東洋炭素

5310 / 日本基準 / 12月期
東証プライムガラス・土石製品一次資料ベース
収録 43 / 43 指標

下の「他の会社と比べる」で会社Bを選ぶと、ここに2社目が並び、グラフの系列と表の行が増えます。

当企業グループは、当社、連結子会社12社(国内2社、海外10社)、非連結子会社5社(海外5社)および持分法適用の関連会社2社(国内1社、海外1社)で構成されております。当企業グループは、主に等方性黒鉛材料(注)を素材として、高機能分野におけるカーボン製品の製造、加工および販売を主たる事業としております。当企業グループのカーボン製品は様々な分野で使用されており、顧客が必要とする仕様も多岐にわたるため、多品種少量生産への対応が必要であります。有価証券報告書【事業の内容】より(2026年3月提出)

同業2社と並べて動かすセラミックス・耐火物・炭素製品の順位を再生

数字で見る東洋炭素

2025年度の売上収益は462億円で、売上収益を比べられる東証上場3,585社のうち1441番目、ガラス・土石製品48社のうち22番目の大きさです。2020年度から2025年度までの売上収益の年平均成長率は+8.1%です。平均年間給与は725.0万円(2025年度・提出会社単体)で、ガラス・土石製品48社のうち17番目。平均年齢は40.9歳、平均勤続年数は15.2年です。

事業の大きさと稼ぐ力

売上収益462億円全体で上位40%(3,585社中)ガラス・土石製品では22番目(48社中)2020→2025年度で年+8.1%(計算値)2025年度
当期利益55億円全体で上位26%(3,684社中)ガラス・土石製品では18番目(48社中)2025年度
営業利益率逆算14.6%ガラス・土石製品の中央値 8.4%(48社)2025年度
ROE5.7%ガラス・土石製品の中央値 7.3%(48社)2025年度
自己資本比率82.7%ガラス・土石製品の中央値 64.4%(48社)2025年度

働く人の数字

平均年間給与725.0万円全体で上位35%(3,658社中)ガラス・土石製品では17番目(48社中)2020→2025年度で+26.1%(計算値)2025年度
平均年齢40.9歳ガラス・土石製品の中央値 43.3歳(48社)2025年度
平均勤続年数15.2年ガラス・土石製品の中央値 16.4年(48社)2025年度
従業員数(連結)1,678人ガラス・土石製品の中央値 964人(48社)2020→2025年度で+1.2%(計算値)2025年度

順位は大きい順。平均年齢と平均勤続年数は大きいほうが良いとは言えないため、順位を付けずに業種の中央値と並べています。利益率・ROE・自己資本比率は業種による違いが大きいため、同じく業種の中央値と並べています。 平均年間給与・平均年齢・平均勤続年数は提出会社(単体)ベース、従業員数は連結ベースです。評価・推奨ではありません。

他の会社と比べる

会社Bを選ぶと、下のグラフ・事業の構成・推移表に2社目が並びます。会社Aを変えると、そのままほかの会社のページに切り替わります。

入力は収録済みの企業一覧との照合にのみ使われます。

東洋炭素と同業2社を、ダッシュボードで並べる石塚硝子・日本コンクリート工業と、売上・営業利益・平均年間給与などの推移を重ねて比べられます

▶ セラミックス・耐火物・炭素製品業界の上場企業の順位の入れ替わりを再生する →

01

業績の推移

指標を選ぶとグラフが入れ替わります。会社Bを入れると系列が2本になります。

▶ 石塚硝子・日本コンクリート工業と3社で重ねる(決算ダッシュボード)→

02

事業の構成と内容

有価証券報告書【セグメント情報等】からの売上構成比。会社Bを入れると横に並びます。

東洋炭素の事業の内容(有価証券報告書の記載)

当企業グループは、当社、連結子会社12社(国内2社、海外10社)、非連結子会社5社(海外5社)および持分法適用の関連会社2社(国内1社、海外1社)で構成されております。当企業グループは、主に等方性黒鉛材料(注)を素材として、高機能分野におけるカーボン製品の製造、加工および販売を主たる事業としております。当企業グループのカーボン製品は様々な分野で使用されており、顧客が必要とする仕様も多岐にわたるため、多品種少量生産への対応が必要であります。

当企業グループでは、1974年に国内外の企業に先駆けて等方性黒鉛材料を量産化し、続いて大型化も実現させたことで、使用用途も拡大してまいりました。この等方性黒鉛材料を中心としたカーボン素材の製造拠点を国内に集約することで効率的に生産し、国内および米国、欧州、アジアの海外各国に展開する加工および販売拠点に供給、現地の顧客に直接販売する体制を構築しております。当企業グループでは、このような素材から製品まで一貫した生産、販売体制により、安定的かつ短納期の製品供給を確立するとともに、直販体制による顧客との協調関係の中で、顧客の多様なニーズを迅速に取り入れた開発を行っております。

また、当企業グループは、カーボン専業メーカーとして長年蓄積してきたカーボン素材の分析データと顧客ニーズを基にして、基礎研究および応用研究に取り組んでおります。その結果、当企業グループ製品の用途は、産業機械、自動車、家電等の産業用途や民生用途から、原子力、宇宙航空、医療、エネルギー等の最先端分野まで幅広い分野に拡大しております。

(注)等方性黒鉛材料

炭素材料には、高温熱処理により製造される黒鉛材料とその他の炭素材料があります。黒鉛材料の中で等方性黒鉛材料は、三次元の方向に対して同じ性質を持つという特性があります。

等方性黒鉛材料を製造するには、成形工程においてすべての方向から均等な圧力をかけることが必要でありますが、当社では静水圧成形法(水中で圧力をかける成形法)による製造法を国内外の企業に先駆けて確立いたしました。

黒鉛材料の主な特徴は次のとおりであります。

① 熱伝導(*)性および電気伝導性に優れている。

② 高温や薬品への耐性が高い。

③ 軽量で加工が容易である。

④ 摩擦、摩耗が起こりにくい。

等方性黒鉛材料には、上記に加えて次の特徴があります。

① 熱膨張(*)等の特性がどの方向にも同じである。

② 微粒子構造で高強度、材料のばらつきも非常に小さい。

それぞれの素材、分野、品目、製品例および特徴は以下のとおりであります。

素材/分野/品目 / 製品例

特殊黒鉛製品 / エレクトロニクス分野 / 単結晶シリコン製造用 / 単結晶シリコン引上げ炉用るつぼ、ヒーター

化合物半導体製造用 / MOCVD装置用サセプター、LPE装置用ボート、SiC結晶成長装置炉内部材

太陽電池製造用 / 単結晶・多結晶シリコン製造炉用るつぼ、ヒーター、 反射防止膜成膜用キャリア

一般産業分野 / 連続鋳造用ダイス、放電加工電極、 各種工業炉用ヒーター・構造材

その他 / 先端プロセス装置用 / イオン注入装置用電極、ガラス封着用治具

原子力・宇宙航空 医療用 / 高温ガス炉用炉心材、核融合炉用炉壁材、ロケット用部品、CTスキャン用部品

一般カーボン製品 / 機械用カーボン分野 / 一般産業機械用 / ポンプ・コンプレッサー用軸受、シール材

輸送機械用 / パンタグラフ用すり板、自動車用部品

電気用カーボン分野 / 小型モーター用 / 掃除機用カーボンブラシ、電動工具用カーボンブラシ

大型モーター用 / 大型モーターブラシ、風力発電機用カーボンブラシ

複合材その他製品 / Si-Epi装置用サセプター、SiC-Epi装置用サセプター、MOCVD装置用サセプター、工業炉用構造材、単結晶シリコン引上げ炉用るつぼ、太陽電池製造用部材、核融合炉用炉壁材、自動車用ガスケット

(1) 特殊黒鉛製品

特殊黒鉛製品につきましては、主に等方性黒鉛材料を使用しております。

① エレクトロニクス分野

(a) 単結晶シリコン製造用

単結晶シリコンをスライス加工したシリコンウエハーは、高集積メモリー等の半導体基板としてエレクトロニクス産業の発展を支える基幹材料であります。この単結晶シリコン引上げ炉で使用されるヒーター、るつぼ(*)等の炉内主要消耗部品には、高純度で優れた耐熱性が求められることから、等方性黒鉛製品が用いられております。

単結晶シリコンは大径化が進み、300mmウエハーを用いた製造工程が主流となっています。当社は、世界最大の等方性黒鉛材料の生産能力を有しており、加工、高純度の設備能力を利用して、国内外からの需要に対応しております。

(b) 化合物半導体製造用

発光素子や通信素子、パワーデバイス等で使用される化合物半導体(*)は、長寿命、省電力という特性を活かして、携帯電話やDVD、液晶等のデジタル家電、その他自動車用ヘッドランプや蛍光灯の高効率発光源素子として使用されております。

これらの化合物半導体の製造工程において使用される発熱体やMOCVD装置用サセプター(*)等の主要消耗部品、SiC結晶成長装置炉内部材等には、高純度で加工精度の高さが求められることから、当社の等方性黒鉛製品が、国内外で用いられております。

(c) 太陽電池製造用

クリーンエネルギーの代表格である太陽電池は、各国で家庭用発電の買上げや設備設置に対する補助金の法制化等の国策により普及が図られており、世界的に使用の拡大が進んでおります。

太陽電池素子の主力材料である単結晶シリコンおよび多結晶シリコンの製造工程で使用されるヒーター、るつぼ、反射防止膜成膜工程で使用されるPE-CVD装置用キャリア等の主要消耗部品には、優れた耐熱性と耐久性が求められることから、当社の等方性黒鉛製品が用いられております。

② 一般産業分野

等方性黒鉛材料は、黒鉛材料の中でもより耐熱性、電気伝導性、耐薬品性に優れた材料であります。これらの特性を活かし、金属溶解るつぼや連続鋳造ダイス(*)、金型製造時の放電加工電極(*)、セラミック、粉末冶金材料の焼結や自動車部品の焼鈍等の各種工業炉向け高温発熱体や炉内構造材等の分野に使用されております。

当企業グループは、さらなる成長が見込まれる中国・東南アジア・南米等国内外のこれら幅広い産業分野へ製品供給を行っております。

③ その他

(a) 先端プロセス装置用

半導体や液晶の製造工程における微細加工に用いられるイオン注入装置用電極や、ダイオード、水晶振動子等の封着治具等、先端プロセス装置部品の製造用として様々な等方性黒鉛製品が使用されております。優れた耐熱性と熱伝導性、高純度、高強度という特性や高い加工精度が求められることから、当社製品は大手装置メーカー等に広く採用されております。

(b) 原子力・宇宙航空・医療用

高温ガス炉の炉心材や核融合炉の炉壁材等の原子力用途には、高い信頼性と品質が要求されます。優れた耐熱性や黒鉛の持つ多様な特性に加え、耐放射線性や耐プラズマ性が求められることから、当社の製品が、これらの原子力分野で使用されております。また、ロケット用部品等の宇宙航空分野、CTスキャン等の医療分野でも使用されております。

(2) 一般カーボン製品

一般カーボン製品につきましては、主に従来の成形法で製造された炭素材料を使用し、等方性黒鉛材料も一部で使用しております。

① 機械用カーボン分野

(a) 一般産業機械用

耐摩耗性、耐熱性、耐薬品性、自己潤滑性(*)という特性を活かし、ポンプやコンプレッサーの軸受け等のしゅう動部品、ピストンリング(*)、メカニカルシール(*)等の気体や液体のシール材として、国内外の機械メーカーに幅広く製品を販売しております。当社では、材料の均質性の向上と素材サイズの最適化を図ることで、コスト競争力に強みを有した海外展開を行っております。

(b) 輸送機械用

カーボンに銅を高圧含浸することにより自己潤滑性、電気伝導性および耐摩耗性を向上させたパンタグラフ用すり板(*)を、鉄道会社向けに販売しております。当社のパンタグラフ用すり板は、従来の金属製すり板に比べて架線の摩耗の低減、低騒音化を実現しております。

② 電気用カーボン分野

(a) 小型モーター用

掃除機や電動工具等、民生用途の小型モーター用カーボンブラシを、家電メーカーおよび工具機メーカー等に販売しております。当社の製品は、高速回転に対する耐久性や整流特性が良く、長寿命という特性があります。また、中国に製造販売子会社をいち早く設立する等、地産地消に早くから取り組み、現地での密な顧客対応を実現しております。

(b) 大型モーター用

自己潤滑性、優れた電気伝導性、易加工性等の特性を活用し、産業用途の大型モーター用カーボンブラシとして、製鉄メーカーおよび製紙メーカー等で使用されております。カーボンブラシは回転体にしゅう動しながら安定的かつ継続的に電気を供給する部品であり、風力発電の集電設備等の環境・エネルギー分野においても使用されるようになっております。

(3) 複合材その他製品

複合材その他製品につきましては、主に等方性黒鉛材料を基材に他の材質をコーティングした複合材料(SiC(炭化ケイ素)コーティング黒鉛(*)等)、カーボンとカーボンファイバーとの複合材料(C/Cコンポジット製品(*))、天然黒鉛材料(黒鉛シート(*))等を製造販売しております。

① SiCコーティング黒鉛製品

SiCコーティング黒鉛製品は、耐熱性、耐エッチング性(*)が高く、アウトガスの発生を抑えた高純度な特性を活かし、シリコンおよび化合物半導体製造工程の薄膜製造プロセスにおけるサセプター材料として、国内外の半導体業界向けに販売を行っております。

出典:有価証券報告書【事業の内容】(2026年3月提出・S100XTP9)。事業系統図は省いています。

03

東洋炭素のグループの関係

親会社と、主な子会社・関連会社。有価証券報告書の【関係会社の状況】から作っています。上場している会社は、その会社の有報の数字を並べています。

主な子会社の業績

2025年度
  • 上海東洋炭素有限公司議決権 100.0%

    売上
    90億円
    経常利益
    4億円
    当期純利益
    3億円
    純資産
    144億円
  • TOYO TANSO USA, INC.議決権 100.0%

    売上
    47億円
    経常利益
    -1億円
    当期純利益
    -1億円
    純資産
    9億円

連結売上の10%を超える子会社は、有価証券報告書【関係会社の状況】の注記に損益が載ります。子会社単体の数字で、グループ内の取引を含みます。円以外の通貨で書かれたものは載せていません。

日本

売上 242億円・利益 44億円・従業員 1,077人

アジア

売上 125億円・利益 4億円・従業員 378人

欧州

売上 49億円・利益 1億円・従業員 113人

米国

売上 46億円・利益 1億円・従業員 110人

そのほかの主な子会社

  • 東炭化工㈱100.0%炭素製品の製造
  • 大和田カーボン工業㈱100.0%炭素製品の製造
  • TOYO TANSO USA, INC.100.0%炭素製品の製造販売売上 47億円・経常利益 -1億円
  • TOYO TANSO EUROPE S.P.A.100.0%炭素製品の製造販売
  • TOYO TANSO FRANCE S.A.100.0%炭素製品の製造販売
  • GTD GRAPHIT TECHNOLOGIE GMBH100.0%炭素製品の製造販売
  • 上海東洋炭素有限公司100.0%炭素製品の製造販売売上 90億円・経常利益 4億円
  • 上海東洋カーボン貿易有限公司100.0%炭素製品の販売
ほか4社
  • 上海東洋炭素工業有限公司100.0%炭素製品の製造販売
  • 東洋炭素(浙江)有限公司100.0%炭素製品の製造
  • 成都東洋炭素工業有限公司100.0%炭素製品の製造販売
  • 精工碳素股份有限公司97.2%炭素製品の製造販売

連結子会社 12社(有報に社名が載る主な会社は12社)。持分法適用関連会社など 2社。事業ごとの売上・利益・従業員は【セグメント情報】と【従業員の状況】(2025年度)。子会社の割合は議決権の所有割合(間接所有を含む)。上場していない子会社の売上・利益が載るのは連結売上の10%を超える会社だけで、従業員数と平均年間給与は有価証券報告書に載りません。

04

中期経営計画

会社が開示資料に書いたことを、そのまま引用しています。評価・予想・推奨は含みません。

中期経営計画

一次資料ベース

「事業を通じて環境・社会に貢献する企業として、「さらなる成長」と「企業価値および社会的価値の拡大」を目指し、目標とする経営指標につきましては、2030年に売上高740億円、営業利益180億円を達成し、全社でのROEは10%以上とすることを掲げております。」

有価証券報告書【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】より

05

株主と配当

配当の方針、株主優待、大株主を、有価証券報告書の記載のまま並べています。評価・推奨ではありません。

東洋炭素の配当政策

当社は、長期的な競争力の強化と企業価値の向上を目的として、戦略的に投資を行うとともに、各事業年度の経営成績、将来の事業展開や経営基盤の強化に向けた資金需要等を総合的に勘案し、配当性向40%以上の安定した利益還元を継続して行うことを基本方針としております。内部留保金につきましては、生産関連設備投資、新製品開発および研究開発投資等に充当する所存であります。

当社の剰余金の配当は、期末配当の年1回を基本的な方針としております。配当の決定機関は株主総会であります。

このような方針に基づき、第84期年間配当は1株につき145円とすることを2026年3月27日開催予定の定時株主総会にて決議する予定であります。

今後も、収益力の向上および財務体質の強化を図りながら、経営成績の状況に応じて株主への利益還元に努力してまいります。

当社は、「取締役会の決議によって、毎年6月30日を基準日として中間配当をすることができる。」旨を定款に定めております。

有価証券報告書【配当政策】より(2026年3月提出)

1株配当と配当性向

東洋炭素の1株配当と配当性向の推移
年度1株配当(円)配当性向(%)
20205044.0
20216035.7
20227025.2
202311033.2
202414534.0
202514559.0

有価証券報告書【主要な経営指標等の推移】より。株式分割をした年は、有報の1株配当が分割の前後で遡って直されていないため、前の年と並べて比べられません。

東洋炭素の株主優待

2026年3月提出の有報

「株主に対する特典」は「該当事項はありません。」と記載されています。

有価証券報告書【提出会社の株式事務の概要】「株主に対する特典」の記載です。提出日時点の内容で、その後に変わっていることがあります。最新の内容は会社の発表で確かめてください。

東洋炭素の大株主(上位10名)

2025年12月末
東洋炭素の大株主
順位株主持株比率(%)
1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)9.58
2近藤朋子7.44
3近藤尚孝5.82
4近藤ホールディングス㈱5.55
5㈱日本カストディ銀行(信託口)4.92
6公益財団法人近藤記念財団3.98
7NTコーポレーション㈱2.98
8近藤孝子2.96
9森田純子2.86
10野村信託銀行㈱(投信口)1.97

有価証券報告書【大株主の状況】より。持株比率は、発行済株式(自己株式を除く)に対する割合です。上位10名の合計は48.07%。信託銀行の名義には、投資信託や年金などの資金がまとめて入っています。

06

主要な指標の推移(最大14期)

表示する指標をチェックで選べます。逆算 が付く指標は、開示値から計算したものです。

表示する指標を選ぶ(5 / 47)閉じる

選択中 5 指標 / 候補 47 指標(有価証券報告書・決算説明資料・逆算)

損益

財務

資本効率

キャッシュ

株主還元

人的資本

投資

← 横にスクロールできます →

主要な指標の推移
指標20122013201420152016201720182019202020212022202320242025
売上収益億円284205341356325352411364312377438493531462
営業利益億円———873770523457679312268
営業利益率%———2.22.010.517.014.211.015.015.218.823.114.6
当期利益億円-2-113433049292745527510055
EPS円-10.2-5.464.019.413.7145.5234.5140.4127.0212.9247.1357.9475.0260.6

空欄は「未収録」です。会社が開示していないか、まだ読み込んでいないかのどちらか。推計値では埋めません。

推移は、有価証券報告書の冒頭にある【主要な経営指標等の推移】から5期分ずつ取っています。売上高・経常利益・純利益・純資産・総資産・自己資本比率・1株情報・従業員数などが1つの表に並んでいるので、3期分の有報で最大14期そろいます。

07

人的資本

有価証券報告書の【従業員の状況】から取れる数字と、そこからの逆算。投資の観点でも、企業研究の観点でも同じ表を見ることになります。

1人当たり売上高27.5百万円2025年度・逆算
1人当たり営業利益4.0百万円2025年度・逆算
平均年齢40.9歳2025年度
平均勤続年数15.2年2025年度

平均年間給与は提出会社(単体)ベースです。連結全体の数字ではありません。従業員数は連結ベースなので、この2つは母集団が違います。割り算をするときはその点に注意してください。

東洋炭素の女性管理職比率・男性の育休取得率・男女の賃金の差異

女性管理職比率9.8%2025年度業種の中央値 3.8%(ガラス・土石製品38社)2024:8.7 2025:9.8
男性の育児休業取得率74.2%2025年度業種の中央値 75.0%(ガラス・土石製品37社)2024:60.0 2025:74.2
男女の賃金の差異92.1%2025年度業種の中央値 69.4%(ガラス・土石製品36社)2024:89.4 2025:92.1
女性役員比率25.0%2025年度業種の中央値 14.3%(ガラス・土石製品40社)2022:22.2 2023:25.0 2024:25.0 2025:25.0役員8名のうち女性2名

女性管理職比率・男性の育児休業取得率・男女の賃金の差異は、2023年3月期の有報から【従業員の状況】に載るようになった数字です。提出会社(単体)の値で、公表の義務が無い会社は記載していないことがあります。

男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100としたときの女性の平均賃金です。職種や役職の構成の違いを含んだ平均どうしの比べなので、同じ仕事の賃金の差ではありません。男性の育児休業取得率は、その年度に配偶者が出産した人の数で割るため、100%を超えることがあります。

08

会社の概要と沿革

代表者
代表取締役会長兼社長兼CEO 近藤 尚孝
本店の所在地
大阪市西淀川区竹島五丁目7番12号(上記は登記上の本店所在地であり、実際の業務は「最寄りの連絡場所」で行っております。)
決算期
12月
市場・業種
東証プライム / ガラス・土石製品
役員
8名(うち女性2名)

有価証券報告書の表紙と【役員の状況】より(2026年3月提出)。

東洋炭素の沿革

  1. 1947年7月近藤カーボン工業株式会社を大阪市西淀川区(登記簿上は香川県三豊郡観音寺町(現 香川県観音寺市))において資本金198千円で設立
  2. 1948年9月大阪市西淀川区に登記簿上の本店移転
  3. 1949年11月社名を東洋炭素株式会社に変更
  4. 1956年5月米国 ナショナルカーボン社と代理店契約を締結
  5. 1957年8月西ドイツ リングスドルフカーボン社と日本総代理店契約を締結
  6. 1961年2月香川県三豊郡柞田町(現 香川県観音寺市)に四国工場(1980年5月に東炭化工株式会社として分離)を設置
  7. 1962年4月本社工場内に研究所(1989年6月に大阪研究センターへ昇格、1995年2月に大野原技術開発センターへ移設)を設置
  8. 1974年3月香川県三豊郡大野原町(現 香川県観音寺市)に大野原工場(1994年3月 大野原技術開発センターに改組、2007年12月 東洋炭素生産技術センターに改称)を設置
  9. 1975年2月本社工場を廃止し、大野原工場へ集約
  10. 1981年8月香川県三豊郡大野原町(現 香川県観音寺市)に萩原工場を設置
  11. 1985年12月香川県三豊郡詫間町(現 香川県三豊市)に詫間工場(1995年2月 詫間事業所に改組)を設置
  12. 1986年3月米国 イリノイ州にTOYO TANSO AMERICA,INC.を設立
  13. 1987年4月米国 オレゴン州にTTA,INC.を設立
  14. 1987年7月TTA,INC.がTOYO TANSO AMERICA,INC.を合併
沿革の続き(あと39件・2025年まで)
  1. 1987年9月TTA,INC.をTTAMERICA,INC.に社名変更
  2. 1988年8月フランス トラッピス市にGRAPHITES TECHNOLOGIE ET INDUSTRIE S.A.を設立
  3. 1991年4月イタリア ミラノ市にGRAPHITES TECHNOLOGY APPLICATIONS S.R.L.を設立
  4. 1991年5月米国 ペンシルベニア州にPENNGRAPH,INC.を設立 ドイツ リンデン市にGTD GRAPHIT TECHNOLOGIE GMBHを設立(2000年3月 ランゲンス市へ本店移転)
  5. 1991年11月台湾 台北市に株式取得により精工碳素股份有限公司を設置(2001年9月 桃園縣(現 桃園市)へ本店移転)
  6. 1991年11月米国 オレゴン州(登記簿上はデラウェア州)にTOYO TANSO USA, INC.を設立
  7. 1992年8月TTAMERICA,INC.を清算
  8. 1994年8月中国 上海市に上海東洋炭素有限公司を設立
  9. 1997年1月イタリア ミラノ市に全株式取得によりTOYO TANSO EUROPE S.P.A.を設置
  10. 1998年3月TOYO TANSO EUROPE S.P.A.がGRAPHITES TECHNOLOGY APPLICATIONS S.R.L.を合併
  11. 1998年5月TOYO TANSO USA, INC.がPENNGRAPH,INC.を合併
  12. 1999年4月福島県いわき市にいわき工場を設置
  13. 1999年9月大阪府豊中市に全株式取得により大和田カーボン工業株式会社を設置
  14. 2001年4月詫間事業所に第二工場を設置
  15. 2001年6月米国 オレゴン州(登記簿上は デラウェア州)にADVANCED GRAPHITE,INC.を、ペンシルベニア州(登記簿上は デラウェア州)にTOYO TANSO PA GRAPHITE,INC.を設立 TOYO TANSO USA, INC.のPENNGRAPH DIVISIONを分割し、TOYO TANSO PA GRAPHITE,INC.に営業譲渡
  16. 2003年9月中国 上海市に上海東洋炭素工業有限公司を設立
  17. 2004年5月ADVANCED GRAPHITE,INC.およびTOYO TANSO PA GRAPHITE,INC.を清算
  18. 2005年4月中国 済寧市に嘉祥東洋炭素有限公司を設立
  19. 2006年3月東京証券取引所市場第一部に株式を上場
  20. 2006年9月韓国 ソウル市にTOYO TANSO KOREA CO.,LTD.を設立
  21. 2007年12月大阪市北区梅田に本社を移転 旧本社事業所を近藤照久記念東洋炭素総合開発センターに改称
  22. 2008年2月GRAPHITES TECHNOLOGIE ET INDUSTRIE S.A.をTOYO TANSO FRANCE S.A.に社名変更
  23. 2008年3月タイ バンコク市にTOYO TANSO(THAILAND)CO.,LTD.を設立(2008年8月 バングプリー市へ本店移転)
  24. 2010年2月詫間事業所に第三工場を設置
  25. 2010年8月シンガポールにTOYO TANSO SINGAPORE PTE. LTD.を設立
  26. 2011年3月インド ベンガルール市にTOYO TANSO INDIA PRIVATE LIMITEDを設立
  27. 2013年4月トルコ イスタンブール市にTOYO TANSO GRAPHITE AND CARBON PRODUCTS INDUSTRY AND COMMERCIAL A.Sを設立
  28. 2013年11月大阪市西淀川区に本社を移転
  29. 2014年9月中国 平湖市に東洋炭素(浙江)有限公司を設立
  30. 2015年5月インドネシア 西ジャワ州にPT. TOYO TANSO INDONESIAを設立
  31. 2015年12月メキシコ グアナファト州にTOYO TANSO MEXICO S.A. DE C.V.を設立
  32. 2017年6月当社が所有する嘉祥東洋炭素有限公司の持分全部を嘉祥県正大炭素製品有限公司に譲渡(嘉祥東洋炭素有限公司は連結子会社から除外)
  33. 2018年12月TOYO TANSO GRAPHITE AND CARBON PRODUCTS INDUSTRY AND COMMERCIAL A.Sを清算
  34. 2019年6月中国 成都市に成都東洋炭素工業有限公司を設立
  35. 2020年6月ATNグラファイト・テクノロジー株式会社に資本参加
  36. 2020年8月TOYO TANSO INDIA PRIVATE LIMITEDを清算
  37. 2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所市場第一部からプライム市場に移行
  38. 2024年1月大阪市北区梅田に本社を移転
  39. 2025年7月中国 上海市に上海東洋カーボン貿易有限公司を設立

有価証券報告書【沿革】より(2026年3月提出・S100XTP9)。会社が書いたとおりに載せています。

ガラス・土石製品で規模の近い会社

売上収益の最新の値が近い順に6社。ガラス・土石製品の48社から選んでいます。

ガラス・土石製品の会社を条件で探す →

出典と収録状況

数値はすべて会社が公表した資料に紐づけています。出典のない数値はこのページに載せません。

一次資料 開示資料に記載のある値 逆算 開示された値から計算した値 デモ 画面確認用の仮データ

  1. 有価証券報告書 計10本(EDINET)から収録。1本に5期分の【主要な経営指標等の推移】が載るため、重複する年度は新しい報告書の値を採用している。docID: S100A0JC、S100COB8、S100FIVH、S100IC75、S100L3B5、S100NSDA、S100QIRK、S100T6IX、S100VJ1Y、S100XTP9一次資料

検索窓の扱いについて。入力された文字列は、あらかじめ収録した企業一覧との照合にだけ使っています。入力値をそのまま画面に書き戻したり、URL・問い合わせ文・生成AIへの指示文に混ぜたりはしません。

画面の描画は例外なく textContent で行い、innerHTML は一切使っていません。eval と new Function も使っていません。入力は40文字までで、日本語・英数字・一部記号以外は受け付けません。配信時は _headers で Content-Security-Policy を設定しています。

資料の読み込みを生成AIで行う場合も、PDFの中身は「指示」ではなく「データ」として扱い、抽出結果は必ず出典ページ番号とセットで保存して、人が突き合わせられる状態にします。

本ページは公開情報を整理したものです。特定の銘柄の取得・処分を推奨するものではなく、投資判断についての助言・評価・予想は含みません。
決算説明資料および中期経営計画の著作権は各社に帰属します。本ページは資料そのものを転載せず、数値の引用と出典の明示にとどめています。