下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は700億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1138番目、電気機器225社のうち100番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+12.6%です。平均年間給与は792.8万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち67番目。平均年齢は39.7歳、平均勤続年数は14.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
エスペックと同業2社を、ダッシュボードで並べるＩＤＥＣ・ＫＯＡと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当企業集団は、当社及び子会社19社で構成され、事業セグメントは装置事業、サービス事業、及びその他事業に区分されます。
それぞれの事業区分の概要は次のとおりです。
事業セグメント ／ 区 分 ／ 概 要
装置事業 ／ 環境試験器 ／ 自動車・通信その他電子部品などにおいて、温度や湿度、その他環境因子による影響を試験する環境試験器を提供しております。
エナジーデバイス装置 ／ 二次電池の性能や寿命の評価を行う二次電池充放電サイクル評価装置、燃料電池の評価を行う燃料電池評価装置を提供しております。
半導体関連装置 ／ 半導体の検査工程におけるバーンイン装置、半導体・電子部品などの電気的特性を評価する計測システムを提供しております。
サービス事業 ／ アフターサービス・ エンジニアリング ／ 環境試験器・装置のメンテナンスサービス及び環境試験器・装置の設置、移設、周辺工事、周辺機器の販売を行っております。
受託試験・レンタル ／ 受託試験、環境試験器のレンタル・リセール及び計測機器の校正サービスを行っております。
その他事業 ／ 環境保全 ／ 森づくり、水辺づくり、都市緑化といった環境保全事業を行っております。
植物育成装置 ／ 植物工場、研究用育苗装置を提供しております。
当企業集団の当該事業における位置付けならびに事業セグメントとの関連は、次のとおりであります。
装置事業 ／ … ／ 当社やESPEC NORTH AMERICA,INC.他が開発・製造・販売を行っております。また、エスペックサーマルテックシステム株式会社は精密チラー・空調機、環境試験器などの製造及び販売を行っております。その他にも海外で当社製品を販売する販社が存在します。 また、当社はESPEC KOREA CORP.に環境試験器の一部機種の製造を委託しております。
サービス事業 ／ … ／ 当社製品のアフターサービス及び環境試験器の設置等は当社が行っております。 受託試験、環境試験器のレンタル・リセール及び計測機器の校正サービスも主に当社が行っております。また、中国においては愛斯佩克測試科技（上海）有限公司が受託試験を行っております。
その他事業 ／ … ／ エスペックミック株式会社が森づくり、水辺づくり、都市緑化といった環境保全事業を営んでおります。また、当社とエスペックミック株式会社が連携して植物工場事業に取り組んでおります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YG4Z）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
ESPEC NORTH AMERICA,INC.議決権 100.0%
愛斯佩克環境儀器（上海）有限公司議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 594億円・利益 66億円・従業員 1,502人
売上 80億円・利益 2億円・従業員 259人
売上 27億円・利益 2億円・従業員 42人
連結子会社 13社（有報に社名が載る主な会社は13社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「…衛星通信＜2027年度目標＞修正前売上高700億円、営業利益105億円、営業利益率15.0％、当期純利益76億円、ROE12.0％以上修正後売上高760億円、営業利益91億円、営業利益率12.0％、当期純利益67億円、ROE12.0％以上※想定為替レート（米ドル）は145円としておりましたが、155円に変更しております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
(1）利益配分の基本方針
当社は、株主のみなさまへの利益還元を経営の重要課題の一つと認識するとともに、永続的な企業価値の向上が株主価値向上の基本であるとし、継続性と配当性向を勘案して利益還元を決定することを基本としております。具体的には連結配当性向を40％以上とするとともに、自己株式取得を機動的に行ってまいります。
中期経営計画「PROGRESSIVE PLUS 2027」（2025年度～2027年度）期間におきましては、３年間累計で総還元性向を50％以上とし、本中期経営計画期間の減配は行いません。
(2）当事業年度の配当決定に当たっての考え方
上記基本方針に基づき、当事業年度の期末配当につきましては、2026年６月26日開催予定の第73回定時株主総会の議案（決議事項）として「剰余金の処分の件」を上程しております。当該議案が原案どおり承認可決された場合、１株につき70円となり、中間配当金として45円をお支払いしておりますので、年間の配当金は１株につき115円となります。
(3）内部留保資金の使途
将来の利益の源泉となる新製品開発や事業戦略への投資に活用してまいります。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 51 | 86.7 |
| 2021 | 60 | 86.1 |
| 2022 | 69 | 81.2 |
| 2023 | 75 | 44.4 |
| 2024 | 95 | 47.0 |
| 2025 | 115 | 47.3 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 14.65 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 7.96 |
| 3 | エスペック取引先持株会 | 7.49 |
| 4 | エスペック従業員持株会 | 3.42 |
| 5 | 日本生命保険相互会社 | 2.54 |
| 6 | ＢＮＰ ＰＡＲＩＢＡＳ ＬＵＸＥＭＢＯＵＲＧ／２Ｓ／ＪＡＳＤＥＣ／ＦＩＭ／ＬＵＸＥＭＢＯＵＲＧＦＵＮＤＳ／ＵＣＩＴＳ ＡＳＳＥＴＳ | 2.04 |
| 7 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 | 1.50 |
| 8 | 株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口） | 1.32 |
| 9 | 第一生命保険株式会社 | 1.26 |
| 10 | 住友生命保険相互会社 | 1.23 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は43.45%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 308 | 321 | 337 | 390 | 395 | 441 | 506 | 424 | 387 | 419 | 529 | 621 | 673 | 700 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 35 | 32 | 46 | 58 | 37 | 26 | 20 | 44 | 66 | 75 | 71 |
| 営業利益率% | — | — | — | 9.0 | 8.2 | 10.4 | 11.5 | 8.8 | 6.7 | 4.7 | 8.3 | 10.6 | 11.2 | 10.1 |
| 当期利益億円 | 12 | 16 | 21 | 24 | 22 | 33 | 43 | 28 | 20 | 19 | 33 | 50 | 60 | 59 |
| EPS円 | 52.4 | 67.5 | 91.2 | 104.8 | 97.9 | 144.8 | 187.7 | 123.3 | 85.8 | 84.9 | 150.3 | 227.6 | 275.0 | 270.4 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YG4Z）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。