定的な利益を確保することにより、内部留保との調和を図りながら、業績に裏付けられた成果の配分を行うことを基本方針としている。
当社は、株主総会の決議によって毎年３月31日の最終の株主名簿に記載又は記録された株主に対し金銭による剰余金の配当を支払うことを基本方針としている。
当事業年度の配当については、上記方針に基づき、当期１株当たり100円の配当を実施する予定となっている。この結果、当事業年度の連結配当性向は7.37％となる予定である。
内部留保資金については、各種製造機器の能力増強、生産性向上の設備投資、情報関連投資など、今後の事業成長のために有効投資していく方針である。
なお、当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりである。期末配当に関する配当金の総額169百万円及び１株当たり配当額100円については、2026年６月26日開催予定の定時株主総会の決議事項となっている。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2019 | 30 | 92.7 |
| 2021 | 20 | 26.3 |
| 2022 | 40 | 9.3 |
| 2023 | 100 | 7.5 |
| 2024 | 40 | 6.7 |
| 2025 | 100 | 7.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | カナデビア株式会社 | 39.37 |
| 2 | 株式会社広島銀行 | 4.98 |
| 3 | 株式会社SBI証券 | 3.08 |
| 4 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 2.40 |
| 5 | 損害保険ジャパン株式会社 | 2.24 |
| 6 | セントラル短資株式会社 | 2.06 |
| 7 | 三菱UFJeスマート証券株式会社 | 1.62 |
| 8 | 野村證券株式会社 | 1.59 |
| 9 | 二神 勇 | 1.54 |
| 10 | JPモルガン証券株式会社 | 1.11 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は60.02%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 271 | 223 | 258 | 295 | 308 | 298 | 276 | 351 | 311 | 330 | 376 | 464 | 446 | 470 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 1 | 5 | 4 | 4 | 3 | -9 | 5 | 8 | 32 | 14 | 31 |
| 営業利益率% | — | — | — | 0.4 | 1.8 | 1.4 | 1.6 | 0.9 | -2.9 | 1.4 | 2.0 | 6.9 | 3.2 | 6.5 |
| 当期利益億円 | 2 | -21 | 1 | 2 | 3 | 3 | 3 | 1 | -10 | 1 | 7 | 23 | 10 | 23 |
| EPS円 | 11.4 | -1,222.0 | 78.5 | 123.3 | 163.2 | 181.9 | 180.5 | 35.3 | -573.2 | 84.5 | 435.1 | 1,333.9 | 600.6 | 1,356.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJMY）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。