下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、子会社113社及び関連会社24社で構成され、銅・金・銀・鉛・錫・パラジウム等の製錬・販売、環境リサイクル関連、銅加工品・電子材料等の製造・販売、超硬製品等の製造・販売、再生可能エネルギー関連の事業等を主に営んでおります。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は18,441億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち108番目、非鉄金属32社のうち2番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+4.4%です。平均年間給与は732.9万円（2025年度・提出会社単体）で、非鉄金属31社のうち16番目。平均年齢は43.0歳、平均勤続年数は19.0年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
三菱マテリアルと同業2社を、ダッシュボードで並べる住友金属鉱山・古河電気工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 住友金属鉱山・古河電気工業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、子会社113社及び関連会社24社で構成され、銅・金・銀・鉛・錫・パラジウム等の製錬・販売、環境リサイクル関連、銅加工品・電子材料等の製造・販売、超硬製品等の製造・販売、再生可能エネルギー関連の事業等を主に営んでおります。
当社グループの事業に係る位置づけは次のとおりであります。
金属事業 …… 当社が銅・金・銀・鉛・錫・パラジウム等の製錬・販売をしているほか、子会社小名浜製錬㈱、細倉金属鉱業㈱及び関連会社インドネシア・カパー・スメルティング社が製錬業を営んでおります。また当社による家電リサイクル事業の企画、立案のもと、子会社東日本リサイクルシステムズ㈱にて家電リサイクルを営んでおります。
高機能製品 …… 当社及び子会社ルバタ社の子会社が銅加工品を製造・販売しております。
当社が機能材料・電子デバイスを製造・販売しているほか、子会社三菱マテリアル電子化成㈱が化成品を製造し当社が販売しております。また、子会社三菱電線工業㈱がシール部品等製品の製造・販売及び銅製品の仕入・販売をしております。
加工事業 …… 当社及び子会社㈱ＭＯＬＤＩＮＯ、日本新金属㈱、エイチ・シー・スタルク・ホールディング社の子会社が超硬製品を製造・販売しております。また、子会社米国三菱マテリアル社及び三菱マテリアルツールズヨーロッパ社が超硬製品等を販売しております。
再生可能エネルギー事業 …… 当社及び子会社安比地熱㈱、関連会社湯沢地熱㈱が地熱・水力発電事業等を営んでおります。
その他の事業
セメント事業 …… 関連会社ＵＢＥ三菱セメント㈱がセメント事業及びその関連事業等を営んでおります。
エンジニアリング …… 当社及び当社の関係会社の土木・建設・営繕等の工事を子会社三菱マテリアルテクノ㈱が請負っております。
その他 …… 当社及び当社の関係会社への資材・機械設備の供給及び当社製商品等の販売を、子会社三菱マテリアルトレーディング㈱が営んでおります。
以上述べた事項の概要図は次葉のとおりであります。
（注）エイチ・シー・スタルク・ホールディング社は、欧州地域における資源循環事業の統括会社である三菱マテリアルヨーロッパ社（当社の100％子会社）の子会社であります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YFRY）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 9,378億円・従業員 1,999人
売上 5,680億円・従業員 5,975人
売上 2,306億円・従業員 6,973人
売上 1,015億円・従業員 1,740人
売上 62億円・従業員 102人
連結子会社 99社（有報に社名が載る主な会社は22社）。持分法適用関連会社など 14社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース2025年11月26日に策定した中期経営戦略（2026～2028年度）で、2028年度の財務目標をROE8%以上、ROIC7%以上、ネットD/Eレシオ0.5倍以下、ネット有利子負債/EBITDA倍率3.5倍以下とし、利益水準の参考として経常利益850億円以上を示している。2029年度以降はROE10%以上を長期目標とする（中期経営戦略の策定に関するお知らせp1・p9）。
同資料では、前の中期経営戦略「中経2030」のPhase1最終年度である2025年度は、経常利益430億円（計画870億円）、ROIC3.5%（同5.5%）、ROE3.0%（同10.0%）の見通しで、財務計画はネットD/Eレシオを除き未達成の見通しとしている（p1・p4）。
中期経営計画・決算説明資料より
トップメッセージ
一次資料ベース「三菱マテリアルグループは、中期経営戦略（2026～2028年度）において、『資源循環ビジネスで未来を創る企業』への変革を、グループ経営の中核に据えています。」
執行役社長 田中 徹也（トップメッセージ・2026-04）から引用
三菱マテリアル 中期経営戦略（2026～2028年度）財務目標（KPI）
| 指標 | 2025年度（見通し） | 2028年度（目標） | |
|---|---|---|---|
| ROE | 3.0% | 8.0%以上 | |
| ROIC | 3.5% | 7.0%以上 | |
| ネットD/Eレシオ | 0.6倍 | 0.5倍以下 | |
| ネット有利子負債/EBITDA倍率 | 4.5倍 | 3.5倍以下 | |
| 経常利益（参考） | 430億円 | 850億円以上 |
2025年度の見通しは2025年11月11日公表の業績予想による（p4）。長期（2029年度～）はROE10.0%以上、ROIC7.0%以上。WACCは約5%（p9）。ROIC＝（（経常利益＋ネット支払利息－持分法投資損益）×（1－実効税率）＋持分法投資損益）÷投下資本。
出典：中期経営戦略（2026～2028年度）の策定に関するお知らせ（p9） 2025-11-26公表
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主に対する利益還元が経営の最重要目的の一つであるという認識のもと、利益配分については、期間収益、内部留保、財務体質等の経営全般にわたる諸要素を総合的に判断の上、決定する方針としております。
2023年度から2025年度までの利益配分につきましては、配当性向30％を目途に利益還元を行うこととし、自己株式取得については、キャッシュ・フローの状況、株価、及びネットD/Eレシオ等の財務規律を踏まえ、機動的に行うことを検討することとしております。
上記の方針に基づき、当事業年度の剰余金の配当は、１株当たり100円（うち中間配当金50円、期末配当金50円）といたしました。
2026年度から2028年度までを対象とする中期経営戦略期間中の配当につきましては、「第２ 事業の状況 １経営方針、経営環境及び対処すべき課題等 ＜中期経営戦略＞ ⑤キャピタルアロケーション」に記載の株主還元方針をご参照ください。
なお、当社は、定款の定めにより、会社法第459条第１項各号に定める事項については、法令の別段の定めがある場合を除き、株主総会の決議によらず取締役会の決議によって定めることとしております。また、剰余金の配当の基準日として、期末配当の基準日（３月31日）及び中間配当の基準日（９月30日）の年２回のほか、基準日を定めて剰余金の配当をすることができる旨定款で定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 50 | 30.8 |
| 2021 | 90 | 39.5 |
| 2022 | 50 | 32.1 |
| 2023 | 94 | 81.0 |
| 2024 | 100 | 38.3 |
| 2025 | 100 | 58.2 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「―」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 15.61 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 5.78 |
| 3 | BNYM AS AGT／CLTS NON TREATY JASDEC | 4.31 |
| 4 | NORTHERN TRUST CO. （AVFC） RE SILCHESTER INTERNATIONAL INVESTORS INTERNATIONAL VALUE EQUITY TRUST | 3.20 |
| 5 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505223 | 2.68 |
| 6 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 2.61 |
| 7 | 明治安田生命保険相互会社 | 2.37 |
| 8 | NORTHERN TRUST CO.（AVFC） RE U.S. TAX EXEMPTED PENSION FUNDS | 1.93 |
| 9 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.46 |
| 10 | DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO | 1.34 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は41.28%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 12,873 | 14,148 | 15,173 | 14,179 | 13,041 | 15,995 | 16,630 | 15,161 | 14,851 | 18,118 | 16,259 | 15,406 | 19,621 | 18,441 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 704 | 598 | 728 | 369 | 380 | 266 | 527 | 501 | 233 | 371 | 605 |
| 営業利益率% | — | — | — | 5.0 | 4.6 | 4.6 | 2.2 | 2.5 | 1.8 | 2.9 | 3.1 | 1.5 | 1.9 | 3.3 |
| 当期利益億円 | 369 | 526 | 561 | 613 | 284 | 346 | 13 | -729 | 244 | 450 | 203 | 298 | 341 | 406 |
| EPS円 | 281.9 | 401.0 | 428.5 | 468.0 | 216.4 | 264.2 | 9.9 | -556.3 | 186.7 | 344.6 | 155.6 | 228.1 | 260.8 | 310.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YFRY）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。非鉄金属の32社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。