ダイニチ工業

5951 / 日本基準 / 3月期

2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。

東証スタンダード金属製品一次資料ベース
収録 38 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社は暖房機器(石油暖房機器、電気暖房機器、ガス暖房機器)・環境機器(加湿器、空気清浄機、燃料電池ユニット)・その他(コーヒー機器、生ごみ乾燥機、部品(サービスパーツ)他)の製造・販売を主たる業務としております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)

同業2社と並べて動かす家電・AV機器・パソコン周辺機器の順位を再生

数字で見るダイニチ工業

2025年度の売上収益は201億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2090番目、金属製品85社のうち56番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−2.6%です。平均年間給与は646.9万円(2025年度・提出会社単体)で、金属製品85社のうち34番目。平均年齢は43.1歳、平均勤続年数は20.8年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益201億円全体で上位58%(3,585社中)金属製品では56番目(85社中)2020→2025年度で年−2.6%(計算値)2025年度
当期利益15億円全体で上位49%(3,684社中)金属製品では36番目(85社中)2025年度
営業利益率逆算9.0%金属製品の中央値 5.2%(85社)2025年度
ROE5.2%金属製品の中央値 5.4%(85社)2025年度
自己資本比率86.6%金属製品の中央値 60.7%(85社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与646.9万円全体で上位55%(3,658社中)金属製品では34番目(85社中)2020→2025年度で+15.1%(計算値)2025年度
平均年齢43.1歳金属製品の中央値 42.9歳(85社)2025年度
平均勤続年数20.8年金属製品の中央値 16.3年(85社)2025年度
従業員数(連結)466人金属製品の中央値 814人(85社)2020→2025年度で−8.4%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

ダイニチ工業と同業2社を、ダッシュボードで並べる日創グループ・サンコーテクノと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 家電・AV機器・パソコン周辺機器業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ 日創グループ・サンコーテクノと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

ダイニチ工業 最新期の売上構成比

有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。

ダイニチ工業の事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社は暖房機器(石油暖房機器、電気暖房機器、ガス暖房機器)・環境機器(加湿器、空気清浄機、燃料電池ユニット)・その他(コーヒー機器、生ごみ乾燥機、部品(サービスパーツ)他)の製造・販売を主たる業務としております。

なお、当社は、企業集団を構成する関係会社はありません。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YDWR)。事業系統図は省いています。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「(3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等当社は、目標とする経営指標といたしましては、収益性と経営効率の観点から売上高経常利益率10%以上の確保を経営目標としております。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

ダイニチ工業の配当政策

当社は、安定した経営基盤の確立を目指すとともに、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題の一つと位置付けております。中長期的な株主利益の視点から、継続的な安定配当を基本としておりますが、利益水準や配当性向も考慮してまいります。

また、内部留保資金につきましては、研究開発、製造設備及び新規分野等に投資を行い、株主価値の向上を目指した株主還元を行う方針であります。

このような考えのもと、期末配当につきましては、業績及び財務状況、今後の事業展開等を総合的に勘案したうえで、当該方針に基づき、前期末配当より6円増配することとし、当事業年度における1株当たりの期末配当額は28円を予定しております。

当社の剰余金の配当は、期末配当の年1回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、株主総会であります。

当社は、「取締役会の決議により、毎年9月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

ダイニチ工業の1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20202224.3
20212233.2
20222229.4
20232240.1
20242230.7
20252830.1

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

ダイニチ工業の株主優待

2026年6月提出の有報

「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

ダイニチ工業の大株主(上位10名)

2026年3月末
ダイニチ工業の大株主
順位株主持株比率(%)
1株式会社ビー・エッチ11.38
2株式会社ダイニチビル8.41
3JEFFERIES LLC-SPEC CUST AC FBO CUSTOMER6.02
4株式会社第四北越銀行4.94
5光通信KK投資事業有限責任組合3.54
6吉井 久夫3.53
7吉井 久美子3.44
8株式会社日本カストディ銀行(信託口)3.36
9ダイニチ工業従業員持株会2.98
10渥美 るみ子2.42

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は50.02%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円233190176173182201190188229211212197199201
営業利益億円———47962201414111418
営業利益率%———2.24.14.53.01.08.86.56.85.66.99.0
当期利益億円12532574115111291215
EPS円65.026.416.311.726.138.422.67.290.666.374.854.971.793.0

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高43.1百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益3.9百万円2025年度・逆算
平均年齢43.1歳2025年度
平均勤続年数20.8年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

ダイニチ工業の女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率9.4%2025年度業種の中央値 3.5%(金属製品70社)2023:7.6 2024:7.8 2025:9.4
男性の育児休業取得率記載なし有報のXBRLに記載が無い
男女の賃金の差異74.8%2025年度業種の中央値 71.1%(金属製品68社)2023:72.6 2024:73.2 2025:74.8
女性役員比率12.5%2025年度業種の中央値 15.4%(金属製品69社)2022:11.0 2023:12.5 2024:14.3 2025:12.5役員8名のうち女性1名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役社長 吉井 唯
本店の所在地
新潟県新潟市南区北田中780番地6
決算期
3月
市場・業種
東証スタンダード / 金属製品
役員
8名(うち女性1名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

ダイニチ工業の沿革

  1. 1964年4月石油バーナー、石油ふろ釜を製造販売するメーカーとして、新潟県三条市にダイニチ工業株式会社を設立
  2. 1971年7月当社発展の礎となった開放式の石油暖房機器(業務用石油ストーブ)に、“ブルーヒーター”と命名し製造販売を開始
  3. 1977年5月業界初の全自動の石油暖房機器(業務用石油ストーブ)を開発し、製造販売を開始
  4. 1979年10月新潟県白根市(現・新潟市南区)和泉工業団地内に、本社・工場を移転
  5. 1980年6月着火スピードが業界最短の気化器を搭載した石油暖房機器(家庭用石油ファンヒーター)を開発し、製造販売を開始
  6. 1983年9月東京都品川区に東京事務所を開設(現・東京第一、東京第二、東京第三営業所)
  7. 1984年6月福岡市博多区に九州事務所を開設(現・九州営業所)
  8. 1986年6月大阪府吹田市に大阪営業所、仙台市若林区に仙台営業所(現・東北営業所)、本社内に新潟営業所をそれぞれ開設
  9. 1987年1月東京都千代田区に賃貸オフィスビル(麹町ビル)を新築(2003年2月に売却)し、不動産賃貸業を開始
  10. 1987年8月スモークマシンを開発し、製造販売を開始
  11. 1987年8月名古屋市東区に名古屋営業所を開設
  12. 1988年8月東京都千代田区に東京営業所兼賃貸オフィスビル(神田ビル)を新築(2007年3月に売却)し、東京営業所(現・東京第一、東京第二、東京第三営業所)を移転
  13. 1990年6月新潟県白根市(現・新潟市南区)北部工業団地内に、新工場(北部工場)を建設し製造部門を全面的に移転
  14. 1990年11月株式を日本証券業協会に店頭登録
沿革の続き(あと23件・2026年まで)
  1. 1996年1月新潟県白根市(現・新潟市南区)北部工業団地内に、本社を移転
  2. 1996年5月群馬県高崎市に高崎営業所(現・高崎オフィス)、広島市安佐南区に広島営業所(現・広島オフィス)をそれぞれ開設
  3. 1996年8月新潟県白根市(現・新潟市南区)北部工業団地内に第二工場兼研究開発センターを建設し、和泉工業団地内より研究開発部門を移転
  4. 1997年6月コーヒー機器(焙煎機能付きコーヒーメーカー)を開発し、製造販売を開始
  5. 1998年6月株式を東京証券取引所市場第二部、新潟証券取引所(2000年3月1日付で東京証券取引所に吸収合併)に上場
  6. 1999年3月ISO9001の認証取得
  7. 2000年12月ISO14001の認証取得
  8. 2002年2月新潟県白根市(現・新潟市南区)和泉工業団地内に、配送センター(現・和泉物流センター)を開設
  9. 2003年3月東京証券取引所市場第一部銘柄に指定
  10. 2003年10月加湿器(ハイブリッド式加湿器)を開発し、製造販売を開始
  11. 2011年4月新潟県新潟市南区北部工業団地内に第三工場を取得
  12. 2013年10月新潟県新潟市西蒲区打越第1工業団地内に中之口工場を取得
  13. 2015年9月電気暖房機器(セラミックファンヒーター)を開発し、製造販売を開始
  14. 2016年7月コーポレートロゴを一新
  15. 2018年3月管理本部、生産本部、開発本部を新設
  16. 2018年4月営業本部を新設し、4本部体制に変更
  17. 2019年5月配送センター倉庫を解体・新築し、呼称を和泉物流センターに変更
  18. 2019年10月燃料電池ユニット(貯湯タンク内蔵)の受託生産を開始
  19. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより東京証券取引所の市場第一部からスタンダード市場に移行
  20. 2022年10月空気清浄機(ハイブリッド式空気清浄機)を開発し、製造販売を開始
  21. 2025年8月仙台市若林区内で東北営業所を移転
  22. 2025年12月生ごみ乾燥機を開発し、製造販売を開始
  23. 2026年4月高崎営業所を高崎オフィスに、広島営業所を広島オフィスに呼称を変更

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YDWR)。会社が書いたとおりに載せています。

金属製品で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。金属製品の85社から選んでいます。

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出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AKLE、S100DCG3、S100G534、S100IW3P、S100LN68、S100OGXA、S100R4W2、S100TQJ0、S100W3U0、S100YDWR一次資料

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