下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社、連結子会社８社及び非連結子会社１社により構成されており、製品事業と受託事業の２つを主たる業務としております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は121億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち2442番目、ガラス・土石製品48社のうち39番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+10.4%です。平均年間給与は566.2万円（2025年度・提出会社単体）で、ガラス・土石製品48社のうち39番目。平均年齢は40.9歳、平均勤続年数は9.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
マイポックスと同業2社を、ダッシュボードで並べる日本興業・美濃窯業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 日本興業・美濃窯業と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社、連結子会社８社及び非連結子会社１社により構成されており、製品事業と受託事業の２つを主たる業務としております。
連結子会社であるMIPOX Asia Pte. Ltd.およびMipox (Thailand) Co., Ltd.は、清算手続き中であります。
また、非連結子会社につきましては重要性が乏しいため、記載を省略しております。
当社グループの主な関係会社及びセグメントの主要な事業内容は、次のとおりであります。
(1) 日本
[主な関係会社]
① マイポックス株式会社
ⅰ）製品事業
主要な事業は、研磨フィルム、液体研磨剤、研磨装置、研磨関連製品の製造販売等であります。
ⅱ）受託事業
主要な事業は、受託塗布製造、受託コンバーティング、受託研磨加工等であります。
② 有限会社大久保鉄工所
受託事業
主要な事業は、受託研磨加工等であります。
③ 株式会社ウジケ
製品事業
主要な事業は、圧着・接着加工等であります。
(2) マレーシア
[主な関係会社]
MIPOX Malaysia Sdn. Bhd.
製品事業
主要な事業は、研磨フィルム、液体研磨剤、研磨関連製品の製造販売等であります。
(3) 中国
[主な関係会社]
MIPOX (Shanghai) Trading Co., Ltd.
製品事業
主要な事業は、研磨フィルム、液体研磨剤、研磨装置、研磨関連製品の販売等であります。
(4) その他
[主な関係会社]
① MIPOX International Corporation
② MIPOX Abrasives India Pvt. Ltd.
製品事業
主要な事業は、情報提供等の営業支援、研磨フィルム、液体研磨剤、研磨関連製品の販売等であります。
(注) ① 製造した半製品を、当社並びに子会社に販売するルートを表します。
② 加工した製品を、当社並びに子会社に販売するルートを表します。
③ 当社及び子会社が、海外ユーザー並びに国内ユーザーに販売するルートを表します。
④ 当社又は委託会社の注文により加工を行い、その製品を納品する受託製造のルートを表します。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YFK2）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
MIPOX Malaysia Sdn. Bhd.
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 113億円・利益 9億円
売上 7億円・利益 -3億円
連結子会社 8社（有報に社名が載る主な会社は8社）。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期の数値目標は有価証券報告書に記載がない。決算説明資料などで別途公表している場合がある。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループでは、将来の事業展開と経営体質強化のために必要な内部留保を確保するとともに株主の皆様に対して安定配当を目指しつつ、業績を勘案して、適正な利益還元に努めております。
当社は、期末配当として年１回の剰余金の配当を行うことを基本的な方針としております。なお、当社は、株主への機動的な利益還元のため、会社法第459条の規定に基づき、取締役会の決議により剰余金の配当を行うことができる旨を定款で定めております。
また、当社は、取締役会の決議により毎年９月30日を基準日として、会社法第454条第５項に規定する中間配当を行うことができる旨を定款に定めております。また、内部留保金につきましては、将来当社グループの柱となるべき新技術・新製品を生み出す開発投資や成長分野への継続的な事業展開のための投資に活用してまいります。
当社は、この基本方針に基づき、期末配当金につきましては、2026年５月14日開催の取締役会において、１株あたり10円（配当金の総額は140百万円）とし、本年６月24日を支払開始日とすることに決定させていただきました。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2017 | 10 | 46.6 |
| 2018 | 10 | — |
| 2021 | 15 | 10.8 |
| 2022 | 10 | 314.5 |
| 2024 | 10 | 16.7 |
| 2025 | 10 | 63.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | モルガン・スタンレーＭＵＦＧ証券株式会社 | 5.98 |
| 2 | INTESA SANPAOLO SPA(EX BANCA INTESA)CLIENTS OMNIBUS ACCOUNT | 4.83 |
| 3 | 渡邉 淳 | 4.73 |
| 4 | ＧＯＬＤＭＡＮ，ＳＡＣＨＳ ＆ ＣＯ．ＲＥＧ | 4.63 |
| 5 | ＰＥＲＳＨＩＮＧ－ＤＩＶ．ＯＦ ＤＬＪ ＳＥＣＳ．ＣＯＲＰ． | 3.78 |
| 6 | 株式会社みずほ銀行 | 3.28 |
| 7 | ＪＰモルガン証券株式会社 | 2.69 |
| 8 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 2.41 |
| 9 | 岩崎 泰次 | 2.38 |
| 10 | ジェイマネジメント株式会社 | 2.28 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は37.00%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 34 | 38 | 40 | 42 | 64 | 78 | 76 | 73 | 74 | 104 | 100 | 94 | 112 | 121 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 5 | 2 | 4 | -3 | -2 | 4 | 15 | 2 | -4 | 9 | 6 |
| 営業利益率% | — | — | — | 12.1 | 3.5 | 4.9 | -3.7 | -2.3 | 4.9 | 14.0 | 2.1 | -4.7 | 8.4 | 4.8 |
| 当期利益億円 | 2 | 2 | 5 | 3 | -1 | 3 | -10 | -1 | 1 | 16 | 0 | -4 | 9 | 5 |
| EPS円 | 15.2 | 23.4 | 51.4 | 31.8 | -14.1 | 25.3 | -83.7 | -6.7 | 7.4 | 124.9 | 3.2 | -28.7 | 64.0 | 36.2 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YFK2）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。ガラス・土石製品の48社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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