表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2017年度は日本基準、2018年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は49,742億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち30番目、機械207社のうち2番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+6.1%です。平均年間給与は1,072.5万円（2025年度・提出会社単体）で、機械207社のうち3番目。平均年齢は42.3歳、平均勤続年数は18.5年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
三菱重工業と同業2社を、ダッシュボードで並べるダイキン工業・小松製作所と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ダイキン工業・小松製作所と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループでは、多くの事業において当社及び関係会社が連携して設計、製造、販売、サービス及び据付け等を行っており、当社グループの主な事業内容と当社又は主な関係会社の当該事業における位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりである。
なお、次の４セグメント等は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 連結財務諸表注記」に掲げる報告セグメント等の区分と同一である。
（エナジー）
当セグメントにおいては、火力発電システム（GTCC※１、スチームパワー）、原子力発電システム（軽水炉、原子燃料サイクル、新分野）、風力発電システム、航空機用エンジン、コンプレッサ、舶用機械等の設計、製造、販売、サービス及び据付け等を行っている。
※１ Gas Turbine Combined Cycle [主な関係会社] 三菱重工航空エンジン㈱、三菱重工コンプレッサ㈱、三菱重工マリンマシナリ㈱、Mitsubishi Power Aero LLC、Mitsubishi Power Americas, Inc.、Mitsubishi Power India Private Limited （プラント・インフラ）
当セグメントにおいては、製鉄機械、商船、エンジニアリング（交通システム、化学プラント）、環境設備、機械システム（紙工機械、ITS※２、試験装置）等の設計、製造、販売、サービス及び据付け等を行っている。
※２ Intelligent Transport Systems [主な関係会社] 三菱重工環境・化学エンジニアリング㈱、三菱造船㈱、三菱重工機械システム㈱、三菱重工交通・建設エンジニアリング㈱、Primetals Technologies, Limited （物流・冷熱・ドライブシステム）
当セグメントにおいては、冷熱製品、エンジン、ターボチャージャ、カーエアコン等の設計、製造、販売、サービス及び据付け等を行っている。
[主な関係会社]
三菱重工サーマルシステムズ㈱、三菱重工エンジン＆ターボチャージャ㈱ （航空・防衛・宇宙）
当セグメントにおいては、民間航空機、防衛航空機、飛しょう体、艦艇、特殊機械（魚雷）、特殊車両、宇宙機器等の設計、製造、販売、サービス及び据付け等を行っている。
[主な関係会社]
三菱重工マリタイムシステムズ㈱、MHI RJ Aviation Inc.
なお、報告セグメントに含まれないデータセンター＆エネルギーマネジメント事業等の成長分野に関する事業及びアセットビジネス等は「その他」の区分に含めている。同区分の主な関係会社として、Concentric, LLCがある。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YHZG）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
菱友システムズ持分法適用関連会社・情報・通信業議決権 32.1%
放電精密加工研究所持分法適用関連会社・機械議決権 35.1%
数字は各社の有価証券報告書の最新の年度。従業員は連結、平均年間給与はその会社単体。議決権は三菱重工業の【関係会社の状況】の値（間接所有を含む）。
売上 20,540億円・従業員 21,918人
売上 13,929億円・従業員 12,048人
売上 8,148億円・従業員 14,981人
売上 6,249億円・従業員 22,025人
売上 745億円
連結子会社 246社（有報に社名が載る主な会社は34社）。持分法適用関連会社など 37社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2024年5月28日公表の2024事業計画（24事計、2024〜2026年度）で、2026年度に事業利益4,500億円以上、事業利益率8%以上、ROE12%以上を目標とし、2024〜2026年度の資金配分はキャッシュイン1.5兆円、投資1.2兆円、株主還元0.3兆円としている。次期中期事業計画で数値目標と財務戦略を具体化するとしている（2024事業計画推進状況 資料p3）。
2025年度に事業利益率とROEの目標を1年前倒しで達成したとし、2026年度の見通しは事業利益5,400億円、事業利益率10%、ROE12%、キャッシュイン2.6兆円としている（p2・p3）。
中期経営計画・決算説明資料より
三菱重工業 2024事業計画（24事計）の目標と進捗
| 指標 | FY2025実績 | 24事計の目標（2026年度） | |
|---|---|---|---|
| 事業利益 | 4,322億円 | 4,500億円以上 | |
| 事業利益率 | 8.7% | 8%以上 | |
| ROE | 12.2% | 12%以上 | |
| キャッシュイン（FY24〜26） | — | 1.5兆円 | |
| 投資（FY24〜26） | — | 1.2兆円 | |
| 株主還元（FY24〜26） | — | 0.3兆円 |
FY2025実績は同資料の各種指標（p29）による（売上収益5.0兆円）。2026年度の見通しはキャッシュイン2.6兆円、投資1.2兆円、株主還元0.3兆円（p3）。株主還元方針にはDOEを採用している。
出典：2024事業計画推進状況（p3） 2026-05-27公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、「事業成長」と「財務健全性」とのバランスを考慮しながら、DOE（株主資本配当率：支払配当÷株主資本{除くOCI※}）４％以上を目安に株主還元を行うことを基本方針としている。
当社は、定款の定めにより、毎年９月30日を基準日とする中間配当金及び毎年３月31日を基準日とする期末配当金の年２回の剰余金の配当を行っており、これらの剰余金の配当を決定する機関は、中間配当金については取締役会、期末配当金については株主総会としている。
当事業年度に係る剰余金の配当については、当事業年度の業績や財政状態等を総合的に勘案し、期末配当金を１株につき13円とし、2025年12月に支払った中間配当金（１株につき12円）と合わせ、１株当たり25円とする予定である。
内部留保資金については、企業体質の一層の強化及び今後の事業展開のため活用していく。
なお、当社は、会社法第454条第５項に規定する中間配当をすることができる旨を定款に定めている。
※ その他の資本の構成要素（為替換算調整勘定、その他評価差額金ほか）
当事業年度に係る剰余金の配当は、次のとおりである。期末配当に関する「配当金の総額」43,805百万円及び「１株当たり配当額」13円は、2026年６月26日開催予定の第101回定時株主総会の決議事項である。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 75 | 24.0 |
| 2021 | 100 | 29.8 |
| 2022 | 130 | 44.3 |
| 2023 | 200 | 43.9 |
| 2024 | 23 | 64.5 |
| 2025 | 25 | 36.9 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 15.69 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.23 |
| 3 | THE BANK OF NEW YORK MELLON AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY RECEIPT HOLDERS | 3.40 |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 3.19 |
| 5 | THE BANK OF NEW YORK MELLON AS DEPOSITARY BANK FOR DR HOLDERS | 1.68 |
| 6 | GOVERNMENT OF NORWAY | 1.53 |
| 7 | 明治安田生命保険相互会社 | 1.44 |
| 8 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.38 |
| 9 | BNYM AS AGT/CLTS 10 PERCENT | 1.17 |
| 10 | 三菱重工持株会 | 1.02 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は35.78%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 28,179 | 33,496 | 39,921 | 40,468 | 39,140 | 40,857 | 40,783 | 40,414 | 36,999 | 38,603 | 42,028 | 46,571 | 43,611 | 49,742 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 3,095 | 1,505 | 1,265 | — | — | — | — | — | — | — | — |
| 営業利益率% | — | — | — | 7.6 | 3.8 | 3.1 | — | — | — | — | — | — | — | — |
| 当期利益億円 | 973 | 1,604 | 1,104 | 638 | 877 | -73 | 1,103 | 871 | 406 | 1,135 | 1,305 | 2,220 | 2,454 | 3,321 |
| EPS円 | 29.0 | 478.1 | 329.0 | 190.2 | 261.2 | -21.8 | 328.5 | 25.9 | 12.1 | 33.8 | 38.8 | 66.1 | 73.0 | 98.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YHZG）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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