TOTO

5332 / 日本基準 / 3月期
東証プライムガラス・土石製品一次資料ベース
収録 43 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当社が製造・販売しているほか、国内連結子会社では、TOTOサニテクノ㈱が衛生陶器を、TOTOウォシュレットテクノ㈱が温水洗浄便座を、TOTOバスクリエイト㈱がユニットバスルームを、TOTOハイリビング㈱がシステムキッチンと洗面化粧台を、TOTOアクアテクノ㈱が水栓金具・電気温水器・手すり・浴室換気暖房乾燥機等を、サンアクアTOTO㈱が水栓金具等を、TOTOプラテクノ㈱が腰掛便器用シートとプラスチック・ゴム成形部品及びプラスチック浴槽とマーブライトカウンターを製造し、当社に供給しています。TOTOメンテナンス㈱は、これらの製品の補修業務などのアフターサービス業務を行っています。また、TOTOアクアエンジ㈱は、住宅設備機器の施工・販売・設計・請負を行っています。国内連結子会社のTOTOエムテック㈱、TOTO関西販売㈱などが当企業集団で製造した製品を販売しています。その他、TOTOファイナンス㈱が当社及び当社子会社への資金貸付を行うなど、4社の連結子会社が当社等に対しサービス等の役務提供業務をしています。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年6月提出)

同業2社と並べて動かす住宅設備・建材の順位を再生

数字で見るTOTO

2025年度の売上収益は7,374億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち252番目、ガラス・土石製品48社のうち3番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+5.0%です。平均年間給与は781.3万円(2025年度・提出会社単体)で、ガラス・土石製品48社のうち9番目。平均年齢は45.2歳、平均勤続年数は18.9年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益7,374億円全体で上位7%(3,585社中)ガラス・土石製品では3番目(48社中)2020→2025年度で年+5.0%(計算値)2025年度
当期利益403億円全体で上位7%(3,684社中)ガラス・土石製品では5番目(48社中)2025年度
営業利益率逆算7.3%ガラス・土石製品の中央値 8.4%(48社)2025年度
ROE7.7%ガラス・土石製品の中央値 7.3%(48社)2025年度
自己資本比率63.8%ガラス・土石製品の中央値 64.4%(48社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与781.3万円全体で上位25%(3,658社中)ガラス・土石製品では9番目(48社中)2020→2025年度で+16.6%(計算値)2025年度
平均年齢45.2歳ガラス・土石製品の中央値 43.3歳(48社)2025年度
平均勤続年数18.9年ガラス・土石製品の中央値 16.4年(48社)2025年度
従業員数(連結)30,324人ガラス・土石製品の中央値 964人(48社)2020→2025年度で−10.3%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

TOTOと同業2社を、ダッシュボードで並べるAGC・太平洋セメントと、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ 住宅設備・建材業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ AGC・太平洋セメントと3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

TOTO 最新期の売上構成比

有価証券報告書のセグメント情報で、事業別と地域別の内訳が同じ形で並んでおり、足し合わせると連結の売上を超えます。構成比として出せないため載せていません。

TOTOの事業の内容(有価証券報告書の記載)

当社グループは、TOTO株式会社(当社)及び子会社48社、持分法適用の関連会社5社により構成されており、主な事業内容と子会社及び持分法適用の関連会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりです。

(1) グローバル住設事業

主要な製品は、レストルーム・バス・キッチン・洗面商品等です。

<日本住設事業>

当社が製造・販売しているほか、国内連結子会社では、TOTOサニテクノ㈱が衛生陶器を、TOTOウォシュレットテクノ㈱が温水洗浄便座を、TOTOバスクリエイト㈱がユニットバスルームを、TOTOハイリビング㈱がシステムキッチンと洗面化粧台を、TOTOアクアテクノ㈱が水栓金具・電気温水器・手すり・浴室換気暖房乾燥機等を、サンアクアTOTO㈱が水栓金具等を、TOTOプラテクノ㈱が腰掛便器用シートとプラスチック・ゴム成形部品及びプラスチック浴槽とマーブライトカウンターを製造し、当社に供給しています。TOTOメンテナンス㈱は、これらの製品の補修業務などのアフターサービス業務を行っています。また、TOTOアクアエンジ㈱は、住宅設備機器の施工・販売・設計・請負を行っています。国内連結子会社のTOTOエムテック㈱、TOTO関西販売㈱などが当企業集団で製造した製品を販売しています。その他、TOTOファイナンス㈱が当社及び当社子会社への資金貸付を行うなど、4社の連結子会社が当社等に対しサービス等の役務提供業務をしています。

<海外住設事業>

(米州事業)

海外連結子会社のTOTO Americas Holdings, Inc.を米州における統括拠点としています。

(アジア・オセアニア事業)

海外連結子会社のTOTO Asia Oceania Pte.Ltd.を、中国大陸を除くアジア・オセアニアにおける統括拠点としています。

関連会社については、P.T. Surya TOTO Indonesia Tbk.他1社があります。

(欧州事業)

海外連結子会社のTOTO Europe GmbHを欧州における統括拠点としています。

(中国大陸事業)

海外連結子会社の東陶(中国)有限公司を中国大陸における統括拠点としています。

関連会社については、厦門和利多衛浴科技有限公司他1社があります。

(2) 新領域事業

主要な製品は、セラミック商品です。

<セラミック事業>

当社が製造・販売しているほか、国内連結子会社のTOTOファインセラミックス㈱がセラミック製品の製造を行っています。

(3) その他

報告セグメントに含まれていない事業セグメントであり、TOTOビジネッツ㈱が行っている、事務所などの不動産の賃貸事業等です。

関連会社については、森村SOFCテクノロジー㈱があります。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年6月提出・S100YC72)。事業系統図は省いています。

03

TOTOのグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

主な子会社の業績

2025年度
  • TOTO U.S.A., Inc.議決権 100.0%

    売上
    858億円
    経常利益
    62億円
    当期純利益
    46億円
    純資産
    512億円

連結売上の10%を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。

グローバル住設事業

売上 6,697億円・利益 279億円・従業員 29,350人

日本住設事業

売上 4,797億円・利益 203億円・従業員 14,552人

米州事業

売上 756億円・利益 48億円・従業員 1,505人

セラミック事業

売上 674億円・利益 289億円・従業員 880人

  • TOTOファインセラミックス㈱100.0%

アジア・オセアニア事業

売上 549億円・利益 102億円・従業員 9,187人

中国大陸事業

売上 539億円・利益 -69億円・従業員 3,985人

欧州事業

売上 57億円・利益 -4億円・従業員 121人

その他

売上 3億円・利益 1億円・従業員 94人

そのほかの主な子会社

  • TOTOサニテクノ㈱100.0%衛生陶器の製造・販売
  • TOTOウォシュレットテクノ㈱100.0%温水洗浄便座の製造・販売
  • TOTOバスクリエイト㈱100.0%ユニットバスルームの製造・販売
  • TOTOハイリビング㈱100.0%システムキッチン・洗面化粧台の製造・販売
  • TOTOアクアテクノ㈱100.0%水栓金具・電気温水器・手すり・浴室換気暖房乾燥機等の製造・販売
  • TOTOプラテクノ㈱100.0%合成樹脂製品・ゴム製品等の製造・販売
  • TOTOメンテナンス㈱100.0%製品のアフターサービス
  • TOTOアクアエンジ㈱100.0%住宅設備機器の施工・販売・設計・請負
ほか23社
  • TOTOエムテック㈱100.0%住宅設備機器の販売
  • TOTO関西販売㈱100.0%住宅設備機器の販売
  • TOTO中部販売㈱100.0%住宅設備機器の販売
  • TOTO九州販売㈱100.0%住宅設備機器の販売
  • TOTOファイナンス㈱100.0%当社及び当社の子会社への資金貸付
  • 東陶(中国)有限公司100.0%持株会社、住宅設備機器の販売
  • 東陶機器(北京)有限公司60.0%衛生陶器の製造・販売
  • 南京東陶有限公司75.0%浴槽(樹脂・鋳物ホーロー)等の製造・販売
  • 東陶(大連)有限公司75.0%水栓金具の製造・販売
  • 東陶(上海)有限公司100.0%温水洗浄便座・衛生設備関連商品の製造・販売
  • 東陶華東有限公司100.0%衛生陶器の製造・販売
  • 東陶(福建)有限公司100.0%衛生陶器の製造・販売
  • 東陶(遼寧)有限公司100.0%衛生陶器の製造・販売
  • 台湾東陶股份有限公司92.3%衛生陶器等の製造、住宅設備機器の販売
  • TOTO Asia Oceania Pte. Ltd.100.0%持株会社、住宅設備機器の販売
  • TOTO Malaysia Sdn. Bhd.100.0%温水洗浄便座の製造、住宅設備機器の販売
  • TOTO Vietnam Co., Ltd.100.0%衛生陶器、水栓金具の製造、住宅設備機器の販売
  • TOTO (Thailand) Co., Ltd.100.0%衛生陶器等の製造、住宅設備機器の販売
  • TOTO India Industries Pvt. Ltd.70.0%衛生陶器等の製造、住宅設備機器の販売
  • TOTO Americas Holdings, Inc.100.0%持株会社
  • TOTO U.S.A., Inc.100.0%衛生陶器の製造、住宅設備機器等の販売
  • TOTO Mexico, S.A. de C.V.100.0%衛生陶器の製造、住宅設備機器等の販売
  • TOTO Europe GmbH100.0%持株会社、住宅設備機器の販売

連結子会社 48社(有報に社名が載る主な会社は32社)。持分法適用関連会社など 5社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

中期経営計画に言及があるが、数値目標は有価証券報告書に記載がない。数値は決算説明資料側にあるとみられる。

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

TOTOの配当政策

当社は、株主の皆様への利益還元を経営の重要課題のひとつとしており、今後の事業展開を勘案した積極的な将来投資及び安定的な配当を基本方針としています。

配当性向につきましては、親会社株主に帰属する当期純利益の40%以上、1株当たり配当につきましては、減配せず増配又は維持とし、安定的な配当の維持に努めてまいります。

また、自己株式の取得につきましては、資本コストや株価水準、キャッシュ余力を総合的に勘案したうえで、機動的に実施してまいります。

当社は、「剰余金の配当等、会社法第459条第1項各号に掲げる事項については、法令に別段の定めのある場合を除き、株主総会の決議によらず、取締役会の決議によって定める」旨、定款に定めています。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年6月提出)

1株配当と配当性向

TOTOの1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20207051.0
20219544.7
202210073.4
202310060.3
202410055.6
202511040.5

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

TOTOの株主優待

2026年6月提出の有報

TOTO商品等の進呈

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

TOTOの大株主(上位10名)

2026年3月末
TOTOの大株主
順位株主持株比率(%)
1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)17.13
2株式会社日本カストディ銀行(信託口)8.86
3明治安田生命保険相互会社6.30
4日本生命保険相互会社3.28
5STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5050012.20
6TOTO持株会1.98
7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 5051031.74
8HSBC-FUND SERVICES CLIENTS A/C 500 HKMPF 10PCT POOL1.55
9野村信託銀行株式会社(投信口)1.48
10JOHN HANCOCK INVESTMENT TRUST- JOHN HANCOCK DISCIPLINED VALUE INTERNATIONAL FUND1.41

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は45.92%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円4,7635,5345,4455,6795,6735,9235,8615,9655,7786,4537,0127,0237,2457,374
営業利益億円———461474526402368397522491428485538
営業利益率%———8.18.48.96.96.26.98.17.06.16.77.3
当期利益億円170441248357330368324236270401389372122403
EPS円49.5130.2147.6212.0194.9217.5191.3139.3159.2236.7229.7219.371.7243.0

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高24.3百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益1.8百万円2025年度・逆算
平均年齢45.2歳2025年度
平均勤続年数18.9年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

TOTOの女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率22.4%2025年度業種の中央値 3.8%(ガラス・土石製品38社)2023:21.6 2024:22.1 2025:22.4
男性の育児休業取得率95.9%2025年度業種の中央値 75.0%(ガラス・土石製品37社)2023:73.2 2024:83.2 2025:95.9
男女の賃金の差異61.7%2025年度業種の中央値 69.4%(ガラス・土石製品36社)2023:60.6 2024:61.1 2025:61.7
女性役員比率15.0%2025年度業種の中央値 14.3%(ガラス・土石製品40社)2022:7.0 2023:14.0 2024:14.0 2025:15.0役員13名のうち女性2名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役 社長執行役員 田村 信也
本店の所在地
福岡県北九州市小倉北区中島二丁目1番1号
決算期
3月
市場・業種
東証プライム / ガラス・土石製品
役員
13名(うち女性2名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年6月提出)。

TOTOの沿革

  1. 1917年5月日本陶器合名会社(現在のノリタケ㈱)内にあった製陶研究所の技術をもって、資本金100万円で東洋陶器株式会社を設立し、衛生陶器の製造販売を開始
  2. 1920年1月日本で最初の連続焼成窯(ドレスラー式トンネル窯)による焼成を開始
  3. 1937年10月衛生陶器工場竣工(茅ヶ崎工場)
  4. 1946年11月水栓金具の生産開始(小倉第一金具工場竣工)
  5. 1949年5月株式上場(東京・名古屋・大阪・福岡各証券取引所)
  6. 1958年9月プラスチック製品生産開始(茅ヶ崎工場)
  7. 1962年6月衛生陶器工場竣工(滋賀工場)
  8. 1967年4月水栓金具工場竣工(小倉第二工場)
  9. 1968年4月衛生陶器工場竣工(中津工場)
  10. 1970年2月ホーロー浴槽の生産開始(小倉第二工場)
  11. 1970年3月東陶機器株式会社に社名変更
  12. 1971年5月水栓金具工場竣工(大分工場)
  13. 1972年1月洗面化粧台の生産開始(行橋工場竣工)
  14. 1980年10月給湯機の生産開始(滋賀工場)
沿革の続き(あと34件・2025年まで)
  1. 1980年12月アフターサービス業務会社を設立(東陶メンテナンス㈱(現社名:TOTOメンテナンス㈱))
  2. 1985年3月施工・管理業務会社を設立(東陶エンジニアリング㈱(現社名:TOTOアクアエンジ㈱))
  3. 1986年3月ユニットバスルーム製造会社を設立(千葉東陶㈱(現社名:TOTOバスクリエイト㈱))
  4. 1989年3月決算期を11月30日から3月31日に変更
  5. 1989年7月システムキッチン製造会社を設立(東陶ハイリビング㈱(現社名:TOTOハイリビング㈱))
  6. 1989年11月米国に販売会社を設立(TOTO Kiki U.S.A. Inc.(現社名:TOTO U.S.A., Inc.))
  7. 1991年9月米国に衛生陶器製造会社を設立(TOTO Industries(Atlanta),Inc.(現社名:TOTO U.S.A., Inc.))
  8. 1991年11月ウォシュレット工場竣工(小倉第三工場)
  9. 1992年4月ニューセラミック工場竣工(中津第二工場)
  10. 1994年中国大陸に製造会社を設立
  11. 1994年5月衛生陶器製造会社(北京東陶有限公司)
  12. 1994年6月ホーロー浴槽製造会社(南京東陶有限公司)
  13. 1994年7月水栓金具製造会社(東陶機器(大連)有限公司(現社名:東陶(大連)有限公司))
  14. 1994年6月ニューセラミック製造会社を設立(東陶オプトロニクス㈱ (現社名:TOTOファインセラミックス㈱))
  15. 1995年3月中国大陸に衛生陶器製造会社を設立(東陶機器(北京)有限公司)
  16. 1995年9月マレーシアにウォシュレット製造会社を設立(TOTO Kiki (Malaysia) Sdn. Bhd.(現社名:TOTO Malaysia Sdn. Bhd.))
  17. 1995年11月中国大陸に販売・持株会社を設立(東陶機器(中国)有限公司(現社名:東陶(中国)有限公司))
  18. 1996年10月米国に持株会社を設立(TOTO U.S.A., Inc.)
  19. 2001年1月米国の販売会社(TOTO Kiki U.S.A. Inc.)と製造会社(TOTO Industries(Atlanta),Inc.)を統合し、TOTO U.S.A., Inc.に社名変更 従来の持株会社(TOTO U.S.A., Inc.)は、TOTO U.S.A. Holdings, Inc.に社名変更(現社名:TOTO Americas Holdings, Inc.)
  20. 2001年10月当社・愛知電機㈱・小糸工業㈱(現 KIホールディングス㈱)の3社共同で、会社分割制度を用い、ウォシュレット製造会社を設立(㈱パンウォッシュレット(現社名:TOTOウォシュレットテクノ㈱))
  21. 2002年3月ベトナムに衛生陶器製造会社を設立(TOTO Vietnam Co., Ltd.)
  22. 2006年3月メキシコに衛生陶器製造会社を設立(TOTO Sanitarios de Mexico S.A. de C.V.(現社名:TOTO Mexico, S.A. de C.V.))
  23. 2007年3月愛知電機㈱・小糸工業㈱(現 KIホールディングス㈱)よりTOTOウォシュレットテクノ㈱の株式をすべて取得し、100%子会社化
  24. 2007年5月TOTO株式会社に社名変更
  25. 2007年12月ドイツの持株会社(TOTO Gerate GmbH (現社名:TOTO Europe GmbH))に増資を実施
  26. 2008年1月シンガポールにアジア・オセアニア統括会社を設立(TOTO Asia Oceania Pte. Ltd.)
  27. 2009年11月タイに衛生陶器製造会社を設立(TOTO Manufacturing(Thailand)Co.,Ltd.)(現社名:TOTO (Thailand) Co., Ltd.)
  28. 2011年1月インドに現地法人を設立(TOTO India Industries Pvt. Ltd.)
  29. 2013年4月会社分割(新設分割)を用い、水栓金具等製造会社を設立(TOTOアクアテクノ㈱)
  30. 2013年7月TOTO Asia Oceania Pte. Ltd.が、The Siam Cement Public Company LimitedよりTOTO Manufacturing(Thailand)Co.,Ltd.(現社名:TOTO (Thailand) Co., Ltd.)の株式をすべて取得し、100%子会社化
  31. 2015年8月創立100周年の記念事業として、本社・小倉第一工場敷地内に「TOTOミュージアム」を開設
  32. 2017年5月創立100周年
  33. 2022年6月監査等委員会設置会社へ移行
  34. 2025年9月サウジアラビアに現地法人を設立(TOTO AR Company)

有価証券報告書【沿革】より(2026年6月提出・S100YC72)。会社が書いたとおりに載せています。

ガラス・土石製品で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。ガラス・土石製品の48社から選んでいます。

ガラス・土石製品の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100AOH3、S100DDKD、S100G60B、S100IW3L、S100LQEI、S100ODD3、S100R4UY、S100TRCX、S100W0X9、S100YC72一次資料

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