2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社は暖房機器(石油暖房機器、電気暖房機器、ガス暖房機器)・環境機器(加湿器、空気清浄機、燃料電池ユニット)・その他(コーヒー機器、生ごみ乾燥機、部品(サービスパーツ)他)の製造・販売を主たる業務としております。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)
2025年度の売上収益は201億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2090番目、金属製品85社のうち56番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−2.6%です。平均年間給与は646.9万円(2025年度・提出会社単体)で、金属製品85社のうち34番目。平均年齢は43.1歳、平均勤続年数は20.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ダイニチ工業と同業2社を、ダッシュボードで並べる日創グループ・サンコーテクノと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日創グループ・サンコーテクノと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ダイニチ工業 最新期の売上構成比
有価証券報告書に事業の区分の記載がありません(単一セグメント)。
当社は暖房機器(石油暖房機器、電気暖房機器、ガス暖房機器)・環境機器(加湿器、空気清浄機、燃料電池ユニット)・その他(コーヒー機器、生ごみ乾燥機、部品(サービスパーツ)他)の製造・販売を主たる業務としております。
なお、当社は、企業集団を構成する関係会社はありません。
出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YDWR)。事業系統図は省いています。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「(3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等当社は、目標とする経営指標といたしましては、収益性と経営効率の観点から売上高経常利益率10%以上の確保を経営目標としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、安定した経営基盤の確立を目指すとともに、株主の皆様に対する利益還元を経営の重要課題の一つと位置付けております。中長期的な株主利益の視点から、継続的な安定配当を基本としておりますが、利益水準や配当性向も考慮してまいります。
また、内部留保資金につきましては、研究開発、製造設備及び新規分野等に投資を行い、株主価値の向上を目指した株主還元を行う方針であります。
このような考えのもと、期末配当につきましては、業績及び財務状況、今後の事業展開等を総合的に勘案したうえで、当該方針に基づき、前期末配当より6円増配することとし、当事業年度における1株当たりの期末配当額は28円を予定しております。
当社の剰余金の配当は、期末配当の年1回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、株主総会であります。
当社は、「取締役会の決議により、毎年9月30日を基準日として、中間配当を行うことができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)
| 年度 | 1株配当(円) | 配当性向(%) |
|---|---|---|
| 2020 | 22 | 24.3 |
| 2021 | 22 | 33.2 |
| 2022 | 22 | 29.4 |
| 2023 | 22 | 40.1 |
| 2024 | 22 | 30.7 |
| 2025 | 28 | 30.1 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率(%) |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社ビー・エッチ | 11.38 |
| 2 | 株式会社ダイニチビル | 8.41 |
| 3 | JEFFERIES LLC-SPEC CUST AC FBO CUSTOMER | 6.02 |
| 4 | 株式会社第四北越銀行 | 4.94 |
| 5 | 光通信KK投資事業有限責任組合 | 3.54 |
| 6 | 吉井 久夫 | 3.53 |
| 7 | 吉井 久美子 | 3.44 |
| 8 | 株式会社日本カストディ銀行(信託口) | 3.36 |
| 9 | ダイニチ工業従業員持株会 | 2.98 |
| 10 | 渥美 るみ子 | 2.42 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は50.02%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 233 | 190 | 176 | 173 | 182 | 201 | 190 | 188 | 229 | 211 | 212 | 197 | 199 | 201 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 4 | 7 | 9 | 6 | 2 | 20 | 14 | 14 | 11 | 14 | 18 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.2 | 4.1 | 4.5 | 3.0 | 1.0 | 8.8 | 6.5 | 6.8 | 5.6 | 6.9 | 9.0 |
| 当期利益億円 | 12 | 5 | 3 | 2 | 5 | 7 | 4 | 1 | 15 | 11 | 12 | 9 | 12 | 15 |
| EPS円 | 65.0 | 26.4 | 16.3 | 11.7 | 26.1 | 38.4 | 22.6 | 7.2 | 90.6 | 66.3 | 74.8 | 54.9 | 71.7 | 93.0 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。
有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YDWR)。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。金属製品の85社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。