下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社及び子会社11社及び関連会社２社で構成され、自動車部品等製造事業を営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は548億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1305番目、輸送用機器77社のうち51番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.5%です。平均年間給与は584.5万円（2025年度・提出会社単体）で、輸送用機器77社のうち68番目。平均年齢は42.3歳、平均勤続年数は15.7年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＴＢＫと同業2社を、ダッシュボードで並べるファルテック・ユニバンスと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ファルテック・ユニバンスと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社及び子会社11社及び関連会社２社で構成され、自動車部品等製造事業を営んでおります。
主要な地域として「日本」、「アジア」、「中国」において関係会社が存在し、セグメントを区分して各地域に適した包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。
自動車部品等製造事業は、以下の２区分において制動装置（ブレーキ）、エンジン用ウォーターポンプ、オイルポンプ等の製造販売を行っております。
ブレーキ部門……小型車から大型トラック・バス用の重要保安部品であるブレーキについては、当社が製造販売しております。一部部品及び原材料については、「日本」の木村可鍛株式会社、「中国」の香港Full Win Developments Ltd.から、当社が仕入れております。また、一部部品については、「アジア」のタイ国TBKK(Thailand)Co.，Ltd.に納入しております。
エンジンコンポーネント他部門
………小型車から大型トラック・バス用のエンジン冷却用ウォーターポンプ・潤滑用オイルポンプについては、当社が製造販売しております。また、当社で仕入れた一部部品については、「アジア」のタイ国TBKK(Thailand)Co.，Ltd.、インド国TBK India Private Ltd.に納入しております。
その他については、当社はリターダ等の製造販売を行っており、「日本」の株式会社サンテックは工作機械の製造販売をしております。
なお、以上の２区分ともに、必要に応じて当社から「日本」のTBK販売株式会社に納入しております。
TBK販売株式会社では、この他にブレーキ部門の一部製品を「中国」の中国Dongguan TBK Co., Ltd.から仕入れております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YLAF）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
TBKK(Thailand)Co., Ltd.
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 316億円・利益 5億円
売上 191億円・利益 12億円
売上 41億円・利益 -1億円
売上 0億円・利益 0億円
連結子会社 11社（有報に社名が載る主な会社は10社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「(4）経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等当社グループでは、第16次中期経営計画最終年度となる2028年３月期は、「連結営業利益率3～5％」「ROE5.0％」を財務指標としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
利益配分につきましては、株主の皆様に対する利益還元を経営の最重要課題のひとつと位置づけたうえで、収益力及び財務体質の一層の強化を図りながら、安定した剰余金の配当を継続することを基本方針としております。その実施につきましては連結決算の状況及び事業を取り巻く経済環境を勘案し、総合的に決定しております。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、取締役会であります。第16次中期経営計画期間内においては、安定配当を基本方針として、配当性向40％以上を継続的に実施してまいります。
当期の配当につきましては、上記の方針及び当社を取り巻く経営環境等を総合的に勘案した結果、中間配当金を４円、期末配当金を４円とし、年間配当金を１株あたり８円といたしました。
なお、内部留保につきましては、今後予想される経営環境の変化への対応や将来の事業展開に備えつつ、更なる成長に向けた投資資金として活用していきたいと考えております。
当社は、「会社法第459条第１項の規定に基づき、取締役会の決議をもって剰余金の配当等を行うことができる。」旨定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 3 | — |
| 2021 | 12 | 674.2 |
| 2022 | 0 | — |
| 2023 | 10 | 18.3 |
| 2024 | 8 | — |
| 2025 | 8 | 304.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
毎年３月31日を基準日とし、１単元（100株）以上の当社株式を１年以上継続保有している株主様に対し、下表のとおり、所有株式数に応じて贈呈させていただきます。
所有株式数 ／ 優待内容
100株以上 500株未満 ／ クオカード（500円相当）
500株以上 1,000株未満 ／ 山形県産お米「つや姫」 2.0ｋｇ
1,000株以上 ／ 山形県産お米「つや姫」 5.0ｋｇ
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | BRAKES INDIA PRIVATE LIMITED | 10.03 |
| 2 | いすゞ自動車株式会社 | 8.59 |
| 3 | SKANDINAVISKA ENSKILDA BANKEN AB FBO ATHANASE INDUSTR. PARTNERS FUND Ⅱ | 6.45 |
| 4 | 朝日生命保険相互会社 | 4.94 |
| 5 | 株式会社三井住友銀行 | 4.37 |
| 6 | 株式会社横浜銀行 | 4.37 |
| 7 | 三菱重工エンジン＆ターボチャージャ株式会社 | 4.11 |
| 8 | 株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口） | 2.53 |
| 9 | 学校法人帝京大学 | 1.72 |
| 10 | ＴＢＫ自社株投資会 | 1.24 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は48.34%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 430 | 456 | 471 | 471 | 466 | 514 | 536 | 513 | 440 | 512 | 535 | 567 | 544 | 548 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 13 | 18 | 19 | 15 | 13 | 6 | 6 | -6 | 9 | 9 | 15 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.9 | 3.9 | 3.7 | 2.8 | 2.5 | 1.5 | 1.2 | -1.2 | 1.6 | 1.7 | 2.7 |
| 当期利益億円 | 20 | 27 | 22 | 6 | -1 | 10 | 10 | -31 | -2 | 8 | -21 | 3 | -12 | -1 |
| EPS円 | 69.6 | 91.2 | 73.4 | 21.6 | -2.8 | 35.2 | 35.1 | -107.1 | -6.8 | 27.6 | -72.8 | 11.7 | -42.3 | -4.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YLAF）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。輸送用機器の77社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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