2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社の事業は木工機械及び工作機械の製造販売を主要業務としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は39億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3140番目、機械207社のうち197番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−2.8%です。平均年間給与は557.8万円（2025年度・提出会社単体）で、機械207社のうち179番目。平均年齢は41.4歳、平均勤続年数は19.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
キクカワエンタープライズと同業2社を、ダッシュボードで並べる明治機械・タケダ機械と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 明治機械・タケダ機械と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
キクカワエンタープライズ 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません（単一セグメント）。
当社の事業は木工機械及び工作機械の製造販売を主要業務としております。
なお、当社は単一セグメントのため、機種別に記載しております。
これらの販売高の割合は下表のとおりであります。
生産品目 ／ 製品の説明 ／ 販売高比率（％）
第144期 ／ 第145期
木工機械 ／ 丸太を建築用、木工用などの角材、板材、小割材に加工する機械及び角材、板材、小割材、合板、繊維板、合成樹脂などを製品に二次加工する機械をいう。 ／ 76.0 ／ 55.4
工作機械 ／ 鉄、非鉄金属、その他新素材などを加工する機械をいう。 ／ 24.0 ／ 44.6
計 ／ 100.0 ／ 100.0
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YHXC）。事業系統図は省いています。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様への利益還元を経営の重要項目と位置付け、将来の事業展開に備えての内部留保を勘案しつつ、積極的な設備投資と人材投資と並行しながら、景気の変動にも対応し得る財務体質の強化を図りつつ、当面は40％の配当性向の実現を目標水準として、中間配当と期末配当の年２回に分けて、業績に応じた配当を行うことを基本方針としております。
これら配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会でありますが、当事業年度の配当金につきましては、上記の基本方針に基づき、中間配当については１株当たり年間20円00銭を実施済みであり、これに加えて期末配当については１株当たり年間80円00銭として、合計して１株当たり年間100円00銭（前年度は180円00銭）の配当を実施することを予定しております。この結果、当事業年度の配当性向は37.2％となる予定であります。
なお、第145期に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。期末配当に関する配当金の総額100,079千円及び１株当たり配当額80.00円につきましては、2026年６月26日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 170 | 35.5 |
| 2021 | 125 | 45.9 |
| 2022 | 125 | 40.3 |
| 2023 | 160 | 31.2 |
| 2024 | 180 | 29.3 |
| 2025 | 100 | 37.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 木戸 修 | 7.18 |
| 2 | 光通信KK投資事業有限責任組合無限責任組合員光通信株式会社 | 6.46 |
| 3 | 菊川 厚 | 5.32 |
| 4 | UHPartners２投資事業有限責任組合無限責任組合員株式会社UHPartners２ | 4.75 |
| 5 | 株式会社百五銀行 | 4.45 |
| 6 | 株式会社平安コーポレーション | 4.41 |
| 7 | 株式会社日本カストディ銀行（信託Ｅ口）(注) | 3.19 |
| 8 | 株式会社三十三銀行 | 3.08 |
| 9 | 菊川 博史 | 2.75 |
| 10 | INTERACTIVE BROKERS LLC | 2.66 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は44.26%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 35 | 30 | 46 | 44 | 41 | 40 | 74 | 49 | 45 | 42 | 41 | 55 | 55 | 39 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 5 | 5 | 4 | 18 | 6 | 7 | 3 | 4 | 8 | 10 | 4 |
| 営業利益率% | — | — | — | 11.4 | 12.8 | 9.7 | 24.7 | 13.0 | 16.0 | 7.9 | 10.6 | 14.1 | 18.5 | 9.8 |
| 当期利益億円 | 5 | -0 | 5 | 4 | 5 | 4 | 15 | 5 | 6 | 3 | 4 | 6 | 7 | 3 |
| EPS円 | 36.2 | -0.5 | 37.0 | 30.1 | 37.8 | 339.1 | 1,213.5 | 386.3 | 478.2 | 272.6 | 310.4 | 512.1 | 613.8 | 268.5 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YHXC）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。