下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループ（当社及び連結子会社）は、当社及び子会社２社で構成されており、コンクリート二次製品の製造・販売及び工事請負を主たる業務としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年5月提出）
2025年度の売上収益は117億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2465番目、ガラス・土石製品48社のうち40番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は−6.6%です。平均年間給与は531.5万円（2025年度・提出会社単体）で、ガラス・土石製品48社のうち45番目。平均年齢は46.3歳、平均勤続年数は14.1年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
トーヨーアサノと同業2社を、ダッシュボードで並べる日本興業・美濃窯業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本興業・美濃窯業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループ（当社及び連結子会社）は、当社及び子会社２社で構成されており、コンクリート二次製品の製造・販売及び工事請負を主たる業務としております。
当社グループの事業内容及び各社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、セグメント情報と同一の区分であります。
（1）基礎事業
パイル……………………… ／ 当社が製造・販売しております。セメント資材及び継手金具は、㈱東商から仕入れております。 当社はコンクリート二次製品に付随する諸工事の請負を行っております。 ＴＡパイル製造㈱が製品の出荷及び構内作業を行っております。 また、当社はパイル商品の仕入販売も行っております。
建材………………………… ／ 当社が仕入・販売しております。
（2）不動産賃貸事業
当社及び㈱東商は不動産の賃貸業を行っております。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年5月提出・S100Y4LV）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 115億円・利益 6億円・従業員 156人
売上 2億円・利益 1億円
連結子会社 2社（有報に社名が載る主な会社は2社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「配当性向につきましては、業績の振れをならして見たときに、配当性向が30％以上となることを目標としております。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社の利益配当の基本方針は、事業に対する投資や財務安定性の向上のための適正な内部留保等を総合的に勘案したうえで、株主の皆さまには長期的な配当性向30％以上を目標とし、安定的な還元を目指すことです。
また、内部留保資金の使途につきましては、財務体質の強化および将来にわたって株主の利益確保のための事業拡大や設備投資、人材の確保・教育・育成に積極的に活用していきます。
当社の剰余金の配当は、期末の年１回において剰余金の配当を行うことを基本方針とし、業績の推移、今後の見通し等により、中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。これらの剰余金の配当の決定機関は、中間配当、期末配当共に取締役会であります。
当期の配当につきましては、株主の皆さまのご支援に感謝の意を表するとともに、当期の業績、今後の見通し等を総合的に勘案いたしまして、中間配当は40円、期末配当は45円とし、当期の年間配当金は前期と同様の85円といたしました。次期の配当は、中間配当は40円、期末配当45円を予定しております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年5月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 50 | 39.8 |
| 2021 | 50 | 64.4 |
| 2022 | 50 | 165.2 |
| 2023 | 75 | 14.7 |
| 2024 | 85 | 29.4 |
| 2025 | 85 | -47.4 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「なし」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 株式会社直木商事 | 28.36 |
| 2 | 太平洋セメント株式会社 | 13.22 |
| 3 | トーヨーアサノ取引先持株会 | 7.36 |
| 4 | 株式会社静岡銀行 | 4.32 |
| 5 | 高周波熱錬株式会社 | 3.10 |
| 6 | 三京化成株式会社 | 2.08 |
| 7 | 丸幸商事株式会社 | 1.93 |
| 8 | 植松 昭子 | 1.86 |
| 9 | 鈴木 和見 | 0.77 |
| 10 | 櫻田 美弥子 | 0.69 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は63.70%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 129 | 132 | 139 | 140 | 146 | 161 | 165 | 134 | 164 | 178 | 183 | 151 | 144 | 117 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 3 | 1 | 8 | 13 | 2 | 3 | 1 | 2 | 9 | 6 | 1 |
| 営業利益率% | — | — | — | 2.0 | 0.5 | 4.7 | 7.9 | 1.7 | 1.9 | 0.8 | 1.3 | 6.1 | 4.2 | 0.9 |
| 当期利益億円 | 1 | 2 | 2 | 1 | -1 | 5 | 8 | 1 | 2 | 1 | -2 | 6 | 4 | -2 |
| EPS円 | 5.8 | 168.9 | 206.1 | 71.8 | -49.9 | 377.4 | 636.7 | 74.8 | 123.8 | 88.5 | -147.6 | 465.9 | 280.5 | -170.7 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年5月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年5月提出・S100Y4LV）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。ガラス・土石製品の48社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
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