下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
2025年度の売上収益は6,701億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち267番目、ガラス・土石製品48社のうち5番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.2%です。平均年間給与は920.0万円（2025年度・提出会社単体）で、ガラス・土石製品48社のうち3番目。平均年齢は40.7歳、平均勤続年数は15.4年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ＮＧＫと同業2社を、ダッシュボードで並べる太平洋セメント・ＴＯＴＯと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 太平洋セメント・ＴＯＴＯと3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループの企業集団は、当社、子会社53社（うち連結子会社46社、持分法適用会社１社）及び関連会社１社で構成され、その主な事業内容と、各構成会社の当該事業に係る位置づけは次の通りです。
なお、次の３事業区分は「第５ 経理の状況１［連結財務諸表等］(1）［連結財務諸表］［注記事項］（セグメント情報等）」に掲げるセグメントの区分と同一であります。
〔エンバイロメント事業〕
当事業は、自動車排ガス浄化用部品、センサー及び一般産業用セラミックス製品・機器装置の製造・販売を行っております。
自動車排ガス浄化用部品の製造は、国内では当社、米国ではNGK CERAMICS USA,INC.、欧州ではNGK CERAMICS EUROPE S.A.、NGK CERAMICS POLSKA SP. Z O.O.、インドネシアではP.T.NGK CERAMICS INDONESIA、中国ではNGK(蘇州)環保陶瓷有限公司、メキシコではNGK CERAMICS MEXICO, S. DE R.L.DE C.V.、タイではNGK CERAMICS (THAILAND) CO., LTD.が行っております。
また自動車排ガス浄化用部品の販売は、国内では当社、米国ではNGK AUTOMOTIVE CERAMICS USA,INC.、欧州ではNGK EUROPE GmbH、インドネシアではP.T.NGK CERAMICS INDONESIA、中国ではNGK(蘇州)環保陶瓷有限公司、タイではNGK CERAMICS (THAILAND) CO., LTD.が行っております。なお南アフリカのNGK CERAMICS SOUTH AFRICA (PTY) LTD.につきましては、現在清算手続きを進めております。
センサーの製造は、国内では当社及びエヌジーケイ・セラミックデバイス㈱、欧州ではNGK CERAMICS POLSKA SP. Z O.O.が行い、販売は国内では当社、欧州ではNGK EUROPE GmbHが行っております。
化学工業用耐蝕機器の製造・販売は、当社及びエヌジーケイ・ケミテック㈱が行っております。液・ガス用膜分離装置の製造・販売は、当社及びエヌジーケイ・フィルテック㈱が行っております。加熱装置及び耐火物の製造は、国内ではエヌジーケイ・キルンテック㈱、エヌジーケイ・アドレック㈱、中国ではNGK(蘇州)熱工技術有限公司、タイではSIAM NGK TECHNOCERA CO.,LTD.が行い、販売は、国内では当社及びエヌジーケイ・キルンテック㈱、中国ではNGK(蘇州)熱工技術有限公司、タイではSIAM NGK TECHNOCERA CO.,LTD.が行っております。低レベル放射性廃棄物用処理装置の製造及び販売は、当社が行っております。
NGK NORTH AMERICA,INC.は、米国における持株会社です。
〔デジタルソサエティ事業〕
当事業は、半導体製造装置用製品、電子工業用製品、ベリリウム銅製品、金型製品の製造・販売を行っております。
半導体製造装置用製品の製造は、国内では当社及びエヌジーケイ・セラミックデバイス㈱、米国ではFM INDUSTRIES,INC.が行い、販売は国内では当社、米国ではNGK ELECTRONICS USA,INC.が行っております。
電子工業用製品の製造はエヌジーケイ・セラミックデバイス㈱、ＮＧＫエレクトロデバイス㈱グループ、販売は当社、ＮＧＫエレクトロデバイス㈱グループ、NGK EUROPE GmbHが行っております。
ベリリウム銅製品の製造は、国内では当社及びエヌジーケイ・メテックス㈱が行い、販売は当社が行っております。海外については、米国ではNGK METALS CORPORATIONが製造・販売を行っております。欧州ではNGK BERYLCO FRANCEが製造・販売を行い、NGK BERYLCO U.K. LTD.が加工・販売、NGK DEUTSCHE BERYLCO GmbHが販売支援を行っております。中国では恩基客(中国)投資有限公司が販売支援を行っております。金型製品については、エヌジーケイ・ファインモールド㈱にて製造・販売を行っております。
〔エネルギー＆インダストリー事業〕
当事業は、ＮＡＳ®電池及び電力用がいし・機器の製造・販売を行っているほか、ＮＡＳ®電池を活用した電力の販売を行っております。
ＮＡＳ®電池の製造・販売は、当社が行っております。また、ＮＡＳ®電池を活用した電力の販売は恵那電力㈱、あばしり電力㈱が行っております。
がいしの製造は、国内では当社と明知ガイシ㈱、米国でNGK-LOCKE,INC.が行っております。販売は国内では当社、米国ではNGK-LOCKE,INC.、豪州ではNGK STANGER PTY.LTD.が行っております。中国では恩基客(中国)投資有限公司が調達支援を行っております。なお米国のLOCKE INSULATORS,INC.及び中国のNGK唐山電瓷有限公司につきましては、現在清算手続きを進めております。
配電用機器の製造は、国内ではエナジーサポート㈱グループ、豪州ではNGK STANGER PTY.LTD.が行い、販売は国内では当社及びエナジーサポート㈱グループ、豪州ではNGK STANGER PTY.LTD.が行っております。
（注）当社は、2025年10月31日開催の取締役会において、エナジーストレージ事業として展開するＮＡＳ®電池の製造及び販売活動を終了し、新規受注の獲得を行わない方針を決定いたしました。
（その他の事業）
保険代理業及びゴルフ場経営のエヌジーケイ・ライフ㈱等があります。
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YF7M）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
NGK EUROPE GmbH議決権 100.0%
NGK ELECTRONICS USA,INC.議決権 100.0%
連結売上の10％を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。
売上 3,995億円・利益 686億円・従業員 11,682人
売上 2,054億円・利益 281億円・従業員 5,245人
売上 653億円・利益 -13億円・従業員 1,307人
連結子会社 46社（有報に社名が載る主な会社は37社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース「既存事業の収益力の向上と共に、2030年に新事業化品売上高を1,000億円以上とする「NewValue1000」を目標に掲げ、研究開発とマーケティングに注力することにより売上高成長率の維持・向上を実現し、利益成長を目指します。」
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社は、株主の皆様の利益を重視し、持続的な企業価値向上と利益還元を経営の最重要政策の一つに位置付けています。
主要な経営指標では、資本コストを上回る自己資本利益率（ＲＯＥ）を中長期で必須の目標と考え、この社内展開にあたっては、各部が管理可能なＮＧＫ版ＲＯＩＣ（製品別の営業利益、売掛債権、棚卸資産、固定資産で計算）を用いて向上に努めています。
配当金については、事業リスクの変化に合わせた純資産管理と３年程度の期間業績（ＲＯＥ）とのリンクも勘案し、純資産配当率３％及び連結配当性向30％程度を中期的な目処として、さらにはキャッシュ・フローの見通し等も勘案して配分することとしています。
当期の配当金につきましては、１株当たり期末配当金を42円とし、すでに実施済みの中間配当金38円と合わせて、通期では１株当たり80円とさせていただくことを予定しております。
次期の配当金につきましては、資本効率の向上及び株主還元の充実を目的に純資産配当率3.5％、配当性向35％以上を目途に引上げ、中間53円、期末53円、年間106円とさせていただくことを予定しております。
また、内部留保資金につきましては、既存コア事業の成長や収益拡大、新規事業への設備投資など企業価値向上のために活用してまいります。
なお、当社は「取締役会の決議によって、毎年９月30日を基準日として中間配当をすることができる。」旨を定款に定めております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 30 | 49.2 |
| 2021 | 63 | 29.5 |
| 2022 | 66 | 43.1 |
| 2023 | 50 | 47.6 |
| 2024 | 60 | 51.4 |
| 2025 | 80 | 45.0 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口） | 16.70 |
| 2 | 明治安田生命保険相互会社 | 7.54 |
| 3 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 6.71 |
| 4 | 全国共済農業協同組合連合会 | 3.36 |
| 5 | 第一生命保険株式会社 | 3.28 |
| 6 | 株式会社三菱ＵＦＪ銀行 | 2.50 |
| 7 | BNYM AS AGT／CLTS 10 PERCENT | 1.98 |
| 8 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 1.73 |
| 9 | あいおいニッセイ同和損害保険株式会社 | 1.52 |
| 10 | JP MORGAN CHASE BANK 385781 | 1.31 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は46.68%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2,528 | 3,087 | 3,787 | 4,358 | 4,013 | 4,511 | 4,635 | 4,420 | 4,520 | 5,104 | 5,592 | 5,789 | 6,195 | 6,701 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 809 | 632 | 700 | 647 | 550 | 508 | 835 | 668 | 664 | 812 | 950 |
| 営業利益率% | — | — | — | 18.6 | 15.8 | 15.5 | 14.0 | 12.4 | 11.2 | 16.4 | 11.9 | 11.5 | 13.1 | 14.2 |
| 当期利益億円 | 114 | 270 | 415 | 533 | 364 | 458 | 355 | 271 | 385 | 709 | 550 | 406 | 549 | 599 |
| EPS円 | 35.0 | 82.8 | 127.1 | 163.3 | 112.7 | 142.4 | 110.4 | 84.7 | 121.6 | 226.6 | 177.5 | 133.7 | 186.0 | 206.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YF7M）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。ガラス・土石製品の48社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。