上の「会社B」に社名か銘柄コードを入れると、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。
開示資料に書かれている事実だけを並べています。評価・予想・推奨は含みません。
直近決算の趨勢
未収録決算説明資料をまだ読み込んでいません。読み込み次第、会社が資料に書いた事実を数行で置きます。
最新期の決算短信・決算説明資料より
中期経営計画
一次資料ベース有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】に次の記載がある。「（スローガン）STRONGGROWTH（基本方針）既存事業の収益基盤強化と成長分野への積極的なリソース投入を推進し、持続的成長と企業価値向上を実現する。（期間）2024年１月１日～2028年12月31日（５か年）（経営目標）売上高4,000億円（電子・情報1,900億円、機能材料1,600億円、新規事業500億円）営業利益500億円営業利益率12.5%ROE８%目標達成年度2028年度（事業戦略）①既存事業の強化（競争力向上による収益基盤強化）・高付加価値 … （期間）2024年１月１日～2028年12月31日（５か年）（経営目標）売上高4,000億円（電子・情報1,900億円、機能材料1,600億円、新規事業500億円）営業利益500億円営業利益率12.5%ROE８%目標達成年度2028年度（事業戦略）①既存事業の強化（競争力向上による収益基盤強化）・高付加価値製品の開発、事業化を強化する。・全電気溶融技術を活用し、生産性・品質の向上を図る。」
中期経営計画・決算説明資料より
指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。
有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。
日本電気硝子 最新期の売上構成比
有価証券報告書のセグメント情報に、区分別の売上高の記載がありません。区分別に開示されているのが売上総利益や当期利益だけの会社があります。
表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。
選択中 5 指標 ／ 候補 43 指標（有価証券報告書・決算説明資料・逆算）
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| 指標 | 2016 | 2017 | 2018 | 2019 | 2020 | 2021 | 2022 | 2023 | 2024 | 2025 |
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
| 売上収益億円 | 2,394 | 2,824 | 3,003 | 2,575 | 2,429 | 2,920 | 3,246 | 2,800 | 2,992 | 3,114 |
| 営業利益億円 | 196 | 322 | 249 | 163 | 177 | 328 | 262 | -104 | 61 | 341 |
| 営業利益率% | 8.2 | 11.4 | 8.3 | 6.3 | 7.3 | 11.2 | 8.1 | -3.7 | 2.0 | 11.0 |
| 当期利益億円 | 50 | 272 | 152 | -337 | 153 | 279 | 282 | -262 | 121 | 296 |
| EPS円 | 50.0 | 273.3 | 154.3 | -348.5 | 157.8 | 291.0 | 302.8 | -282.9 | 141.7 | 382.3 |
空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。
10期分は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分がまとめて取れます。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、2期分の有報で10期、3期分で15期そろう計算です。
有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。
平均年間給与は提出会社（単体）ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。
数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。
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決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。