2012〜2025年度は連結財務諸表を作成しておらず、単体の数字です。
下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は113億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2486番目、ガラス・土石製品48社のうち41番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.6%です。平均年間給与は574.6万円（2025年度・提出会社単体）で、ガラス・土石製品48社のうち38番目。平均年齢は41.0歳、平均勤続年数は18.8年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ニッカトーと同業2社を、ダッシュボードで並べる日本興業・美濃窯業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本興業・美濃窯業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
ニッカトー 最新期の売上構成比
有価証券報告書のセグメント情報に、区分別の売上高の記載がありません。区分別に開示されているのが売上総利益や当期利益だけの会社があります。
当社の事業内容は、セラミックス事業とエンジニアリング事業とに大別されます。
なお、セグメントと同一の区分であります。
セラミックス事業は、セラミックス製品を当社堺工場及び東山工場で製造し販売するもので、当社の製品は、ほとんどがエンドユーザーである電子部品、食品、薬品、塗料等の各メーカーにおける生産工程で使用されるセラミックス製の道具類、備品、機械部品等の消耗品であります。
エンジニアリング事業は、セラミックス事業とは異なり製造工場は持たず、加熱装置や計測機器等を商品として仕入し販売しております。
品種別の主要な製品商品及びその使用使途等は次のとおりであります。
区分 ／ 主要製品商品 ／ 使用用途特徴等
セラミックス事業 ／ 機能性セラミックス ／ ケラマックス発熱体 ／ セラミックスが電気を通さない特性を利用した抵抗発熱体で磁気ヘッド用フェライト育成炉、ガラス溶解炉に使用されております。
酸素センサ ／ 酸素量によりイオンが移動する特性を活かしたジルコニア固体電解質で、溶鋼中の酸素濃度測定に使用されております。
セラミックスフィ ルター ／ 均一な気孔径を活かし汚水浄化用の浄水処理装置の部品である濾過チューブ等に使用されております。
耐摩耗セラミックス ／ 粉砕用ボール及び 部材 ／ 耐摩耗性、耐久性に優れた特性を利用し、電子部品原料・材料用粉砕、塗料、顔料分散等のメディアとして使用されております。
ボールミル ／ 粉砕・分散用ボールとセットで使用されることで粉砕機、分散機等の耐摩耗用部材として使用されております。
耐熱セラミックス ／ 熱電対用保護管 ／ 耐熱性を利用し、高温炉の温度測定に使用される温度センサの部品として使用されております。
絶縁管 ／ 電気絶縁性に優れた特性を利用し、生産設備に使用されております。
炉心管 ／ 各種材料の高温処理、焼結用及び真空、各種雰囲気の電気炉用炉心管として利用されております。
搬送用ローラ ／ ローラーハースキルンで搬送用ローラーチューブとして使用されております。
熱処理容器・道具類 ／ 電子部材、電池部材、蛍光体材料の熱処理用として使用されております。
理化学用陶磁器 その他 ／ 蒸発皿、るつぼ、燃焼用ボート、実験用陶磁器 ／ 理化学基礎実験に分析用・研究用道具類として使用されております。
特殊耐火るつぼ・容器、レンガ ／ 高耐火度、急熱急冷、耐侵食に優れた特性を利用して金属溶解用や断熱レンガ・耐火ノズルに使用されております。
耐熱セメント ／ 熱電対のシール用、炉の耐火断熱材に使用されております。
エンジニアリング事業 ／ 加熱装置 ／ 各種電気炉、ケラマックス電気炉、真空炉、熱処理装置 ／ 主に超伝導用テープ線材、ＩＴ関連用部材、半導体部品等の生産炉として使用されております。
計測機器 その他 ／ 温度センサ ／ 温度計測のために使用されております。
応力測定装置 ／ 応力計測のために使用されております。
計測機器、計測制御装置 ／ 温度計測や温度制御のために使用されております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100Y9NY）。事業系統図は省いています。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「」と題し、上述のような地政学上のリスク並びにトランプ政権の不透明感、世界の分断現象等々経営環境は複雑で見通しが非常に予測しづらい状況にありますが、2030年に向け当社の主力のセラミックス事業単体で売上高100億円、エンジニアリング事業は売上高30億円、営業利益率15％とする過去最高値を目標とします。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、経営資源の効率的な運用を行って企業基盤と財務体質の強化を図り、株主各位に中期的な配当の維持に努め、適正な利益還元を行うことを基本としております。
剰余金の配当につきましては、上記観点から配当性向は30～50％を目安として配当を決定し、株主各位のご期待に沿うように努めてまいります。
当社の剰余金の配当は、中間配当及び期末配当の年２回を基本的な方針としております。配当の決定機関は、中間配当は取締役会、期末配当は株主総会であります。
以上の配当政策により、当期の配当につきましては、期末配当を当初予想どおり１株につき11円とし、中間配当10円と合わせまして年21円とさせていただきました。
この結果、当期の配当性向は32.4％となりました。
内部留保資金の使途につきましては、今後の事業展開への備えと設備投資資金として投入していくこととしております。
なお、当社は会社法第454条第5項に規定する中間配当を行うことができる旨を定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 8 | 34.8 |
| 2021 | 20 | 35.5 |
| 2022 | 23 | 32.9 |
| 2023 | 24 | 41.3 |
| 2024 | 21 | 50.4 |
| 2025 | 21 | 32.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | ニッカトー取引先持株会 | 7.30 |
| 2 | 東ソー株式会社 | 5.00 |
| 3 | 株式会社チノー | 4.70 |
| 4 | 株式会社みずほ銀行 | 4.10 |
| 5 | ニッカトー従業員持株会 | 3.40 |
| 6 | 株式会社共和電業 | 3.30 |
| 7 | 朝日生命保険相互会社 | 2.90 |
| 8 | 美濃窯業株式会社 | 2.50 |
| 9 | 西 村 隆 | 2.40 |
| 10 | DEUTSCHE BANK AG, SINGAPORE A/C CLIENTS (TREATY) 4600601 | 1.80 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は37.40%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 77 | 79 | 88 | 86 | 89 | 97 | 107 | 93 | 87 | 100 | 107 | 102 | 101 | 113 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 6 | 7 | 10 | 12 | 7 | 4 | 10 | 11 | 9 | 6 | 11 |
| 営業利益率% | — | — | — | 6.9 | 7.5 | 10.6 | 10.9 | 7.1 | 4.2 | 9.7 | 10.3 | 9.0 | 6.3 | 9.4 |
| 当期利益億円 | 2 | 2 | 3 | 4 | 5 | 8 | 8 | 4 | 3 | 7 | 8 | 7 | 5 | 8 |
| EPS円 | 20.5 | 16.0 | 23.9 | 34.6 | 40.0 | 63.0 | 66.3 | 37.0 | 23.0 | 56.3 | 70.0 | 58.8 | 42.2 | 64.9 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100Y9NY）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。ガラス・土石製品の48社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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