下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
当社グループは、当社および子会社53社、関連会社９社より構成されており、「プラント向け工事・販売」「工業製品」「高機能製品」「自動車部品」および「建材」の５つを報告セグメントとしております。有価証券報告書【事業の内容】より（2026年6月提出）
2025年度の売上収益は2,519億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち555番目、ガラス・土石製品48社のうち8番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.1%です。平均年間給与は760.0万円（2025年度・提出会社単体）で、ガラス・土石製品48社のうち12番目。平均年齢は40.9歳、平均勤続年数は13.9年です。
事業の大きさと稼ぐ力
働く人の数字
順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社（単体）ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。
会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。
ニチアスと同業2社を、ダッシュボードで並べる東海カーボン・日本電気硝子と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
▶ 東海カーボン・日本電気硝子と3社で重ねる（決算ダッシュボード）→
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
当社グループは、当社および子会社53社、関連会社９社より構成されており、「プラント向け工事・販売」「工業製品」「高機能製品」「自動車部品」および「建材」の５つを報告セグメントとしております。
事業の内容と当社および子会社、関連会社の当該事業における位置付けならびにセグメントとの関連は次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
事業区分 ／ 主要な関係会社
プラント向け工事・販売 ／ 国内 ／ 当社、ニチアスエンジニアリングサービス㈱、新日本熱学㈱ ニチアス関東販売㈱、㈱イノクリート
海外 ／ THAI NICHIAS ENGINEERING CO.,LTD.
工業製品 ／ 国内 ／ 当社、㈱福島ニチアス、国分工業㈱、ニチアスセラテック㈱ 竜田工業㈱、㈱東京マテリアルス、㈱堺ニチアス ㈱西日本ニチアス
海外 ／ NICHIAS SINGAPORE PTE.LTD.、NICHIAS FGS SDN.BHD. PT.NICHIAS ROCKWOOL INDONESIA PT.NICHIAS METALWORKS INDONESIA PT.NICHIAS SUNIJAYA、NT RUBBER-SEALS SDN.BHD. NICHIAS HAIPHONG CO.,LTD.、蘇州霓佳斯工業製品有限公司 NICHIAS SOUTHEAST ASIA SDN.BHD.、NICHIAS (SHANGHAI) TRADING CO.,LTD. 蘇州霓佳斯密封材料有限公司
高機能製品 ／ 国内 ／ 当社、㈱福島ニチアス、ニチアスセラテック㈱、竜田工業㈱ ㈱熊本ニチアス
自動車部品 ／ 国内 ／ 当社、メタコート工業㈱、㈱福島ニチアス、国分工業㈱、竜田工業㈱ ㈱ＡＰＪ
海外 ／ NICHIAS SINGAPORE PTE.LTD.、NICHIAS FGS SDN.BHD. PT.NICHIAS ROCKWOOL INDONESIA PT.NICHIAS SUNIJAYA、蘇州霓佳斯工業製品有限公司 NICHIAS (THAILAND) CO.,LTD.、NICHIAS AUTOPARTS EUROPE a.s. NICHIAS (SHANGHAI) AUTOPARTS TRADING CO.,LTD.、NAX MFG,S.A. DE C.V. 蘇州双友汽車零部件有限公司
建材 ／ 国内 ／ 当社、ニチアスセラテック㈱、竜田工業㈱ 日本ロックウール㈱、㈱堺ニチアス ㈱ニチアスセムクリート
海外 ／ NICHIAS SINGAPORE PTE.LTD.、NICHIAS FGS SDN.BHD. PT.NICHIAS METALWORKS INDONESIA、PT.NICHIAS SUNIJAYA
出典：有価証券報告書【事業の内容】（2026年6月提出・S100YG7B）。事業系統図は省いています。
親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。
売上 795億円・利益 120億円・従業員 814人
売上 533億円・利益 101億円・従業員 2,335人
売上 515億円・利益 53億円・従業員 1,320人
売上 391億円・利益 69億円・従業員 735人
売上 285億円・利益 27億円・従業員 705人
連結子会社 41社（有報に社名が載る主な会社は33社）。持分法適用関連会社など 1社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】（2025年度）。子会社の割合は議決権の所有割合（間接所有を含む）。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10％を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。
会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。
中期経営計画
一次資料ベース中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。
有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より
配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。
当社グループは、収益力を高めるために経営基盤の強化を図りながら、配当可能利益の拡大と株主価値の向上を通じて株主のみなさまに対する長期的かつ適正な利益還元を図る一方、再投資のための内部留保を充実させることを利益配分の基本方針としております。
このような基本方針のもと、配当につきましては安定した配当の継続に重点を置き、さらに当該期の利益水準や財務状況、将来の事業展開に向けた設備投資や研究開発に必要な投資資金などを総合的に勘案して実施することとしております。また、株主のみなさまへの利益還元に関する目標としましては、従来方針をあらため、ＤＯＥ5.0％以上とし、現在の中期経営計画期間中において累進配当を継続するとともに、配当および自己株式取得も考慮した総還元性向を50％以上とします。
当連結会計年度の配当金につきましては、中間期には１株当たり76円の配当を実施し、期末配当については１株当たり88円を予定しております。
また、2027年３月期の配当金につきましては、上記の方針に基づき、中間配当金は１株当たり35円、期末配当金は１株当たり30円を予定しておりますが、財務状況や次期の業績等を総合的に勘案したうえで、最終的に決定させていただきます。
当社は、2026年４月１日付で普通株式１株につき３株の割合で株式分割を行っております。当連結会計年度の配当金につきましては、当該株式分割前の実際の配当額を記載しております。2027年３月期の配当金につきましては、当該株式分割後の数値を記載しております。
有価証券報告書【配当政策】より（2026年6月提出）
| 年度 | 1株配当（円） | 配当性向（%） |
|---|---|---|
| 2020 | 78 | 89.8 |
| 2021 | 86 | 34.9 |
| 2022 | 92 | 36.4 |
| 2023 | 98 | 32.1 |
| 2024 | 108 | 28.4 |
| 2025 | 164 | 35.7 |
有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。
「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。
有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。
| 順位 | 株主 | 持株比率（%） |
|---|---|---|
| 1 | 日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口) | 16.17 |
| 2 | 株式会社日本カストディ銀行（信託口） | 12.29 |
| 3 | ニチアス持株会 | 8.73 |
| 4 | STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 | 6.07 |
| 5 | 住友生命保険相互会社 | 2.28 |
| 6 | 日本生命保険相互会社 | 2.00 |
| 7 | 株式会社三井住友銀行 | 2.00 |
| 8 | みずほ信託銀行株式会社退職給付信託 みずほ銀行口再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行 | 1.99 |
| 9 | THE CHASE MANHATTAN BANK,N.A.LONDONSECS LENDING OMNIBUS ACCOUNT | 1.58 |
| 10 | 三井住友信託銀行株式会社 | 1.48 |
有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式（自己株式を除く）に対する割合です。上位10名の合計は54.59%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 47 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
← 横にスクロールできます →
| 指標 | 2012 | 2013 | 2014 | 2015 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 1,370 | 1,471 | 1,589 | 1,704 | 1,804 | 1,975 | 2,155 | 2,089 | 1,964 | 2,162 | 2,381 | 2,494 | 2,565 | 2,519 |
| 営業利益億円 | — | — | — | 151 | 196 | 214 | 226 | 204 | 196 | 263 | 300 | 352 | 397 | 370 |
| 営業利益率% | — | — | — | 8.9 | 10.9 | 10.8 | 10.5 | 9.8 | 10.0 | 12.1 | 12.6 | 14.1 | 15.5 | 14.7 |
| 当期利益億円 | 59 | 63 | 75 | 67 | 134 | 150 | 159 | 147 | 107 | 220 | 214 | 270 | 321 | 316 |
| EPS円 | 49.8 | 52.9 | 125.7 | 103.8 | 200.8 | 222.7 | 238.7 | 221.2 | 161.5 | 110.7 | 107.5 | 135.5 | 163.8 | 165.6 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社（単体）の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。
男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。
有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より（2026年6月提出）。
有価証券報告書【沿革】より（2026年6月提出・S100YG7B）。会社が書いたとおりに載せています。
売上収益の最新の値が近い順に6社。ガラス・土石製品の48社から選んでいます。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ
検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。
画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。
資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。
本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。