宇野澤組鐵工所

6396 / 日本基準 / 3月期

2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証スタンダード機械一次資料ベース
収録 39 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社は風水力機械のメーカーとして、真空ポンプ、送風機・圧縮機、輸送装置等の製造販売を行う製造事業と、不動産の賃貸及び管理を行う不動産事業を主な事業として取り組んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)

同業2社と並べて動かすポンプ・バルブ・圧縮機の順位を再生

数字で見る宇野澤組鐵工所

2025年度の売上収益は49億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち3020番目、機械207社のうち195番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.0%です。平均年間給与は637.2万円(2025年度・提出会社単体)で、機械207社のうち145番目。平均年齢は46.7歳、平均勤続年数は19.7年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益49億円全体で上位84%(3,585社中)機械では195番目(207社中)2020→2025年度で年+4.0%(計算値)2025年度
当期利益4億円全体で上位70%(3,684社中)機械では168番目(207社中)2025年度
営業利益率逆算11.4%機械の中央値 8.6%(206社)2025年度
ROE12.1%機械の中央値 7.6%(207社)2025年度
自己資本比率45.3%機械の中央値 66.2%(207社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与637.2万円全体で上位57%(3,658社中)機械では145番目(207社中)2020→2025年度で+20.2%(計算値)2025年度
平均年齢46.7歳機械の中央値 42.4歳(207社)2025年度
平均勤続年数19.7年機械の中央値 15.6年(207社)2025年度
従業員数(連結)162人機械の中央値 1,032人(207社)2020→2025年度で−11.0%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

宇野澤組鐵工所と同業2社を、ダッシュボードで並べるミクロン精密・テセックと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ ポンプ・バルブ・圧縮機業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ ミクロン精密・テセックと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

宇野澤組鐵工所 最新期の売上構成比

有価証券報告書のセグメント情報に、区分別の売上高の記載がありません。区分別に開示されているのが売上総利益や当期利益だけの会社があります。

宇野澤組鐵工所の事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社は風水力機械のメーカーとして、真空ポンプ、送風機・圧縮機、輸送装置等の製造販売を行う製造事業と、不動産の賃貸及び管理を行う不動産事業を主な事業として取り組んでおります。

なお、次の2部門は「第5 経理の状況 2 財務諸表等 (1) 財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。

製造事業の真空ポンプ等製品は、原材料等を購入し、当社にて機械加工、組立、検査を行い、当社にて得意先に販売しております。

不動産事業は、ビル並びに駐車場の賃貸及び管理を行っております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YF8O)。事業系統図は省いています。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

宇野澤組鐵工所の配当政策

当社の配当政策の基本的な考え方は、収益状況に対応して、株主の皆様各位への配当を実施するとともに、今後の企業体質の強化並びに安定的な利益配分のために内部留保を充実することとしております。

2026年3月期の配当につきましては、期末配当金を1株当たり50円とさせていただくことが2026年6月25日開催予定の定時株主総会の決議事項となっております。

今後も、確実に収益を確保できるよう経営基盤と財務体質の強化に努め、安定した配当の実施をめざしてまいります。

なお、当社は、取締役会の決議により毎年9月30日を基準日として中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

宇野澤組鐵工所の1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20203022.6
20213020.4
20225015.7
20235013.0
20245013.9
20255012.7

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

宇野澤組鐵工所の株主優待

2026年6月提出の有報

「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

宇野澤組鐵工所の大株主(上位10名)

2026年3月末
宇野澤組鐵工所の大株主
順位株主持株比率(%)
1㈱ウノザワコーポレーション33.98
2大田 昭彦12.04
3(公財)樫の芽会9.05
4東急不動産㈱9.05
5宇野澤 虎雄4.64
6立花証券㈱1.90
7INTERACTIVE BROKERS LLC1.64
8吉岡 裕之1.11
9石井 剛文0.97
10三和機械㈱0.96

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は75.36%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円3538414553525046404451555049
営業利益億円———01421234666
営業利益率%———1.01.78.03.31.55.65.88.711.512.011.4
当期利益億円-21-001310124444
EPS円-13.810.0-0.81.4102.1246.7121.343.1132.5147.4319.2384.1359.4392.7

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高30.4百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益3.5百万円2025年度・逆算
平均年齢46.7歳2025年度
平均勤続年数19.7年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 樋口勉
本店の所在地
東京都渋谷区恵比寿一丁目19番15号同所は登記上の本店所在地で実際の業務は下記最寄りの連絡場所で行っております。
決算期
3月
市場・業種
東証スタンダード / 機械

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

宇野澤組鐵工所の沿革

  1. 当社は、1899年8月創業以来ポンプの専門メーカーとして各種ポンプの製造、販売並びに1984年からは不動産事業を行っております。
  2. 創業当初はウォシントン型ポンプ、続いて暖房用真空給水ポンプ、タービンポンプ、真空ポンプ、1945年代後半からはルーツ式ロータリブロワ、送風機、圧縮機、空気力輸送装置等の製造、販売、又1984年から不動産の賃貸及び管理、そして現在の主力製品であるドライ真空ポンプなどを開発して今日に至っております。
  3. 1899年8月東京都港区麻布新堀町において創業。
  4. 1907年12月東京都渋谷区恵比寿1-19-16に事務所と工場を新築し移転。
  5. 1933年12月組織を変更し株式会社宇野澤組鐵工所を設立。
  6. 1937年9月東京都大田区に玉川工場竣工。
  7. 1962年7月大阪営業所開設。
  8. 1962年11月資本金を1億円に増資し、東京証券取引所市場第二部に上場。
  9. 1973年7月所沢工場にてターボファン、ターボブロワ等、送風機製作開始。
  10. 1975年7月所沢工場を玉川工場に移転。送風機製作を開始。
  11. 1977年9月合理化のため渋谷工場を玉川工場へ統合。
  12. 1984年3月渋谷工場跡地に東急不動産株式会社と共同にてウノサワ東急ビルを建設。不動産事業を開始。
  13. 1996年12月本社機能を玉川工場内に移転。
  14. 1998年7月ISO9001の認証取得。
沿革の続き(あと5件・2024年まで)
  1. 2003年12月渋谷区恵比寿の社有地の一部を譲渡し、近隣地権者と共同にて恵比寿ビジネスタワーを建設。
  2. 2007年2月玉川工場の一部を取り壊し、部品加工及び製品組立ての精度向上のため恒温室工場を増設(1階2階は工場、3階は本社事務所)。
  3. 2011年1月機械設備の配置見直しを図り、生産効率向上のため工場を増設(1階2階は工場、3階は技術部)。
  4. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第二部からスタンダード市場へ移行。
  5. 2024年9月名古屋証券取引所メイン市場へ重複上場。

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YF8O)。会社が書いたとおりに載せています。

機械で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。機械の207社から選んでいます。

機械の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AMTI、S100DEUT、S100G79M、S100IY9F、S100LPIX、S100OHUF、S100R4TA、S100TSGI、S100W3TZ、S100YF8O一次資料

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