下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社および当社の関係会社（以下「エプソン」という。）は、プリンティングソリューションズ事業、ビジュアルコミュニケーション事業およびマニュファクチャリング関連・ウエアラブル事業などに係る各製品の開発、製造、販売およびこれらに付帯するサービスの提供を主な事業としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は14,133億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち135番目、電気機器225社のうち17番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+7.2%です。平均年間給与は808.7万円（2025年度・提出会社単体）で、電気機器223社のうち62番目。平均年齢は42.9歳、平均勤続年数は18.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
セイコーエプソンと同業2社を、ダッシュボードで並べる村田製作所・ミネベアミツミと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 村田製作所・ミネベアミツミと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社および当社の関係会社（以下「エプソン」という。）は、プリンティングソリューションズ事業、ビジュアルコミュニケーション事業およびマニュファクチャリング関連・ウエアラブル事業などに係る各製品の開発、製造、販売およびこれらに付帯するサービスの提供を主な事業としております。
エプソンでは、事業部制による世界連結マネジメントのもと、開発活動については先行研究開発や製品開発を主に当社（本社研究開発部門および事業部研究開発部門）で行い、生産活動および販売活動については国内外の製造・販売関係会社を中心に展開しております。
各事業の内容と事業に携わる主要な関係会社は、次のとおりです。
なお、エプソンの報告セグメントは、「プリンティングソリューションズ事業」、「ビジュアルコミュニケーション事業」および「マニュファクチャリング関連・ウエアラブル事業」の三つとしております。各報告セグメントは、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 連結財務諸表注記 ６．セグメント情報」に掲げるセグメントの区分と同一です。
（プリンティングソリューションズ事業セグメント）
当セグメントは、オフィス・ホームプリンティング事業、商業・産業プリンティング事業から構成されており、独自のマイクロピエゾ技術のほか、ドライファイバーテクノロジーなどの強みを生かし、各製品の開発、製造、販売およびこれらに付帯するサービスの提供を行っております。
各事業の主な内容は、次のとおりです。
＜オフィス・ホームプリンティング事業＞
当事業では、オフィス・ホーム向けのインクジェットプリンター、シリアルインパクトドットマトリクスプリンター、カラーイメージスキャナー、乾式オフィス製紙機、およびこれらの消耗品などを取り扱っております。
＜商業・産業プリンティング事業＞
当事業では、商業・産業向けのインクジェットプリンター、インクジェットプリントヘッド、POSシステム関連製品、ラベルプリンター、およびこれらの消耗品、デジタル印刷ソフトウエアソリューションなどを取り扱っております。
なお、前記各事業に携わる主要な関係会社は、次のとおりです。
事業領域 ／ 主要製品等 ／ 主要な関係会社
製造会社 ／ 販売会社
オフィス・ホームプリンティング事業 ／ オフィス・ホーム用インクジェットプリンター、シリアルインパクトドットマトリクスプリンター、カラーイメージスキャナー、乾式オフィス製紙機、およびこれらの消耗品 等 ／ 東北エプソン㈱ 秋田エプソン㈱ Epson Portland Inc. Epson do Brasil Industria e Comercio Ltda. Epson Telford Ltd. Epson Como Printing Technologies S.r.l. Epson Engineering (Shenzhen) Ltd. Tianjin Epson Co., Ltd. PT. Epson Batam PT. Indonesia Epson Industry Epson Precision (Philippines), Inc. ／ エプソン販売㈱ Epson America, Inc. Epson do Brasil Industria e Comercio Ltda. Epson Europe B.V. Epson (U.K.) Ltd. Epson Deutschland GmbH Epson France S.A.S. Epson Italia S.p.A. Epson Como Printing Technologies S.r.l. Epson Iberica, S.A.U. Epson Middle East FZCO Epson (China) Co., Ltd. Epson Singapore Pte. Ltd. Epson Korea Co., Ltd. Epson Hong Kong Ltd. Epson Taiwan Technology & Trading Ltd. PT. Epson Indonesia Epson (Thailand) Co., Ltd. Epson Philippines Corporation Epson Australia Pty. Ltd. Epson India Pvt. Ltd.
商業・産業プリンティング事業 ／ 商業・産業用インクジェットプリンター、インクジェットプリントヘッド、POSシステム関連製品、ラベルプリンター、およびこれらの消耗品、デジタル印刷ソフトウエアソリューション 等
Fiery, LLC
（ビジュアルコミュニケーション事業セグメント）
当セグメントは、独自のマイクロディスプレイ技術やプロジェクション技術などの強みを生かし、ビジネス・教育・ホーム・イベント向けなどの液晶プロジェクターのほか、スマートグラスなどの開発、製造、販売およびこれらに付帯するサービスの提供を行っております。
なお、当事業に携わる主要な関係会社は、次のとおりです。
事業領域 ／ 主要製品等 ／ 主要な関係会社
製造会社 ／ 販売会社
ビジュアルコミュニケーション事業 ／ 液晶プロジェクター、スマートグラス 等 ／ Epson Engineering (Shenzhen) Ltd. Epson Precision (Philippines), Inc. ／ エプソン販売㈱ Epson America, Inc. Epson do Brasil Industria e Comercio Ltda. Epson Europe B.V. Epson (U.K.) Ltd. Epson Deutschland GmbH Epson France S.A.S. Epson Italia S.p.A. Epson Iberica, S.A.U. Epson Middle East FZCO Epson (China) Co., Ltd. Epson Singapore Pte. Ltd. Epson Korea Co., Ltd. Epson Hong Kong Ltd. Epson Taiwan Technology & Trading Ltd. PT. Epson Indonesia Epson (Thailand) Co., Ltd. Epson Philippines Corporation Epson Australia Pty. Ltd. Epson India Pvt. Ltd.
（マニュファクチャリング関連・ウエアラブル事業セグメント）
当セグメントは、マニュファクチャリングソリューションズ事業、ウエアラブル機器事業、マイクロデバイス事業他、PC事業から構成されており、以下の各製品の開発、製造、販売およびこれらに付帯するサービスの提供を行っております。
各事業の主な内容は、次のとおりです。
＜マニュファクチャリングソリューションズ事業＞
当事業では、高度な精密メカトロニクス技術のほか、高精度のセンシング技術やソフトウエア技術などの強みを生かし、生産性を革新する産業用ロボットなどの開発、製造、販売などを行っております。
＜ウエアラブル機器事業＞
当事業では、超微細・超精密加工技術や高密度実装技術のほか、高精度のセンシング技術などの強みを生かし、ウオッチ、ウオッチムーブメントなどの開発、製造、販売などを行っております。
＜マイクロデバイス事業他＞
当事業では、小型化・高精度化や低消費電力を特長とする各種デバイスを取り扱うほか、グループ内各事業のニーズに対応したデバイスの開発および製造を行っております。また、金属粉末事業や表面処理加工事業を展開しております。
［水晶デバイス］
民生機器・車載・産業機器向けなどに水晶振動子、水晶発振器、水晶センサーなどを提供しております。
［半導体］
民生機器・車載向けなどにCMOS LSIなどを提供しております。
［その他］
電子部品などの原材料として使用されるさまざまな高機能金属粉末の開発、製造、販売などを行っております。また、幅広い産業分野向けに高付加価値の表面処理加工を提供しております。
＜PC事業＞
当事業では、国内市場において子会社を通じてPCなどの販売を行っております。
なお、前記各事業に携わる主要な関係会社は、次のとおりです。
事業領域 ／ 主要製品等 ／ 主要な関係会社
製造会社 ／ 販売会社
マニュファクチャリングソリューションズ事業 ／ 産業用ロボット 等 ／ Epson Engineering (Shenzhen) Ltd. ／ エプソン販売㈱ Epson America, Inc. Epson Deutschland GmbH Epson Italia S.p.A. Epson (China) Co., Ltd. Epson Korea Co., Ltd. Epson Hong Kong Ltd. Epson Taiwan Technology & Trading Ltd.
ウエアラブル機器事業 ／ ウオッチ、ウオッチムーブメント 等 ／ 秋田エプソン㈱ Epson Precision (Thailand) Ltd. Epson Precision (Johor) Sdn. Bhd. ／ エプソン販売㈱ Epson Europe B.V. Epson (China) Co., Ltd. Epson Hong Kong Ltd.
マイクロデバイス事業 他 ／ ［水晶デバイス］ 水晶振動子、水晶発振器、水晶センサー 等 ／ 宮崎エプソン㈱ Epson Precision (Thailand) Ltd. Epson Precision Malaysia Sdn. Bhd. ／ Epson America, Inc. Epson Europe Electronics GmbH Epson Singapore Pte. Ltd. Epson Korea Co., Ltd. Epson Hong Kong Ltd. Epson Taiwan Technology & Trading Ltd.
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YJ6A）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
Epson America, Inc.議決権 100.0%
エプソン販売㈱議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 10,295億円・利益 1,206億円・従業員 51,926人
売上 1,969億円・利益 108億円・従業員 10,325人
売上 1,814億円・利益 123億円・従業員 8,509人
連結子会社 86社（有報に社名が載る主な会社は45社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「それにより、2028年度までにROIC8.0％の達成を目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、お客様価値の創造を通じて持続的な事業成長を実現すべく、成長戦略に基づく投資を最優先に行ったうえで、経営環境を踏まえた最適資本構成の実現と積極的な利益還元に並行して取り組むことを配当政策の基本方針としています。
当期までは、当社の本業による利益を示す事業利益（日本基準の営業利益とほぼ同じ概念の利益）から法定実効税率相当額を控除した利益に基づき、中期的には連結配当性向（※１）40％程度を目標としたうえで、株価水準や資金の状況などを総合的に勘案し、必要に応じて機動的に自己株式の取得を行い、より積極的な株主還元を図ってまいりました。
当社は、中間配当と期末配当の年２回の剰余金の配当を行うことを基本方針としており、これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会です。中間配当については、「取締役会の決議により、毎年９月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
当期の配当につきましては、当社の配当方針および安定的な配当の観点を踏まえ、１株当たり年間配当は74円とさせていただきました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 62 | 69.4 |
| 2021 | 62 | 18.6 |
| 2022 | 72 | 35.0 |
| 2023 | 74 | 45.2 |
| 2024 | 74 | 29.5 |
| 2025 | 74 | 458.5 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 23.06 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 8.90 |
| 3 | セイコーグループ株式会社 | 3.43 |
| 4 | JPモルガン証券株式会社 | 2.65 |
| 5 | みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 みずほ銀行口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行 | 2.54 |
| 6 | エプソングループ従業員持株会 | 2.13 |
| 7 | 野村信託銀行株式会社（投信口） | 1.96 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.92 |
| 9 | 第一生命保険株式会社 | 1.43 |
| 10 | 服部 悦子 | 1.34 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は49.39%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 8,496 | 10,084 | 10,863 | 10,925 | 10,249 | 11,021 | 10,897 | 10,436 | 9,959 | 11,289 | 13,303 | 13,140 | 13,629 | 14,133 |
| 営業利益億円 | — | — | — | — | — | 650 | 714 | 395 | 477 | 945 | 970 | 575 | 751 | 496 |
| 営業利益率% | — | — | — | — | — | 5.9 | 6.5 | 3.8 | 4.8 | 8.4 | 7.3 | 4.4 | 5.5 | 3.5 |
| 当期利益億円 | -89 | 842 | 1,126 | 458 | 483 | 418 | 537 | 77 | 309 | 923 | 750 | 526 | 552 | 182 |
| EPS円 | -49.8 | 235.4 | 314.6 | 127.9 | 136.8 | 118.8 | 152.5 | 22.3 | 89.4 | 266.7 | 220.8 | 158.7 | 168.8 | 56.8 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YJ6A）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。電気機器の225社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。