表示期間の途中で会計基準が変わっています（2012〜2017年度は米国基準、2018年度以降はIFRS）。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは当社及び国内外207社の関係会社(連結子会社190社及び持分法適用会社17社)により構成され、機械、水・環境、その他の３事業セグメント区分にわたって多種多様な製品・サービスの提供を行っております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年3月提出）
2025年度の売上収益は30,189億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち55番目、機械207社のうち4番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+10.3%です。平均年間給与は860.9万円（2025年度・提出会社単体）で、機械207社のうち22番目。平均年齢は39.9歳、平均勤続年数は14.3年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
クボタと同業2社を、ダッシュボードで並べるダイキン工業・三菱重工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ ダイキン工業・三菱重工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは当社及び国内外207社の関係会社(連結子会社190社及び持分法適用会社17社)により構成され、機械、水・環境、その他の３事業セグメント区分にわたって多種多様な製品・サービスの提供を行っております。
当社(以下、原則として連結子会社を含む)の各事業セグメントにおける主要品目及び主な関係会社は以下のとおりです。
また、当社はIFRS会計基準に準拠して連結財務諸表を作成しており、関係会社の範囲に含まれる連結子会社及び持分法適用会社はIFRS会計基準に基づいて決定しております。「第２ 事業の状況」及び「第３ 設備の状況」における関係会社の範囲についても同様です。
(1) 機械
主として農業機械及び農業関連商品、エンジン、建設機械の製造及び販売等を行っております。
① 主要品目
農業機械及び 農業関連商品 ／ トラクタ、耕うん機、コンバイン、田植機、芝刈機、ユーティリティビークル、 その他農業機械、インプルメント、アタッチメント、ポストハーベスト機器、野菜機械、 中間管理機、その他関連機器、ミニライスセンター、育苗・精米・園芸施設、 各種計量・計測・制御機器及びシステム
エンジン ／ 農業機械用・建設機械用・産業機械用・発電機用等各種エンジン
建設機械 ／ ミニバックホー、ホイールローダ、コンパクトトラックローダ、スキッドステアローダ、 その他各種建設機械関連商品
② 主な関係会社
(製造・販売)
［海外］ ／ クボタマニュファクチュアリング オブ アメリカ Corp.、 グレートプレーンズマニュファクチュアリング,Inc.他グループ子会社16社、 クボタファームマシナリーヨーロッパ S.A.S.、クボタバウマシーネン GmbH、 クバンランド AS 他グループ子会社34社、久保田農業機械(蘇州)有限公司、 サイアムクボタコーポレーション Co.,Ltd.、クボタエンジン(タイランド)Co.,Ltd.、 エスコーツクボタ Ltd.他グループ関係会社８社
(販売・サービス等)
［国内］ ／ ㈱北海道クボタ他農業機械販売会社12社、㈱クボタ建機ジャパン
［海外］ ／ クボタノースアメリカ Corp.、クボタトラクター Corp.、クボタエンジンアメリカ Corp.、 クボタカナダ Ltd.、クボタホールディングスヨーロッパ B.V.、クボタヨーロッパ S.A.S.、 クボタ(ドイツランド)GmbH、クボタ(U.K.)Ltd.、クボタオーストラリア Pty Ltd.
(小売金融)
［国内］ ／ ㈱クボタクレジット
［海外］ ／ クボタクレジット Corp.,U.S.A.、サイアムクボタリーシング Co.,Ltd.、 久保田(中国)融資租賃有限公司
(2) 水・環境
主としてパイプシステム(ダクタイル鉄管、合成管等)、産業機材(反応管、スパイラル鋼管、空調機器等)、環境(各種環境プラント、ポンプ等)に係る製品の製造及び販売等を行っております。
① 主要品目
パイプシステム ／ ダクタイル鉄管、合成管、官需向けバルブ、排水集合管、各種建設工事等の設計・施工
産業機材 ／ 反応管、ハースロール、TXAX[ブレーキ用材料]、スパイラル鋼管(鋼管杭、鋼管矢板)、 空調機器
環境 ／ 上下水処理装置及びプラント、ポンプ及びポンププラント、水処理用膜ユニット、 各種用排水プラント、し尿処理プラント、廃棄物焼却・溶融プラント、 廃棄物破砕・選別プラント、排煙脱硫装置、膜型発酵メタンプラント、浄化槽、 民需向けバルブ
② 主な関係会社
(製造・販売等)
［国内］ ／ ㈱クボタケミックス、日本プラスチック工業㈱、クボタ空調㈱
［海外］ ／ クボタマテリアルズカナダ Corp.、クボタサウジアラビア Co.,LLC
(運転・維持管理・補修等)
［国内］ ／ クボタ環境エンジニアリング㈱
(設計・施工)
［国内］ ／ ㈱クボタ建設
(3) その他
主として各種サービスの提供等を行っております。
① 主要品目
その他 ／ 物流等各種サービス、屋根材、外壁材
② 主な関係会社
(製造・販売等)
［国内］ ／ ケイミュー㈱
(各種サービス)
［国内］ ／ クボタロジスティクス㈱
［海外］ ／ 久保田(中国)投資有限公司
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年3月提出・S100XR0M）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
クボタトラクター Corp.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 26,286億円・利益 2,536億円・従業員 41,342人
売上 3,744億円・利益 330億円・従業員 8,379人
売上 159億円・利益 8億円
連結子会社 138社（有報に社名が載る主な会社は44社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2026年2月13日に公表した中期経営計画2030“Focus & Breakthrough”（2026〜2030年）で、2030年に営業利益率12%、ROE12%、ROIC7%以上、フリーキャッシュフローを5年累計で9,000億円とする目標を掲げている（説明資料p10）。株主資本コストは7〜10%、WACCは5〜6.5%と想定している。
中期経営計画・決算説明資料より
クボタ 中期経営計画2030 “Focus & Breakthrough”
| 指標 | 2025年実績 | 2030年目標 | |
|---|---|---|---|
| 営業利益率 | 8.8 | 12 | % |
| ROE | 7.3 | 12 | % |
| ROIC | — | 7%以上 | |
| フリーキャッシュフロー（5年累計） | — | 9,000 | 億円 |
| 総資産回転率 | 0.49 | 0.64 | 回 |
2025年のROE・総資産回転率の実績は同じ資料のp29。ROICは税引後営業利益（持分法投資損益を含む）÷（株主資本＋有利子負債）。
出典：中期経営計画2030 説明資料（p10） 2026-02-13公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、健全な経営の維持と将来の経営環境への対応を勘案しながら、株主還元を適切に実施することを重要な経営課題の１つと考えており、その充実に努めております。
当社は、安定的な配当の維持・向上と機動的な自己株式の取得・消却を併せて実施することを株主還元の基本方針としております。配当金額については、業績動向、財政状態、総還元性向等を総合的に勘案して決定しております。内部留保資金については、健全な経営の維持と将来の経営環境への対応を考慮の上、その使途を決定する方針を採っております。
上記の方針に基づき、当事業年度の期末配当金を１株当たり25円としました。これにより、中間配当金(１株当たり25円)と合わせた年間配当金は１株当たり50円となります。
当社は中間配当及び期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの配当の決定機関は取締役会です。
当社は会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款に定めております(「第６ 提出会社の株式事務の概要」参照)。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年3月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 36 | 63.3 |
| 2021 | 42 | 53.0 |
| 2022 | 44 | 71.2 |
| 2023 | 48 | 45.9 |
| 2024 | 50 | 32.8 |
| 2025 | 50 | 24.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口) | 15.11 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 6.26 |
| 3 | 日本生命保険相互会社 | 5.49 |
| 4 | 明治安田生命保険相互会社 | 5.26 |
| 5 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ５０５００１ | 2.37 |
| 6 | 株式会社三井住友銀行 | 2.22 |
| 7 | 株式会社みずほ銀行 | 1.94 |
| 8 | ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＯＭＰＡＮＹ５０５１０３ | 1.66 |
| 9 | クボタグループファンド | 1.44 |
| 10 | 全国共済農業協同組合連合会 | 1.36 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は43.12%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 12,215 | 15,105 | 15,843 | 12,448 | 15,961 | 17,510 | 18,503 | 19,200 | 18,532 | 21,968 | 26,770 | 30,207 | 30,163 | 30,189 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | — | 1,893 | 2,017 | 1,753 | 2,446 | 2,144 | 3,288 | 3,156 | 2,655 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | — | 10.2 | 10.5 | 9.5 | 11.1 | 8.0 | 10.9 | 10.5 | 8.8 |
| 当期利益億円 | 778 | 1,327 | 1,395 | 1,101 | 1,325 | 1,342 | 1,386 | 1,491 | 1,285 | 1,748 | 1,565 | 2,385 | 2,304 | 1,867 |
| EPS円 | 61.9 | 105.7 | 111.7 | 88.5 | 106.6 | 108.5 | 112.4 | 121.6 | 105.9 | 144.8 | 131.1 | 201.7 | 197.6 | 163.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年3月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年3月提出・S100XR0M）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
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資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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